今日の暖かさはあまりにも異常だ。朝なんか吹いてくる風が生温かった。初夏を思わせるようなものだった。予報は午後から雨だったが徒歩で通勤，帰りはしっかりとずぶ濡れになってしまった。ブログの書くねたを探すために歩いたのだが，何のことはない，ずぶ濡れになっておしまい。
このブログでは何回か異常気象のこと，CO2削減のことを書いてきたが，ぼくがたまに眼を通す『田中宇の国際ニュース解説』の中の2/20付の記事で『地球温暖化のエセ科学』というものがあった。ちょっと日が開いてしまったが，この記事を紹介しよう；
内容はかなり衝撃的なものでぼくのように地球温暖化に危惧を持ちながら日頃の生活習慣もCO2排出をなるべく出さないようにと…その努力は一体何だったのか？という徒労感に襲われてしまっていた。
かいつまんで書くと，地球温暖化はCO2やメタンの量にそれ程影響されているものではなく太陽の黒点の量に影響されているのだというもの。北極の氷は確かに融け出しているが，南極ではその分だけ凍っているとも。
更に衝撃的なのはこのCO2排出規制とは環境問題の先進国がそれによってかさんだコストを中国，インド等の新興国にもそれ相応の代価を出させようとするものだという。以下，抜粋；
●二酸化炭素の削減で利益を得るのは誰か
二酸化炭素の削減に最も積極的なのはヨーロッパ各国である。ヨーロッパ諸国は戦後の工業化で自然破壊がいち早く深刻になっただけに、早くから環境問題に積極的に取り組んできた。また市民社会が発達しているため、市民運動が環境を守るという構図が最初に定着している。
しかし今、ヨーロッパは環境重視による社会のコスト高に悩んでいる。一方で、最近になって急速な経済発展を始めたアジアの国々では、環境問題があまり重視されず、環境保護にかかわるコストを負担せずに安い製品を作って世界中で売り、ヨーロッパの高い製品を駆逐してしまった。これではヨーロッパ諸国としては割り切れない。
今や、世界の市場はモノ余りが次第に深刻になっている。自動車や船、飛行機などの輸送機械はこれ以上の生産設備が要らない状況になっている。衣料品や雑貨、家電などのうちの多くも、似たような状況だ。そんな中、中国やインド、中南米などでは、今後も工場が増えそうな状況で、そうなると価格の引き下げ競争が激しくなり、労働コストが高い欧米や日本の製品は売れなくなってしまう。
特にヨーロッパは高福祉社会だっただけに、福祉のコストも上乗せされるため、商品を安く作れない。何らかの歯止めを掛けねば、とヨーロッパの当局者が考えても不思議はない。ヨーロッパ諸国は環境問題だけでなく、「労働者の権利」という面でも、アジア諸国を批判している。EUは昨年、「東南アジア諸国が低賃金、無賃残業、子供の労働などによって作られた安い製品を売っているのは、自由貿易という観点から不公正である」と主張し、東南アジア側から反発を受けている。
工業化による環境破壊でまず目に付くのは、水質汚染や大気汚染といった従来型の公害だが、これらはほとんどの場合、工場がある国の内部の問題で、外国の勢力がとやかく言えるものではない。もし、ヨーロッパの市民団体が、中国の工場の煤煙や排水による中国の人々への悪影響を問題にしたとしても、一般の人々の関心はあまり引かないだろうし、内政干渉になるので、欧州各国の政府の賛同もまず得られない。
その点、地球温暖化なら話は早い。中国の工場が出している二酸化炭素で、ニューヨークやロンドンの市民が被害を受けている、と言うことができる。温暖化と二酸化炭素との関係はまだはっきりしていないのだが、そこをあたかも自明の理であるように思わせるのが、「環境問題」という言葉の魔力なのであろう。 （抜粋ここまで；）
確かに田中宇のおっしゃる通りかもしれない。だが，もうこの環境問題，特にCO2削減については賽は投げられたのだ。今冬の雪のなさ，今日の暖かさ，どう見てもまともじゃない。黒点の影響かもしれないが，化石燃料の消費削減がCO2排出削減にもつながるし代替エネルギーの開発にもつながっていくことは事実なのである。
