古代の覇権国家ローマは、数百年という長い時をかけて、ヨーロッパやアフリカ、中東などを支配下に組み入れ勃興し、やがて衰退していきました。現代の覇権国家ともいえる米国も長い時間を掛けて、権謀術数を駆使し、テキサスやハワイなどを獲得し、また、2つの大戦を経て、世界中に同盟国を作りそれらを覇権下に組み入れることで冨を搾取し、勃興してきました。昨今の米国の経済状況からは、一見すると、米国の覇権の膨張は終わり、衰退期に入ったかのような印象を受けます。しかしながら、これは全くの間違いであり、米国は覇権を拡大する意志、野心、実力、計画を持ち、虎視眈々と、その時を待っているだけです。
米国の国策はぶれません、覇権≒機軸通貨の拡大です。基軸通貨を有しているということは、世界の貿易が拡大すればするほど、自国通貨の需要は増すということであり、それだけ多くの通貨を発行したり（通貨発行益）、国債を発行することができるということです。世界の輸出入総額は00年の約10兆ドルから10年では約30兆ドルと激増しており、それだけ多くの通貨を発行しても過度なインフレにはならず、国債の発行も可能になったということです。
よく米国の双子の赤字が問題視されることがありますが、あれは国策としてやっていることであって、米国が本気を出せば経常赤字も財政赤字も10年以内には解決できると思われます。ではなぜ米国は双子の赤字を発生させるのでしょうか？それには次のような理由があるからだと思われます。日本と米国のみのモデルを想定します。この時、日本と米国の経常収支（＝貿易収支）がトントンだったとします、この場合、日本で生み出された付加価値は、日本国内で蓄積されることになり、日本の国力を増やすことになります。米国にとって覇権下の同盟国の国力が必要以上に高まることは脅威以外のなにものでもありません。米国は自国の経常収支を赤字にすることで、他国で生み出された付加価値（冨）を自国に呼び込んでいるわけです。
財政赤字についてもそうです。もし、米国が経常赤字の状態で、財政収支が黒字だった場合、貿易不均衡により流入した他国の資本はどこへ向かうでしょうか？おそらく株であったり不動産であったり、資源であったりとなるはずです。これはまさしく自国の切り売り、植民地化以外何ものでもなく、米国としては何としても避けたいとこです。ではどうすればいいか？実体がなく信用によって成り立ち、国家間の力関係でいかようにもできる資産、そういう資産に他国の資本を向かわせれば良いわけです。そしてそれに当てはまる資産は何かといえば、国債となるわけです。
米国の双子の赤字とは、経常収支を赤字にすることで、他国で生み出された付加価値（冨）を自国に呼び込み、かつ、財政赤字にすることで、他国の冨を米国債という、信用と軍事力によって成り立っている資産（国家間の力関係でいかようにもなる、紙切れにもなる）に向かわせることで、実質的に世界の冨を搾取するということです。
米国は、本来なら天安門事件で中国共産党を崩壊させたかったと思われます。しかしながら、天安門事件で中国共産党を崩壊させることはできませんでした。そのため米国は戦略を変えてきたと思われます。どういう戦略に変えたかというと、おそらく戦争による解体です。天安門事件以降、普通に考えれば、中国に対する締め付けを強くしてもおかしくないはずの米国が、人民元の切り下げを容認し、天安門事件直後の1989年12月には3.7元から4.7元へ、1990年には5.3元、1994年には8.8元へと中国の経済成長を後押しするかのような政策を採っています。何でこのようなことをするのでしょうか？理由もなく米国が他国の利益になるような政策をやるわけがありません。この政策の真意は、一度中国人に豊かさを覚えさせ、それから恐慌なり不況なりを起こして、中国人を貧乏にさせることで中国人の不満を増幅させ、その増幅された不満をもって中国人を戦争へと駆り立たせようとするものだと思われます。貧乏人が貧乏のままだったとしても不満を覚えることはありません。不満というものは豊かさを味合わったことがなければ感じることのできないものです。不満は格差によって生じるものです。では米国は、中国人の不満をどこへ向けようとしているのでしょうか？それは日本以外に考えられません。
