こいつらおかしなAVの見すぎ!

そして全員実名と写真をさらすべき!

週刊文春さん、お願いしまーす!

女性連れ去り、集団で乱暴 容疑の18歳ら4人逮捕
朝日新聞デジタル 11月27日(木)

 愛知県警は26日、監禁と集団強姦(ごうかん)などの疑いで、作業員内匠勇八(26)=名古屋市千種区、アルバイト平野真一(21)=同市中区=の両容疑者と、18歳のアルバイトの少年2人=いずれも同県春日井市=の計4人を逮捕し、発表した。
少年1人は容疑を否認し、他の3人は認めているという。

 中署によると、4人は5月1日午前5時ごろ、名古屋市中区の路上で、歩いて帰宅していた飲食店店員の女性(20)に後ろから近づき、転倒させるなどして車に押し込み、目隠しをして平野容疑者の自宅マンションに移動。
包丁をつきつけるなどして約1時間にわたって乱暴後、女性に目隠しをして車で移動し、同市千種区の路上に放置するまで監禁した疑いがある。

 連れ去り現場周辺の防犯カメラの映像などから犯行に使われた車が判明し、4人を割り出したという。
4人は女性と面識がなかった。

特に男性の暴行などによる性犯罪者には、年齢に関係なく実名と写真入りで報道し、さらに罰則として化学的去勢の検討を始めるべきです。

実名と写真の公表は、こうした犯罪を未然に防ぐ抑止効果がありますし、化学的去勢は自分の欲望のためには何でも許されると思ってること自体が既に病気ですので、コントロールしきれない性的な感情を抑止するための抜本的治療を施してあげるのです。

去勢(きょせい)とは、人間の男女、または、動物の雄雌の生殖に必要な部位を切除し、種として生殖不能な状態とすること。

手術による去勢は「去勢術」と呼ばれ、男性(動物なら雄)においては睾丸(あるいは陰茎)の切除、女性(動物なら雌)においては卵巣(場合によっては子宮も)などの切除が最も一般的である。
人間の男性の生殖器全体を切除した場合は特に「全除精術」という。
ただし、医療行為によらずにこれらを切除した場合や事故などで喪失した場合などにはこの表現や語句は用いない。

動物に関するもの

現在は家畜・ペット・競走馬などに施されることが多く、雌が不用意に子を産み増やすのを防止したり、特に雄の攻撃的な性質などを喪失させる目的の元に行われたりすることが多い。
また、食肉用家畜の雄は去勢することによって肉質がよくなる。
雄に対しての去勢は俗に「玉抜き」などと呼ぶ場合もある。
去勢すると生殖機能が失われるため、子孫を残すことは出来なくなる。
競走馬においては去勢された馬は騸馬と呼ばれる。
牡馬(オス馬)に対して行われるのが一般的で、牝馬(メス馬)を去勢することは滅多に無い。
気性の悪さが原因で成績を残せない馬に行われることが多いが、去勢されることによって気性が良化し、成績を残す馬もいる。

ヒトに対するもの

人間においては古代や中世には刑罰として行われることも少なくなかったが、その後廃止された。
また、古代中国などでの宦官や近代以前のヨーロッパでのカストラートなど目的や必要条件に応じて、意図的に多くの男性に対して行われたケースもあった。

人間、動物に限らず、第二性徴以前に去勢する場合は「幼去勢」、それ以降に去勢する場合は「熟去勢」と呼んで区別する場合も多い。
人間の例に限るなら、前者の例が前述したカストラートであり、今日に至っては幼少期の特徴を残すための目的や刑罰で行われることはないといえる。

また、男性に対する通過儀礼として睾丸の片方を切除する部族もおり、半去勢と呼ばれる。

なお、いわゆる「ニューハーフ」の中にも去勢手術を行った者は存在するが、ニューハーフのすべてが去勢手術を受けているわけではない。

化学的去勢

2008年現在で化学的去勢を実施しているのは米国の8つの州およびスウェーデン、デンマーク、であり、導入を検討している国は、ポーランドである。

化学的去勢は刑事罰というよりも異常な性的衝動を持つ性的倒錯者に対する治療という建前となっており、身体刑とは扱われない。(ウイッキペディア)

この事件は、まだしも女性が1時間ほどで解放されたからよかったものの、ヘタをすると証拠隠滅のために1989年に起こった綾瀬の事件のように殺される危険性もありました。

