いつもありがとうございます。
ハッピーダイエットの船田です。
電気自動車は政府が推進していますが、政府が勧めることにろくな物はありません。こんな環境サギの洗脳に騙されないでくださいね。
環境に良いなんて大嘘だし、性能的にも褒めるところなんて無いと思う。
電気自動車のメリット。
・力強い加速性能がうり
・以上。
電気自動車のデメリット。
・車内電磁波が強すぎて健康被害
・バッテリー充電に時間がかかりすぎる
・充電スポットが少なくて電池切れ恐怖
・冬は高速道路の事故渋滞で凍死の危険
・暖房効率が悪いので寒さと節電の狭間で悩む
・バッテリー劣化の為10年で電池交換または廃車
・電池交換費用で新車買うより高くつく
・廃棄時に有害物質バッテリーで処理費用高額
・リチウムイオン電池は爆発しやすく危険
・電池に着火したら消化器でも消防車でもダメ
・日本は電気不足で停電したら粗大ゴミ
・排気ガスはゼロでも発電時の排ガス多い
・二酸化炭素排出量を普通車以下にするまで12年
・バッテリー原料がほぼC国産で奴隷労働で作られる
・・・
こんにちは、
ダイレクト出版の神田です。
3/29、NEXCO東日本などが
高速道路のパーキングエリアに
EV（電気自動車）の
充電施設を増やすことを発表。
2025年までに1,100個増やす計画で、
EVの本格的な普及を前に
充電インフラを整備したいそうです。
ある調査では、国民の53%が
EVにポジティブなイメージを
持つと答えるように
あなたも、
“EVは環境に優しく、
これから主流になるだろう”
と思っているかもしれませんが…
国際政治学者：藤井厳喜先生は
「電気自動車は主流にならない。
今後もガソリン車が有望だろう」
とおっしゃっています。
一体どういうことでしょうか？
＊＊＊
From：国際政治学者・藤井厳喜
■フォード社を苦しめる“EV”
3/24、
ウォール・ストリート・ジャーナルの
日本語版が、アメリカの自動車大手：
フォード社の利益構造について
記事を書きました。
フォード社は、
EV（電気自動車）を売っていますが、
大損を出しているそうなのです。
2022年は、EVでの損失は
約20億ドル。
2023年は、おそらく約30億ドルに
赤字が拡大すると言われているのです。
ダイレクト出版の神田です。
3/29、NEXCO東日本などが
高速道路のパーキングエリアに
EV（電気自動車）の
充電施設を増やすことを発表。
2025年までに1,100個増やす計画で、
EVの本格的な普及を前に
充電インフラを整備したいそうです。
ある調査では、国民の53%が
EVにポジティブなイメージを
持つと答えるように
あなたも、
“EVは環境に優しく、
これから主流になるだろう”
と思っているかもしれませんが…
国際政治学者：藤井厳喜先生は
「電気自動車は主流にならない。
今後もガソリン車が有望だろう」
とおっしゃっています。
一体どういうことでしょうか？
＊＊＊
From：国際政治学者・藤井厳喜
■フォード社を苦しめる“EV”
3/24、
ウォール・ストリート・ジャーナルの
日本語版が、アメリカの自動車大手：
フォード社の利益構造について
記事を書きました。
フォード社は、
EV（電気自動車）を売っていますが、
大損を出しているそうなのです。
2022年は、EVでの損失は
約20億ドル。
2023年は、おそらく約30億ドルに
赤字が拡大すると言われているのです。
しかし、フォード社は、
全体としては利益を上げていて、
なぜかというと、
普通のガソリン車を売り、
そちらで儲けているからです。
22年の内訳を見ると、
・普通のガソリン車：68億ドル
・商用車：32億ドル
合わせて
約100億ドル稼いでますので、
EVで20億ドルくらい損しても
何とかやっていけるでしょう。
EVの損失は、政府から
たくさんの補助金を受けて、
なお、20億ドルの赤字なのです。
さらに、23年12月期には
30億ドル（約3,900億円）の
大赤字になってしまうということは、
まず、EVだけにすれば
フォードは確実に潰れるという
ことですよね。
ですから、ガソリン車は
なくならないのです。
ヨーロッパでも、
似たような構造があると思います。
■赤字でも続けるEV事業のウラ
フォードにとって、
EVによる20〜30億ドルの損が
何かといえば、
これははっきり言って
バイデン税でしょう。
バイデン政権に従わないと
いけないからしているのです。
また、我々も
一生懸命EVに取り組んでいるという
ポーズだけはとっておきたい、
ということでしょう。
後で政府からいじめられると
困りますからね。
ですから、バイデン税を
払っているつもりで、
EV部門で損を出している
ということですね。
また、国民から見れば
EVは、高価ですが国から補助金が
たくさんもらえると言います。
この補助金は政府から出ていますが、
政府のお金とは、国民の税金ですよね。
ですから、国民が税金を出して
それを政府経由で受け取っているだけで、
国民全体としては自分でより高い自動車を
買わされているだけに過ぎません。