WWⅠ、WWⅡを通じて、米国は欧州から覇権を奪いました。それにより基軸通貨も英ポンドから米ドルへと変わりました。WWⅡでは、狡猾にも日本に英蘭仏をアジアから追い払わせ、植民地を解放させ独立させることで欧州の影響力を排除し、米国は自らの手を出来る限り汚さずにアジアを覇権下に組み入れました。中東もそうです。また、ロシアや中国の共産化の裏にも米国の影響があったのは間違いないと思います。米国が裏で策動したからロシア、中国は共産主義国になったのです。では、なぜ資本主義国の米国がロシアや中国を共産主義国にしたのでしょうか？WWⅡ後のすぐの段階で、中国、ロシアが資本主義国であり、内戦もなく経済成長し、現在に至った場合を想像してみて下さい。おそらく中国のGDPは米国を超え、ロシアにしても現在よりもっと統治機構がしっかりし、それぞれ米国と同等か米国にとって脅威となるほどの大国になっていたことは間違いないと思います。そこにバブル真っ盛りの日本やドイツ、フランス、イギリスがくっついたらどうなるでしょうか？下手をすると米国は覇権国家の地位を失うことになりかねないと思います。米国は、中国やロシアを共産国にすることで、その国の経済、文化、科学技術の発展を損なわし、自国の覇権に対する脅威を取り除いていたのです。
しかしながら、1985年のプラザ合意以降、中国、ロシアの共産化政策はガラッとかわり、ソ連や中共を崩壊させる方向へと流れが変わっていきます。その理由の一つとしては、日英などの覇権下の同盟国の高度成長の終焉、人口減、低成長、間接支配の確立、経済構造の変化(貿易赤字・経常赤字基調)が明らかになったことで、中国やロシアを資本主義国として成長させていっても、脅威は相殺されると判断したためと思われます。つまり、今まで餌を与え肥え太った家畜（日英など）は収穫の段階に入り、今度は別の家畜（中国、インド、ロシアなど）に餌を与え肥え太らす段階に入ったということです。しかしながら、中国という家畜を肥え太らしたとしても、そこに中国共産党いう飼い主がいるため、現段階では家畜を収穫することはできない状態です。そのうちこれを取り除こうとするのは間違いないと思います。いずれにしても明らかなことは、これから日本は徹底的に簒奪されるであろうということです。何としても日本を経常赤字国に持っていこうとするはずです。流れは次のような感じになると思います、国債暴落・金利上昇→日銀引き受け・インフレ→冨を勤労者・低所得者へ転嫁→円安で割高になったエネルギー費や食料費を通じて冨を日本国外へ流出→米国の資本家の懐へ。
もう一つの理由としては、将来予想され得る欧州連合とユーロの存在が大きく影響したということです。基軸通貨ドルのライバルであるユーロの出現により、覇権地域の拡大を迫られたということです。どういうことかというと、基軸通貨の地位を保つことが出来るかどうかは、所詮、世界の貿易総額のシェアによるところが大きいと思われますが、米国のEU・ユーロ圏以外の同盟国である日本、韓国、東南アジア、豪、加、墨などのみでは世界の貿易総額におけるシェアは弱いということです。ここにもしエネルギー革命などにより化石燃料の消費が激減した場合、世界貿易における決済通貨のシェアはユーロがドルを上回ってしまうことになりかねません。そこで欧州以上の潜在力を有する中華を覇権下に組み入れることで、機軸通貨ドルの地位を保とうとしていると思われます。それに中国は米国の最大のライバルとなり得る国でもあり、日本の人口減などその衰退基調が明らかになったこともあって、そろそろ解体し覇権下に組み入れたほうがいいと判断したためと思われます。もし中華が米国の覇権下に組み入れられたなら、ユーロが基軸通貨になることはほぼ不可能となるでしょう。そして米国に対抗することのできる国家、地域連合・同盟は世界から無くなってしまうことでしょう。やがてインドも覇権下に組み入れられ搾取されるでしょう、そしてアフリカも覇権下に組み入れられ、経済成長の後に搾取されるでしょう。そして米国の世界覇権は完成です。EU・ユーロも最後には解体されるかもしれません。
米国が、911後、アフガニスタンやイラクに対して戦争を起こしたのには様々な理由があり、おそらく最大の理由は石油価格を高騰させることで米ドル機軸通貨体制を強固なものにするためだと思われますが、中国と中東（石油）との間に楔を打ち込むということも大きな理由の一つであったと思います。米国がアフガニスタンに駐留軍を置き、パキスタンに難癖をつけて影響力を行使しようとするのは、アフガニスタンやパキスタンを通じて中東の石油を中国へ渡すことを防ぐためです。これらのことから、将来、米国は中国に対して、経済制裁、海上封鎖を行い、エネルギー資源の輸入を滞らせ、中国の暴発を誘発させることで大義名分を得、それを口実に中国に対して戦争を仕掛け、中共を解体しようとしているのではないかと思われます。ただ、中国を暴発させるまでに、中国包囲網を確固なものにするため、まだいくつかの仕込みが必要だと思われます。どういう仕込みかというと、①朝鮮半島の統一、②ロシアの反中親米路線への転向（プーチンの失脚）、③日本の憲法改正、核武装、などです。大体これらの仕込みを達成させるために10年－20年弱は必要だと考えます。