これは、4人の少年が女子高生を拉致監禁した上で、41日間にわたって性的暴行を与えたうえで殺し、ドラム缶にコンクリート詰めして遺棄したという凄惨な事件です。

女子高生コンクリート詰め殺人事件とは、1988年(昭和63年)11月から1989年(昭和64年)1月の間に、東京都足立区綾瀬で起きた猥褻誘拐・略取、監禁、強姦、暴行、殺人、死体遺棄事件の通称である。
事件番号は平成2う1058。

この事件は、加害者が全て少年(未成年者)であったこと、犯罪内容が重大・悪質であったこと、犯行期間も長期におよび、少女が監禁されていることに気づいていた周囲の人間も被害者を救わなかったことなどの点で社会に大きな衝撃を与えた。

事件の背景

事件現場となった家庭は、両親が共働きで留守がちであったこと、家庭内暴力で、子供を恐れていたことから、自宅2階6畳間居室が不良交友仲間のたまり場と化していたと見られている。

2階の部屋は鍵が掛かっており、不良少年らは近くの電柱を登って、出入りしていたという。
それを見かねた電力会社は登はん用のフックを外すほどであった。

監禁殺人事件

誘拐の経緯は、バイト帰りの女子高生の自転車を少年が蹴り、少年Aが親切な素振りで近づき、「お前はヤクザに狙われている」「俺が助けてやる」と言い、ホテルに連れ込んで女子高校生を強姦し、事件の現場となった家の自宅2階の居室に監禁した。
少女を帰そうとせず、輪姦、性器にビン・マッチ・タバコなどの異物挿入、裸踊りや自慰行為の強要、タバコを2本一度に吸わせる、シンナーを吸わせたりした。
少女は少年らの隙をついて警察に通報したのだが少年Aに見つかり阻止され、その腹いせに足にライターのオイルをかけて火で何度もあぶるという暴力行為をし、彼女の焼け焦げた足の腐臭を疎ましく思い強姦の対象から暴力へと変貌し、1m以上上から鉄棒を腹に落とす、トイレにも行かせず飲料用紙コップに排尿させその尿を飲ませる、1.6kgの鉄球付き棒で大腿部を数十回にわたって殴打したり、被害者の脇腹部、脚部などを多数回にわたって手拳で殴打し、全身が血だらけになり目の位置がわからなくなるほど顔を膨れ上がるほどの殴る蹴るなどの行為を繰り返し、少年Bが「なんだお前でっけえ顔になったな」と笑う、真冬の時にベランダに裸で放置、顔面に蝋をたらす、などの苛烈な行為を41日間にわたり行った。

女子高生を監禁していた家の両親は女子高生の存在を認知しており、一度1階で一緒に食事を摂ったりした。
その折、女子高生に「早く帰りなさい」と促し、一時は家を出たのだが、加害者の少年の一人が連れ戻したので、結局監禁は続いて行われた。

1989年(昭和64年)1月4日、「ギャンブルに負けた」という理由で、自力では立てなくなりほとんど動けなくなった被害者を2時間にわたって殴る蹴る、足をライターオイルで焼く、鉄の棒で殴るなどのリンチを加え放置し、その結果被害者は死亡した。
翌日、被害者の死亡に気づき死体の処理に困った加害者たちは、遺体を毛布で包み旅行バックの中に入れドラム缶に入れてコンクリート詰めにして、東京都江東区若洲の埋め立て地(現在の若洲海浜公園敷地内)に遺棄した。

同年(平成元年)3月29日、別の事件で逮捕された際の取調中の加害者の供述により、被害者の遺体が発見されたことから事件が発覚した。

裁判

加害者4名が刑事処分相当として東京家庭裁判所から検察庁へ送致(逆送)され、刑事裁判にかけられた。

1990年7月20日に開かれた東京地裁刑事四部の判決は、主犯格の少年Aは懲役17年(求刑無期懲役)とした。
他の少年3人には準主犯格と見られる少年Bに懲役5年以上10年以下(求刑懲役13年)、監禁場所に自室を提供した少年Cに懲役4年以上6年以下(求刑懲役5年以上10年以下)、最も関与が薄いと見られた少年Dに懲役3年以上4年以下(求刑懲役5年以上10年以下)の不定期刑を言い渡した。
本件では殺意の有無について争われたが松本光雄裁判長は判決で「未必の故意」を認めて殺意を認定した。
一方で検察側の求刑より軽い理由として少年らが家庭内暴力を受けていたこと、犯行が計画的でなかったこと、Aの両親が遺族に5千万円を支払っていること、少年らが裁判中に人間性に目覚めていることなど情状酌量の事情を取り入れた。
なお、少年D以外は殺人の他に婦女暴行、窃盗、傷害なども有罪と認定された。
検察側は少年A、B、C、Dに関する量刑不当を、少年Bの弁護人は同少年に関する量刑不当を、少年Cの弁護人は同少年の殺意の有無に関する事実誤認および量刑不当を主張し、それぞれ控訴した。