このブログでは何回か異常気象のこと，CO2削減のことを書いてきたが，ぼくがたまに眼を通す『田中宇の国際ニュース解説』の中の2/20付の記事で『地球温暖化のエセ科学』というものがあった。ちょっと日が開いてしまったが，この記事を紹介しよう；
内容はかなり衝撃的なものでぼくのように地球温暖化に危惧を持ちながら日頃の生活習慣もCO2排出をなるべく出さないようにと…その努力は一体何だったのか？という徒労感に襲われてしまっていた。
かいつまんで書くと，地球温暖化はCO2やメタンの量にそれ程影響されているものではなく太陽の黒点の量に影響されているのだというもの。北極の氷は確かに融け出しているが，南極ではその分だけ凍っているとも。
更に衝撃的なのはこのCO2排出規制とは環境問題の先進国がそれによってかさんだコストを中国，インド等の新興国にもそれ相応の代価を出させようとするものだという。以下，抜粋；
●二酸化炭素の削減で利益を得るのは誰か
二酸化炭素の削減に最も積極的なのはヨーロッパ各国である。ヨーロッパ諸国は戦後の工業化で自然破壊がいち早く深刻になっただけに、早くから環境問題に積極的に取り組んできた。また市民社会が発達しているため、市民運動が環境を守るという構図が最初に定着している。
しかし今、ヨーロッパは環境重視による社会のコスト高に悩んでいる。一方で、最近になって急速な経済発展を始めたアジアの国々では、環境問題があまり重視されず、環境保護にかかわるコストを負担せずに安い製品を作って世界中で売り、ヨーロッパの高い製品を駆逐してしまった。これではヨーロッパ諸国としては割り切れない。
今や、世界の市場はモノ余りが次第に深刻になっている。自動車や船、飛行機などの輸送機械はこれ以上の生産設備が要らない状況になっている。衣料品や雑貨、家電などのうちの多くも、似たような状況だ。そんな中、中国やインド、中南米などでは、今後も工場が増えそうな状況で、そうなると価格の引き下げ競争が激しくなり、労働コストが高い欧米や日本の製品は売れなくなってしまう。
特にヨーロッパは高福祉社会だっただけに、福祉のコストも上乗せされるため、商品を安く作れない。何らかの歯止めを掛けねば、とヨーロッパの当局者が考えても不思議はない。ヨーロッパ諸国は環境問題だけでなく、「労働者の権利」という面でも、アジア諸国を批判している。EUは昨年、「東南アジア諸国が低賃金、無賃残業、子供の労働などによって作られた安い製品を売っているのは、自由貿易という観点から不公正である」と主張し、東南アジア側から反発を受けている。
工業化による環境破壊でまず目に付くのは、水質汚染や大気汚染といった従来型の公害だが、これらはほとんどの場合、工場がある国の内部の問題で、外国の勢力がとやかく言えるものではない。もし、ヨーロッパの市民団体が、中国の工場の煤煙や排水による中国の人々への悪影響を問題にしたとしても、一般の人々の関心はあまり引かないだろうし、内政干渉になるので、欧州各国の政府の賛同もまず得られない。
その点、地球温暖化なら話は早い。中国の工場が出している二酸化炭素で、ニューヨークやロンドンの市民が被害を受けている、と言うことができる。温暖化と二酸化炭素との関係はまだはっきりしていないのだが、そこをあたかも自明の理であるように思わせるのが、「環境問題」という言葉の魔力なのであろう。 （抜粋ここまで；）
確かに田中宇のおっしゃる通りかもしれない。だが，もうこの環境問題，特にCO2削減については賽は投げられたのだ。今冬の雪のなさ，今日の暖かさ，どう見てもまともじゃない。黒点の影響かもしれないが，化石燃料の消費削減がCO2排出削減にもつながるし代替エネルギーの開発にもつながっていくことは事実なのである。