最近の米国の真の支配者達は、占星術にこっているのか、やたら数字の語呂合わせを気にして事件や戦争を引き起こす傾向にあるようです。例えば、湾岸戦争は1991年1月17日、911は2001年9月11日、東日本大震災は2011年3月11日、阪神大震災は1995年1月17日などです。これらのことからわかることは新世界秩序形成のために大事件を引き起こす場合、その年月日は、①年月日が奇数で構成されていること、②西暦の下1桁の数字が「１」の年であること、③月日に「1」が2つ連続している、ということです。将来、2021年、2031年の奇数月で「１」が連続する月日は注意した方がいいかもしれません。
第二次世界大戦で日本は米国から原爆を二発も落とされました。国土の多くも爆撃され主要な都市は焼け野原にされました。軍民合わせて数百万人もの日本人が亡くなりました。それにも関わらず戦後数十年で日本は奇跡の復活を遂げ、世界で米国に継ぐほどの経済大国になりました。しかしながら、このような勤勉で優秀な国民性を持つ日本人を米国の資本家やパワーエリート達はどう思うでしょうか？おそらくライバルというよりは脅威・敵としてとしか見ていないと思います。
その一方、将来、中共が解体された場合、米国の覇権の下、中華はウイグル、チベットの独立は当然として、そのほかに２つか３つの国に分割されたとしても（南北で２つ、もしかしたら東北地方も分割されるかもしれない）、あの広大な地域に１０億もの人間が暮らし、さらなる発展をしていくことになるわけです。もしかしたら米国の意に反して、東アジア地域は欧州のように統合してしまうかもしれません。統合とまではいかなくても経済面や軍事面で同盟を結び団結してしまうかもしれません。そのような状況下（最終的には米国の資本家に簒奪されるまでの間）で、中華と一緒に日本も発展させることは、米国の支配者層達にとって望ましいことではないと思われます。中華が発展していけば行くほど、それと反比例して、出来る限り日本の国力は小さくなった方がいいわけです（もちろん限度はありますが）。首相公選制や道州制、参院廃止、国会議員定数削減もこの流れだと思われます。
ではどうすれば日本の国力を落とすことが出来るでしょうか？原爆を落とされ、都市を焼け野原にされても復活した日本です。普通のことでは恒久的にその国力を低下させるとこはできません。国家の力を低下させるのに最も手っ取り早い方法は何かと考えた場合、私はその国を分割するのが一番手っ取り早い方法だと考えます。では、政治的に日本という国を分割することはできるでしょうか？例えば、現在の朝鮮半島のようにです。できないこともないと思いますが、時間がかかりすぎるでしょう（道州制の導入、大量の移民の受け入れ、天皇家の根絶などが必要）、限りなく不可能に近いと思います。では、物理的に日本を分割することはできるでしょうか？物理的かつ恒久的に日本を分割させる方法は何かと考えた場合、３つの方法があると思います。①火山を爆発させ大量の火山灰を日本の国土にばら撒くこと、②日本の人口を何らかの方法で減少させること、③大量の放射性物質を日本の国土にばら撒くことです。福島の事故（攻撃）からも放射性物質がばら撒かれることで経済的・人的な影響が甚大になることは明らかになったと思います。この中で比較的簡単でしかも短期に実現可能なものとなると③になると思います。
とはいっても日本の国力をある程度低下させるには、相当な量の放射性物質をばら撒くことが必要となるわけです。確かに原子力発電所にも発電用燃料や使用済み燃料として多量の放射性物質はあり、原子力発電所を破壊爆発させることで十分大量の放射性物質を撒き散らすことは出来るとは思いますが、原発は圧力容器、格納容器、建屋とかなりの防御が施されているため、仮に核弾道ミサイルで攻撃されたとしてもどの程度の放射性物質が撒き散らされるかは未知数だと思います。ところが六ヶ所村にある再処理工場に蓄えられている放射性物質は、ものによっては分厚いコンクリートに囲われてはいますが、圧力容器や格納容器に守られているわけではなく、しかもその量が桁違いに多いわけです。ここを破壊爆発させて放射性物質を放出させるのが最も効率的かつ効果的に日本の国土に放射性物質を撒き散らす方法となるのではないかと思います。