1991年7月12日、東京高等裁判所は、少年A、C、Dに関する検察側の主張を認め一審判決を破棄、主犯格の少年Aに懲役20年、少年Cに同5年以上9年以下、少年Dに同5年以上7年以下をそれぞれ言い渡した。
一方で少年Bに関しては懲役5年以上10年以下とした一審判決を支持、双方の控訴を棄却した。
その他3人の少年が少年院に送致された。

少年たちのその後

少年Dは少年院を退院後、自宅に引きこもるようになったという。
また少年Bは、仮出所後、保護観察関係者の女性と養子縁組を結び姓を変えていたが、2004年(平成16年)5月19日に再び同じ足立区や三郷市で男性に言いがかりをつけ監禁致傷事件を起こし、しかも当事件を脅し文句に使うなど更生した様子を見せず、6月4日に逮捕され、懲役4年が確定した。
当時服役中だった少年Aは模範囚だったことから仮釈放の予定だったが、この事件の影響で取消になったという。
主犯格少年A以外の少年たちは、出所あるいは退院後、それぞれマスコミのインタビューを受けている。

マスメディアの反応

この事件の加害者が4名とも未成年者であったことなどから、大々的に報道された。
しかし、裁判で事実関係が明らかになるまで、新聞や週刊誌、テレビなどの報道は、被害少女も不良グループの一員であり、被害少女にも非があったという論調が主流で、写真や実名も掲載されていた。

少年法では事件の犯人が少年の場合、実名を報道することを禁止しているが、当時、一部の報道機関が少年らの実名を報道した。
実名報道した「週刊文春」(担当記者:勝谷誠彦、編集長:花田紀凱)は理由として、「事件があまりに凶悪であるため」「獣に人権は無い」と説明している。
この報道をきっかけに「週刊文春」は売上部数ナンバー1になり、犯罪の低年齢化に伴う少年法論議に火をつけた。

監禁場所を提供した少年の両親について「日本共産党員だという話もある」と「週刊新潮」が報道すると、日本共産党は機関紙『しんぶん赤旗』で、同両親が党員であったことを認めた上で「同事件は暴力団との関係も指摘されている、許すことのできない残虐な事件であり、もちろん日本共産党とはいっさい関係ありません」との記事を掲載した。その1ヵ月半後には同両親の対応を検証した特集記事が『しんぶん赤旗』に連載された。

一般の反応

犯人が少年であったことから、同年代の子供を持つ親に計り知れない衝撃を与えた。
発覚当初から極刑を求める声があり、主犯への無期求刑後、東京地方検察庁には「軽すぎる」という抗議の投書があった。

他事件への影響

新潟青陵大学大学院教授の碓井真史は、この事件の女性監禁に関する報道が、翌1990年に起きた(事件発覚は2000年)新潟少女監禁事件の犯人に刺激を与えた可能性があると指摘している。

お笑いタレントのスマイリーキクチは、この事件に関与したといういわれなき誹謗中傷をネット上で10年間に渡って受け続けた(スマイリーキクチ中傷被害事件)。(ウイッキペディア)

罪のない一人の少女に対してこれだけの鬼畜の所業を犯した4人の男達は、未だ娑婆で何食わぬ顔をして生きています。

結局、辱(はずかし)められ殺された人は、やられ損ですか?

