ついに据え置き型ゲーム機最大手の任天堂がネット課金ビジネスモデルの収益源を求めた事は、ゲーム業界には驚きと失望を持って受け止められた印象が強かった。
しかしながら、それも初期だけの現象であればまだ失地回復の可能性が任天堂にはあったと思うが、実際にドラゴンクエストⅩの販売開始から時がたった今、はたしてこの施策はどのように受け止められているのであろうか。
「巨大プラットフォームの任天堂が課金ビジネスに積極的に進出することによって、今後、ゲーム業界全体の“拝金主義”は止まらなくなる。もちろん、任天堂は高額アイテムを買わなければ次のステージに進めないような無茶な課金システムは採らないでしょう。あくまでメインターゲットの子供の懐をキズつけないよう、十分な対策をとるはずですが」
その言葉通り、ドラクエの新作には子供が無料で遊べる「キッズタイム」が設けられている。しかし、ゲーム業界全体の闇は深い――と、前出のアナリストは手厳しい。
「コンプガチャが怖いと思っている消費者は、グリーやDeNAだけでなく、携帯ゲームを提供しているコナミやバンダイナムコ、スクウェア・エニックスも含まれるソフ トメーカー全般を怖いと思っている。ひいては、そうしたメーカーのゲームを提供している任天堂やソニーのオンラインゲームそのものに警戒感を持っているのです。
今後、ゲーム業界は課金ビジネスの基準を設けるだけでなく、ゲームの質とそれにともなう“適正価格”をいまいちど見直す必要があるでしょうね」