サプライズ
まさかこの価格で分割(3)するなんて驚きだ
ストックオプションは気に入らないけどまぁいいや
信用倍率が0.98となかなか取り組みも良好
子会社上場の噂があるのでそれまでは減らしても長期で持ちたいかな
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ダウ-45.88 ナス-11.50 原油51.09 1$107.70
原油が2週間ぶりに50ドル台
<NQN>◇今日の株価材料(新聞など・26日)大手銀、不良債権比率の半減達成
【NQN】
▽25日の米国株式相場は下落、鉄鋼株や半導体関連株が安い ナスダックは9日ぶりの反落
▽7大手銀、前期不良債権比率半減で目標達成――今期は全行黒字見通し、収益力回復は道半ば(各紙)
▽新日石と郵船、船舶用重油4月分14%値上げで合意 1年で5割上昇(日経)
▽東京高検、橋梁談合で幹事社の担当幹部らをきょう逮捕――公取立ち入り後も談合継続か(各紙)
▽インデックス、ネット関連企業の新たな主役に 大手企業と友好的提携で存在感増す(日経)
▽トヨタ、昨年の法人所得5年連続首位――帝国データ調べ(各紙)
▽米国住宅市場が過熱、投機的動きにFRB警戒(日経)
▽東芝と日立系企業、HDD大容量化の新技術を実用化(日経)
▽韓国サムスン、液晶パネル量産でシャープ抜く世界最大の第9世代へ(日経)
▽NTTドコモ、携帯電話第二世代の開発停止へ 第三世代への移行急ぐ(日経)
▽富士通、価格急落厳しく利益目標を下方修正 営業利益計画06年度3000億円を撤回、07年度2400億―2500億円に(日経)
▽ガス・電力各社、船賃上昇で自社LNG船の導入拡大(日経)
▽住友化、液晶向けアクリル原料を増産(日経)
▽トレンド、4―6月期純利益11%減 「システム障害」響く(日経)
▽王子紙と日本紙、今期リストラ効果で経常最高益見通し(日経)
▽ホリプロ、株式発行枠拡大など買収防衛策提案へ 韓国企業の勢い意識(日経)
▽ユニデン、前期純利益最高で30円に増配(日経)
▽サイバード、携帯向け情報配信順調で今期経常益87%増(日経)
▽ギャガ、資産評価損響き3月中間最終赤字が39億円弱に(日経)
▽ボーダフォン、第三世代携帯でまた障害(日経)
▽関東信越国税局、サミーの前社長を脱税容疑で告発(各紙)
▽次世代DVDでソニー陣営量産態勢、規格統一はさらに困難に(読売)
▽神奈川県、残虐ゲームソフトを有害図書類指定で販売規制へ(朝日、読売など)
↑日経225 11027.94 (16:00) +13.51 +0.12%
↑トピックス1123.50 (15:00) -1.20 -0.11%
5/25
ダウ-19.88 ナス+4.97 原油49.67 1$107.58
2005/05/25 07:35
▽米ナスダック指数が8日続伸――ダウ平均は反落
▽フィッチ、米GM債を投機的水準に格下げ S&Pに追随
▽東証1部企業の配当利回り1.26%――バブル後最高水準(日経)
▽日銀総裁、柔軟な金融政策目指す(読売)
▽在京民放各社、インデックスと提携交渉――200億円出資へ(日経)
▽ネット各社、1―3月期は総じて大幅な増収・営業増益(日経)
▽総務省、サイバー攻撃防御策の研究を支援(日経)
▽三井住友FG、前期の連結最終損益は2342億円の赤字(各紙)
▽住友信、前期の連結最終利益は21%増で過去最高に(各紙)
▽米GM副社長、「ハイブリッド車、自社で」――トヨタ支援受けず(日経)
▽住友化、有機EL材料の開発で英VBと合弁(日経)
▽三洋電、前期の連結最終損益は1715億円の赤字に下方修正(日経)
▽ニッポン放、7月下旬にも上場廃止へ(日経)
▽三菱商、サウジ石化合弁事業の出資比率を21%に引き上げ(日経)
▽シャープ、液晶パネル原料の再利用技術を開発(日経)
▽エプソン、リアプロTVの画質高める技術を開発(日経)
▽ペンタックス、デジカメ事業立て直し――従業員300人削減など(日経)
▽半導体製造設備の1―3月期稼働率は3四半期連続下落(日経)
▽イトヨーカ、中国合弁を子会社化(日経)
▽JAL、レジャー路線を大幅縮小――サイパン撤退、ホノルル減便(日経)
▽ファナック、前期は売上高、営業益、経常益、純利益ともに過去最高――22円増配も(日経)
▽スク・エニ、前期の連結経常益42%増で過去最高に(日経) ▽セガサミー、前期の連結純益505億円――年間配当は60円に(日経)
▽JUKI、前期の連結経常益2.3倍で過去最高に(日経)
▽携帯3社の営業益はボーダフォンが減益、KDDIのみ増益(日経)
▽REIT5社の前期業績、4社が増収増益(日経)
▽紡績7社、今期の経常益は軒並み増加見通し(日経)
↑日経225 11014.43↑ (15:00) -119.22 -1.07%
↑トピックス 1124.70 (15:01) -11.62 -1.02%
メリルリンチ日本証券主催「サムライコンファレンス」(海外IR)参加
株式会社エム・ピー・テクノロジーズ
株式会社エム・ピー・テクノロジーズ(東京都新宿区 代表取締役社長 吉本万寿夫、以下MPT)は、この度当社の海外IR強化の一環として、メリルリンチ日本証券株式会社(東京都中央区 代表取締役社長 小林いずみ、以下 メリルリンチ)が7月上旬に主催する第3回サムライコンファレンスに参加することとなりました。
本コンファレンスは、メリルリンチが昨年より開催(第1回ニューヨーク、第2回ロンドン)しており、日本企業と海外機関投資家とがコンファレンス会場に一堂に会し、ミーティング(IR)を行うというものです。通常のロードショーとは異なり、複数の日本企業が同時参加するため、関心の高い多数の機関投資家を1箇所に集め、限られた時間を最大限有効活用できる効果的・効率的な海外IRであることが大きな特徴です。
第1回(ニューヨーク)は、日本企業11社・機関投資家55社、第2回(ロンドン)は日本企業18社・機関投資家70社が参加し、大変盛況なものとなっています。今回(第3回)は、ロンドン・ニューヨークと連続して行われることとなっており、これまで以上の参加数が見込まれております。
MPTは、第3回サムライコンファレンスのロンドンへ参加し、海外の数多くの機関投資家と個別・スモール形式でのミーティングを行う予定です。
MPTは、グループ各社が海外企業であり、且つ、ホテルを中心とした世界のホスピタリティー市場へ種々のブロードバンドサービスを積極的に提案していく上でも、今年1月末現在5%程度に留まっている外国人投資家比率を20%まで高めることを目標としております。今回のサムライコンファレンス参加はこの第一歩となると考えており、今後積極的に海外IRを進めてまいります。
また、機関投資家だけでなく、個人投資家へ向けては、来月6月11日(土)に、東海東京証券株式会社名古屋本社にて個人投資家向け会社説明会を開催いたします。
このように、国内外機関投資家、個人投資家に対して、積極的なIR活動を行ってまいる所存です。