断固、死には死を持って償うべきです。

加害者にのみ優しすぎる法体系は即刻見直すべきです。

最後にこの話題。

アベノミクス“是か非か” 各党主張の違いを総点検
テレビ朝日系(ANN) 11月27日(木)

 アベノミクスに対する各党の選挙公約を整理します。

 自民党は、「アベノミクスの三本の矢を推進する」として、企業の収益増を通じて雇用・賃金の増加を促進し、「経済の好循環」の全国各地への波及を図るなどとしています。

公明党は、アベノミクスという言葉を用いずに「景気回復の実感を家計へ」としています。
給付拡大などの緊急経済対策をするほか、賃上げを促すために中小企業を支援するなどとしています。

一方、民主党は、「アベノミクスからの転換」で、厚く、豊かな中間層を復活させると掲げています。
具体的には、円安による燃油高騰対策や正規雇用を増やすなどとしています。

維新の党は、「アベノミクス全体が沈みつつある」として、円安対策としてガソリン税減税を実施する、全産業分野で競争政策を徹底する、カジノなど統合リゾートを実現するなどとしています。

次世代の党は、「アベノミクスは軌道修正が必要」として、追加金融緩和はいったん白紙撤回し、過度の円安を是正するなどとしています。

共産党は、「格差拡大のアベノミクスの暴走ストップ」として、大企業の内部留保の一部を活用し、国民の所得を増やすなどとしています。

生活の党は、「アベノミクスは破綻が明確」として、非正規労働者の正規化を拡充し、雇用を安定化し、賃金を引き上げる、子育て応援券や最低保障年金を導入するなどとしています。

社民党は、「アベノミクスによる生活破壊を許さない」として、消費税を5%に引き下げる、「賃上げ目標」を設定し、政策を総動員するなどとしています。.

上記の内容をさらに要約すると、各党の公約は以下のようになる!?

自民党:このまま突き進みます

公明党:アベノミクスという言葉は使いません

民主党:中間層の復活

維新の党:カジノ実現

次世代の党:円安是正

共産党:内部留保の強制取り崩し

生活の党:正規労働の拡充

社民党:消費税5%へ戻す

各党どこも魅力的なフレーズが見当たりません。

選挙の争点さえないということですか!?

では、音楽の時間です。
今日は天才の楽しい作品です。
Cockatoo Dick Lee
中日選手、納得できないのなら最後まで頑張れ!
落合GM 保留選手の次回交渉欠席にチーム内からブーイング
東スポWeb 11月26日(水)

 そりゃないぜ…。
中日・落合博満GM(60)が契約保留の大島洋平(29)、平田良介(26)両外野手との次回以降の交渉に欠席予定であることが24日、分かった。
2選手が徹底抗戦の構えを見せているだけに、チーム内からはブーイングが巻き起こっている。

 大島は1775万円アップの年俸7400万円の提示額に納得できず「調停でも行く覚悟でいます」と言い、平田も1200万円アップの4700万円の提示額に「越年の可能性? 納得できなければそうなります」。
22日の契約更改交渉で落合GM体制2年目にして保留者1号、2号となった2選手は一歩も引かない覚悟。
そんな中、ここまで全選手の契約更改交渉のテーブルについてきた落合GMが、2選手の次回交渉に欠席予定という。
大島と平田が「次の話し合いにはGMは出ないと言われました」と明かした。
チーム関係者は「それはおかしい。GMが査定評価の最終決定権を持っているのは明らかなのに、保留者を出した途端に後は交渉を球団代表らに押しつけるやり方はどうかと思う。GMは最後まで責任を持って選手の思いや反論を受け止めてあげないと大島たちがかわいそう」と納得いかない表情。
別の関係者も「次回以降に落合GMが出席しないということは、最初の提示額から今後も1円も上げるつもりがないから、これ以上選手と話し合っても無駄だという意思表示としか受けとれない」とあきれ口調だ。

 西山球団代表は「こちらから(両選手に)連絡はしません」と話しており、今月中は再交渉の予定がなく、今後の交渉日程も未定。
選手側から球団へ連絡を入れなければならない状況に平田は「そういうもんなんですかね」と戸惑いを隠せないが、ある選手は「それは逆でしょう。球団から『この日の予定はどうか、次回はこの日にやろう』と選手の方に連絡してあげるのが普通でしょ」とこれまた憤慨しきり。
チーム内には不穏な空気も漂いはじめている。(金額は推定)

もしかして、落合GMの給与条項に、選手の減俸金額の割合に応じて報奨金を与える、という内容が入っている?

例えば報奨金が5%のキックバックなら、1億円セーブできるなら500万円のGMのボーナスとなります。

球団と選手の良好な関係は、頑張れば待遇面で報われるという前提があって成り立ちます。

今期の中日はBクラス落ちという残念な結果でしたが、シーズン前から大きな補強も行わなかったことから多くの評論家達は当然の結果として受け止めていたのではないでしょうか。

低迷については選手の責任ももちろんありますが、補強をしなかったフロント関係者の責任も免れません。

では成績不振の責任をとって、落合GMの年俸は落とされたのでしょうか?