日本の資源は何かと言えば、人、農地、漁場、山林だと思います。お米は東北・北海道・関東で全国の半分程度を生産しています。米以外の農産物、漁業、畜産業にとっても北海道・東北に占めるウェートは大きいと思います。将来、エネルギー革命が起こり、人類が化石燃料をそれほど使わなくなった場合、どのような品物を日本へ輸出することで冨を搾取できるでしょうか？食料が主要な品目の一つになることは間違いないと思います。そして日本へ大量の食料を輸出するためには、日本の国土に大量の放射性物質をばら撒き、農業、漁業、畜産業を壊滅させることが一番手っ取り早いと思います。さすがに全ての国土を放射能まみれにするのは不可能なので、比較的に効率的な農業・畜産ができ豊かな漁場を持つ東北・北海道を放射能まみれにするのが効率的かつ効果的ではないかと思われます。
米国が中国を解体させようとしていることは間違いないと思います。そして、
①米国製品が中国市場を取り込むため、中国人に反米感情を抱かせない
②戦争になった場合でも戦後を見据え、中国人に罪の意識を植え付けさせる
③アジア地域を団結させない
以上のことを考慮すると、中国の日本への先制核攻撃がベストの策であると思います。そしてその報復として日本にも核攻撃をおこなわせ、それを機に国連軍などを組織し、一気に中共を解体する流れに持って行こうとしているのではないかと思います。日中間で数発から十数発程度の核の打ち合いをさせたとしても、米や欧州にそれほど甚大な影響は与えることはないと思います。そして、もし、そのような事態が発生した場合、標的になるのは、在日米軍基地と東京、六ヶ所村の再処理工場になるのではないかと思います。そのほかに自衛隊基地と福一や柏崎、祝島の原発群も標的になるかもしれません。東京への核攻撃は、日本の統治機構（官僚組織）を破壊することができますし（オウム事件も一連の流れ、真のバックは駄目理科）、天皇家も根絶できるかもしれません（天皇家が存続する限り日本の政治的な分割はできない、天皇家が中共軍の攻撃でその家系が絶たれてしまったならば、日本人の中国へ対する恨みは相当なものになるはず）。また、日本のブランド力も低下させることもできるでしょう。米国の真の支配者達にとっては一石二鳥、三鳥です。六ヶ所村の再処理工場は三沢基地に近く攻撃の口実を与えやすいし、基地機能も損なわせることができると思われる。また、ここへの攻撃は日本の農業、漁業、畜産業へ大打撃を与えられるはずです。六ヶ所村の再処理工場が攻撃されて東日本が放射能まみれになり、東京をも核で破壊されたとしたら、おのずと次の首都になる場所は決まってくると思います。私には大阪都構想はその時のための布石と思えてなりません。
米国が報復核攻撃のリスクを犯してまで、中国と事を構えることはないと思われるかもしれませんが、米国はすでに自国に対する核弾道ミサイルを無力化するような技術を持っているのかもしれません。というのは、ニュートリノという素粒子があります。これは宇宙から降り注いだりしてもいて、その場合は人体にも無害なものです。人工的に発生させるには、陽子ビームを炭素標的に照射させることで生成できるそうで、加速器で大きなエネルギーを加えた陽子ビームから生成されたニュートリノは、物質の核に当てることで中性子を放出させることができるそうです。透過性が強く指向性を持たせることも可能なので、飛んで来る核弾道ミサイルや地球の裏側に保管されてある核弾道ミサイルであっても、その外殻等に当てることで、核を誘爆（未熟爆発）させることが可能だそうです。
今の技術では大体外周1000km（欧州のLHCが27km）の加速器と数千万kwの電力が必要だそうですが、実現不可能なものではないと思います。また、これは実質的には中性子ビームにもなり得るもので、人体に対して照射すれば組織を破壊することができますし、発癌を促すことも可能だと思われます。人体に対する攻撃の場合、装置の規模はさらに小さくて済むと思われるので、実現可能性はさらに高くなると思います。以前、ベネゼエラのチャべス大統領が、米国に、狙った相手を癌にする兵器があるのではないかと言っていましたが、この装置はまさしくそれになる得る兵器だと思います。今の所、日本の国会議員の方で不自然な癌を発症したと見受けられる方はいないので大丈夫だとは思いますが、こういう技術があるということぐらいは頭の隅に入れておいた方がいいかもしれませんよ。