国民からすれば、
EVを押し付けられることで
より貧しくなっているだけなのです。
これは企業にとってもそうですね。
企業もさまざまな補助金をもらっていますが、
元々税金として企業が払ったお金が
戻ってきているだけなので、
EVをしなければもっと
儲けることができるでしょう。
■繁栄するアメリカの石油産業
そして、ヨーロッパではともかく、
アメリカでは
ガソリン車やディーゼル車は
絶対になくなりません。
アメリカは国土が広い
ということもありますが、
ガソリンや石油製品を作る
製油所の今年の稼働率は、平均90％。
さらに、アメリカ政府の
エネルギー省の公式サイトを見ると
2024年のアメリカの製油所の稼働率も
90%の見込みです。
これは、ガソリン車は
なくならないですね。
それからなんと、2022年
アメリカの石油関連の製品輸出は
前年より7%増加しました。
ガソリンの輸出は
18％も増えています。
世界に、ガソリンを
輸出しているワケですね。
もう一つ面白いのは、
2022年、アメリカの天然ガス使用量が
過去最高になりました。
2021年と比べると、5％増えたそうです。
ここからわかるように、
バイデン政権は色々言っていますが
化石燃料はなくなる気配はありません。
そして、ガソリン車は
ますます売れるようになるでしょう。
これはアメリカの利益構造ですから、
自動車大国のドイツをはじめ
ヨーロッパでも、自動車産業を
潰さないようにしようとなれば、
ガソリン車やディーゼル車を
使うしかないです。
今のところ、
ヨーロッパの一応の妥協は
環境に優しい合成燃料を使うことを理由に
ガソリン車を売ると言っていますが、
今の段階での言い訳に過ぎないでしょう。
全体としては利益を上げていて、
なぜかというと、
普通のガソリン車を売り、
そちらで儲けているからです。
22年の内訳を見ると、
・普通のガソリン車：68億ドル
・商用車：32億ドル
合わせて
約100億ドル稼いでますので、
EVで20億ドルくらい損しても
何とかやっていけるでしょう。
EVの損失は、政府から
たくさんの補助金を受けて、
なお、20億ドルの赤字なのです。
さらに、23年12月期には
30億ドル（約3,900億円）の
大赤字になってしまうということは、
まず、EVだけにすれば
フォードは確実に潰れるという
ことですよね。
ですから、ガソリン車は
なくならないのです。
ヨーロッパでも、
似たような構造があると思います。
■赤字でも続けるEV事業のウラ
フォードにとって、
EVによる20〜30億ドルの損が
何かといえば、
これははっきり言って
バイデン税でしょう。
バイデン政権に従わないと
いけないからしているのです。
また、我々も
一生懸命EVに取り組んでいるという
ポーズだけはとっておきたい、
ということでしょう。
後で政府からいじめられると
困りますからね。
ですから、バイデン税を
払っているつもりで、
EV部門で損を出している
ということですね。
また、国民から見れば
EVは、高価ですが国から補助金が
たくさんもらえると言います。
この補助金は政府から出ていますが、
政府のお金とは、国民の税金ですよね。
ですから、国民が税金を出して
それを政府経由で受け取っているだけで、
国民全体としては自分でより高い自動車を
買わされているだけに過ぎません。
国民からすれば、
EVを押し付けられることで
より貧しくなっているだけなのです。
これは企業にとってもそうですね。
企業もさまざまな補助金をもらっていますが、
元々税金として企業が払ったお金が
戻ってきているだけなので、
EVをしなければもっと
儲けることができるでしょう。
■繁栄するアメリカの石油産業
そして、ヨーロッパではともかく、
アメリカでは
ガソリン車やディーゼル車は
絶対になくなりません。
アメリカは国土が広い
ということもありますが、
ガソリンや石油製品を作る
製油所の今年の稼働率は、平均90％。
さらに、アメリカ政府の
エネルギー省の公式サイトを見ると
2024年のアメリカの製油所の稼働率も
90%の見込みです。
これは、ガソリン車は
なくならないですね。
それからなんと、2022年
アメリカの石油関連の製品輸出は
前年より7%増加しました。
ガソリンの輸出は
18％も増えています。
世界に、ガソリンを
輸出しているワケですね。
もう一つ面白いのは、
2022年、アメリカの天然ガス使用量が
過去最高になりました。
2021年と比べると、5％増えたそうです。
ここからわかるように、
バイデン政権は色々言っていますが
化石燃料はなくなる気配はありません。
そして、ガソリン車は
ますます売れるようになるでしょう。
これはアメリカの利益構造ですから、
自動車大国のドイツをはじめ
ヨーロッパでも、自動車産業を
潰さないようにしようとなれば、
ガソリン車やディーゼル車を
使うしかないです。
今のところ、
ヨーロッパの一応の妥協は
環境に優しい合成燃料を使うことを理由に
ガソリン車を売ると言っていますが、
今の段階での言い訳に過ぎないでしょう。