選手の給料を下げるのなら、まず球団GMとして自らの年俸減額を申し入れるべきでしょう。

国民にばかり負担のしわ寄せを行う、安倍政権のやりくちとそっくりですので、選手達を余計応援したくなりますね。

もう1本の話題は、サッカーです。

日本サッカーの強化に携わる人々は、もっと危機感を持つべき!
現代ビジネス 2014/11/26 山本 昌邦

4-2-3-1への変更は、苦肉の策だった

 ハビエル・アギーレ監督率いる日本代表が、11月14日と18日に行われたテストマッチで連勝を飾りました。
北中米カリブ海地区のホンジュラスを6対0で退け、アジアのライバルのオーストラリアに2対1で競り勝ったのです。

 これまで日本代表に選ばれたことのない選手や、国際経験の少ない選手を積極的にテストした9月、10月のテストマッチは、1勝1分2敗でした(注)。
チーム結成直後とはいえ低空飛行の印象は拭えず、アギーレ監督は方向転換へ舵をきりました。

 ブラジルW杯に出場した34歳の遠藤保仁、31歳の今野泰幸を招集し、30歳の長谷部誠もチームに呼び戻しました。
さらに、ブラジルW杯での代表引退も示唆していた内田篤人も復帰させました。

 この結果、ホンジュラス戦のスタメンにはブラジルW杯の代表が10人も並びました。
続くオーストラリア戦では、システムも4-2-3-1にしました。
それまで一貫して採用してきた4-3-3ではなく、アルベルト・ザッケローニ前監督のもとで慣れ親しんだ戦い方へ戻したのです。

 4-3-3で臨んだホンジュラス戦にしても、アギーレ監督は個人的な都合でチームを離れ、試合前日しか練習を見ることができていません。
つまり今回の連勝は、ザッケローニ前監督のもとで構築された土台を生かしたものだったのです。
厳しい言い方をすれば、選手任せでつかんだ白星でした。

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注) 国際サッカー連盟(FIFA)は11月19日までに、ベネズエラのメンバーに国際Aマッチで出場停止に相当する選手が含まれていたとして、この試合の結果を「日本の3対0の勝利」とする見解を示しました。
しかし本項では、この試合がアジアカップへのテストという位置づけを持つことから、実際の結果の「2対2」を反映したものとしています。
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 私が「選手任せ」と言うのは、オーストラリア戦の前半に理由があります。
実はこの試合も、4-3-3でスタートしました。
ところが、若くて経験も少ないオーストラリアに主導権を握られ、攻撃の糸口を見つけられない。
4-2-3-1への変更は、苦肉の策だったのです。

「まだ時間がある」と考えるのは間違い

 アギーレ監督にとって最初のターゲットは、来年1月に開催されるアジアカップです。
アジア最強の代表チームを決めるこの大会に優勝すれば、2017年に行なわれるコンフェデレーションズカップに出場できます。

 プレW杯の位置づけを持つこの大会に参加することは、世界のトップクラスと真剣勝負ができるだけでなく、W杯で使用されるスタジアムでプレーし、大会と同じホテルに宿泊するなど、準備においても大きな意味を持ちます。
2011年大会に続いてアジアの頂点に立ち、何としても出場権を獲得しなければならない。

 遠藤、今野、長谷部らの経験者をチームに加えたのは、アジアカップで優勝するためのメンバーを選ぶというアギーレ監督の意思表示でしょう。
そうでなければ、世代交代を遅らせる意味がありません。
現時点ですでに、 世代後退 が進んでしまっているのですから。

 W杯で日本代表を指揮したフィリップ・トルシエ、ジーコ、ザッケローニらの監督は、すべてアジアカップで優勝を飾っています。
この大会で優勝を逃してしまうようでは、W杯を託すことはできないというのが私の考えです。

 次のロシアW杯は4年後に開催されますが、「まだ時間がある」と考えるのは間違いです。
来年からは早くもW杯予選が始まり、日本代表のスケジュールはアジアの真剣勝負に費やされることが多くなります。
世界を意識した強化を進めにくいだけに、コンフェデレーションズカップのような公式戦は価値が高いのです。

日本代表の現状にもっと危機感を

 2014年の日本サッカー界を振り返れば、世界はおろかアジアの壁を痛感させられてばかりでした。
日本代表はブラジルW杯でグループステージ敗退に終わり、若年層の代表はU-17(17歳以下)、U-20(20歳)の世界大会出場を逃しました。
1993年にU-17世界選手権に出場して以来、すべての年代別代表チームがアジア予選で敗退するのは、実に21年ぶりということになります。

 日本代表や年代別代表の強化に携わってきたひとりとして、このような現状には危機感を抱かずにいられません。
一刻も早く改革に乗り出さなければ手遅れになる、というのが私の認識です。

 来年のアジアカップで優勝を逃すようなことがあった場合は、日本サッカー協会の組織そのものにメスを入れ、強化方針を抜本的に練り直す必要があるでしょう。
日本サッカーの強化に携わる人々は、もっと危機感を持つべきなのです。

 著者: 山本 昌邦
『深読みサッカー論』(日本経済新聞出版社、税込み940円)
勝敗は試合の前にこう決まる!  ブラジルW杯で日本代表はどこまで戦えるのか・・・。
多くの世界大会で指導経験を持つ解説者とベテラン記者が、サッカーを楽しむためのマル秘情報を存分に語り尽くす。ファン必読の対談集。

「日本サッカー協会の組織そのものにメスを入れ、強化方針を抜本的に練り直す必要があるでしょう」という提言は、即やるべきです。

協会にも、当たり前な信賞必罰を!

では、音楽の時間です。
この曲は懐かしさと暖かさで満たされます。
やはりディック・リーは天才です。
Lover's Tears / Dick Lee & Sandy Lam
国の将来を占う今回の選挙の理由が「アベノミクスへの信任」ですので、まずアベノミクス自体を知らないと始まりません。

先日、外国の友人にアベノミクスって何?と聞かれたとき、シドロモドロになってしまいましたので少しお勉強を。

日本語でわかっているようでも、英語で説明するのは難しい。

では、早速アベノミクスの3本の矢を英語で言ってみましょう。

1.大胆な金融政策(日銀) bold money policy

2.機動的な財政政策(政府) flexible fiscal policy

3.民間投資を喚起する成長戦略(民間) a growth strategy to encourage private investment

では、ウィッキペディアでアベノミクスをもう少し詳しくみてみましょう。

第2次安倍内閣では デフレ経済を克服するためにインフレターゲットを設定し、これが達成されるまで日本銀行法改正も視野に、大胆な金融緩和措置を講ずるという金融政策。
ロナルド・レーガンの経済政策であるレーガノミクスにちなんで、アベノミクスと呼ばれるようになった。
ちなみに安倍首相自身は2013年9月26日にニューヨーク証券取引所での講演で「Buy my Abenomics(アベノミクスは『買い』だ)」と述べている。
また、同年12月30日の東京証券取引所の大納会の場でも、「来年もアベノミクスは買い」と述べた。

アベノミクスの「三本の矢」

アベノミクスは、下記の3つを基本方針としており、安倍首相はそれを「三本の矢」と表現している。
・大胆な金融政策
・機動的な財政政策
・民間投資を喚起する成長戦略

個別の政策としては、それぞれの矢として下記などが提示、あるいは指摘されている。

大胆な金融政策
・2%のインフレ目標
・無制限の量的緩和
・円高の是正
・日本銀行法改正
・政策金利のマイナス化(マイナス金利)

機動的な財政政策
・大規模な公共投資(国土強靱化)
・日本銀行の買いオペレーションを通じた建設国債の買い入れ・長期保有

民間投資を喚起する成長戦略
・ 「健康長寿社会」から創造される成長産業 
・「日本版NIH:国立衛生研究所」  
・全員参加の成長戦略
・世界に勝てる若者
・女性が輝く日本

背景

1990年代初頭のバブル崩壊を直接の発端とし、1997年の消費税増税で顕著になったデフレーションにより停滞が続いていた日本経済は失われた10年、そして失われた20年を経験した。
20世紀以降の先進国で、20年以上もの長い間、年率1%以下の低成長が続いたことは、世界的に見ても極めて珍しいといわれる。
しばしば1960年代からのイギリス病が引き合いに出されることもあるが、イギリスの場合、GDP成長率は1960年代に3.2%、1970年代に2.4%であった。

それまで日本のマーケットは、米国の株価に左右される動きではあるが、米国の大企業が好決算を出していたものの、日本のGDPが上がらず、主力株である銀行や鉄鋼などが低迷したままの状態であった。
特に輸出関連のメーカーなどは30年前の株価まで下落する状況であった。
民主党政権において数回、円売りドル買い介入をしたものの円高や株安は改善されなかった。

アベノミクスは、このような推移を背景として、長期にわたる経済停滞を打破しようとして生まれた。

世界の反応

肯定的反応

ノーベル経済学賞受賞者であるポール・クルーグマンはアベノミクスについてニューヨーク・タイムズのコラムで「素晴らしい結果を伴っている」と絶賛し、安倍首相について「経済政策について関心が乏しいのでは」「深く考えているわけではないだろう」と皮肉を込めながらも、「しかし、そんなことは問題ではない。他の先進諸国ができなかった財政・金融の刺激策を実施していることは事実で、その結果も完全に正しい。長期金利は急騰せず円は急落するのは日本にとって非常によいことだ」と評価している。

クルーグマンは「私はアベノミクスを評価している。日本がデフレの罠から脱却するために必要な政策である」「日本の期待インフレ率はちょうどよい値で推移している。少しのインフレ期待があることで、経済にとってプラスに働いている状況になっている」「円が安くなれば日本の製造業の輸出増を牽引することになる」と述べている。
また「日銀が方針を転換し、2%の物価目標を掲げ、その効果を持続させるために政府が短期間、財政出動をし景気を刺激する。発信されたメッセージが何よりも重要だ。緩和姿勢を維持し、景気を後押しするだろうという見通しこそ大事だ」と指摘している。
また長期金利と株価が同時に上昇してきたことについては楽観論の表れだと分析し、日本の財政問題への懸念を反映したものではないとの見解を示した。

シカゴ大学の経済学者アニル・カシャップは「日本の長引くデフレの責任を日銀に負わせ、それを是正するためのツールが日銀にはあることをあらためて示したことについては安倍氏は正しい」と述べた。

批判的反応

アメリカ:

2013年(平成25年)6月6日、アメリカ合衆国下院の与野党議員226人は、日本を主要な為替操作国と名指しし、安倍首相の政策は「市場を歪めている」として対応を求める連名の書簡をバラク・オバマ大統領に送った。

2013年10月1日、ウォール・ストリート・ジャーナルは社説で、安倍首相が2014年4月からの消費税率引き上げを決めたことについて「アベノミクスを沈没させる恐れがある」と批判し、デフレが克服されていない状況で消費に打撃を与えるべきではないと強調した上で「より速く、持続的な経済成長」こそが財政健全化の唯一の方策だと指摘している。

批判的意見への反論

ポール・クルーグマンは「大胆な金融緩和をするとハイパーインフレになってしまうというものだが、まったく的外れだ。日本と同じように金融緩和をしている米国でハイパーインフレが起こっていない」「大規模な財政出動をやると財政悪化につながるという批判もあるが、現実をきちんと見ていない批判といえる。日本の長期金利は1%未満の水準を超えておらず、政府の借り入れコストはほとんど変化していない。インフレ期待は高まっているのだから、政府の債務は実質的に減っていることになる。日本の財政見通しは、悪くなるというより大きく改善している」と述べている。

また円安について「G20で、各国は円安を許容せざるを得ないだろう。欧州中央銀行のマリオ・ドラギ総裁が懸念を示しても、日本に経済制裁を科すわけではない。アメリカも金融緩和でドル安を導いたと批判されてきたので何も言わない。日米ともに景気の現状を踏まえて、当然の事として積極的な金融緩和を進めているに過ぎない。その結果としての通貨安だ」と述べている。

警告・問題点の指摘

ポール・クルーグマンは「せっかくアベノミクスを始めたのに、いまこの時期に消費税を増税することは、日本経済の復活のために、何のプラスにもならない。いまは消費税増税を我慢し、2%の物価目標の達成に、全力を注ぐべき時である」と指摘していた。

クルーグマンは「8%への消費増税を決定したことにはがっかりした。本来なら、デフレを完全に脱却してからやったほうが安全である。ちょうど光が見えかけていたのに、増税によって消費が落ち込む可能性がある」「すでに消費増税という『自己破壊的な政策』を実行に移したことで、日本経済は勢いを失い始めている。このままいけば、日本はデフレに逆戻りするかもしれない」と指摘している。

クルーグマンは消費税増税に関して日本政府へ警告を発した。
消費税を10%に上げれば日本は悲惨にもデフレーションに逆戻りするというものである。
クルーグマンは、日本政府が消費税率を5%に戻しインフレ期待の醸成に専念するべきであると述べた。

2014年10月末、クルーグマンは都内での講演で、アベノミクスについては「革新的で、政策のイノベーションとして成功例である」と支持した一方で、「消費税を上げたことで経済は大きな打撃を受けた」と、消費税増税が日本経済に与える影響について強い懸念を示した。

ジョセフ・E・スティグリッツは、経済の回復が安定状態に入る前に消費税率を引き上げる安倍首相の戦略のせいで、日本経済は2014年、失速の危機に見舞われるだろうと述べている。

政策実施

安倍内閣は、金融政策によるリフレーションに懐疑的であった白川方明日銀総裁を、日銀法改正をもちらつかせることによって早期退職に追い込み、大規模な金融緩和を唱えた黒田東彦を日銀総裁に指名した。
黒田総裁は、総裁就任後の初の政策決定会合後の2013年4月4日の記者会見において、「量的・質的金融緩和」政策の概要を公表した。

物価目標を2年程度を掛けて年間2パーセントとするため、以下の5点にわたる政策を実施する。
(1)日銀の市場操作目標を無担保コールレートからマネタリーベース(日銀券+日銀当座預金+貨幣[硬貨])へ変更
(2)2年後の日銀資産を現在(158兆円)の2倍近い290兆円にまで膨らませる
(3)買入れ資産対象を従来の短期国債中心から、中期国債その他に拡大する(平均残存期間を3年弱から7年程度に延長する)
(4)2パーセント程度のインフレが安定的に実現するまで継続する
(5)銀行券ルールを一時停止する。
この発表は、市場からは「驚き」をもって迎えられた

思想的・経済学的背景

理論経済学者の塩沢由典は、アベノミクスの3本の矢は、それぞれ異なる経済政策・経済思想に基づいていると指摘している。

若田部昌澄は、自民党内のアベノミクス推進派は、4つくらいの経済思想が「共存」しているとしている。

ロバート・シラーは「個々の政策に目新しさはないかもしれないが、組み合わせた点は珍しい」と評価している。

大胆な金融緩和
・デフレ対策としての量的金融緩和政策、リフレーション

機動的な財政政策
・公共事業投資、伝統的なケインズ政策

民間投資を増やす成長戦略
・イノベーション政策、供給サイドの経済学

塩沢は、3つの矢の背後にある経済理論には相互に矛盾があり、アベノミクス全体は整合的な政策体系ではないと指摘している。

若田部は「アベノミクスには、自民党内の政治力学、あるいは政治的妥協の産物という顔と、経済政策のパッケージという2つの側面がある。そもそも安倍首相の復活には麻生太郎、甘利明ら自民党実力者の力が大きく働いた。ここから、3人の実力者のお気に入りの経済政策アイデアを束ねるという妥協が生じた。『第一の矢』大胆な金融緩和(安倍)、『第二の矢』機動的な財政政策(麻生)、『第三の矢』民間投資を呼び起こす成長戦略(甘利)である。こうした妥協の産物として、アベノミクスは関係者をそれぞれ満足させる『三方一両得』「」のようによくできている」と指摘している。

エコノミストの永濱利廣は「『アベノミクス』というと特別・目新しい政策と受け取られるが、決してそうではない。アメリカをはじめ諸外国で実行されていたにもかかわらず、日本では踏み込んでこなかったことに、遅ればせながら取り組もうとしているに過ぎない」「1本目の金融政策は『異次元』と形容されるが、実際にはリーマンショック以降のアメリカやイギリスの先例に追随した、グローバルスタンダードな金融緩和である」と指摘している。

エコノミストの安達誠司は「市場関係者とそれに近い経済学者の間では、『量的・質的緩和』に対する評判はすこぶる悪い。彼らの間ではアベノミクスの効果は、財政政策(公共投資の拡大)であって金融政策(量的緩和の拡大)ではないというのがコンセンサスになっている。(量的・質的)金融緩和は、金融政策のレジーム転換が大きな鍵を握っている」と指摘している。

それぞれの政策には、経済学者の応援団がついている。
以下はその簡単なリストである。

大胆な金融緩和: 浜田宏一、岩田規久男、若田部昌澄、伊藤隆敏、浅田統一郎

機動的な財政政策: 藤井聡、三橋貴明、小野善康

・民間投資を増やす成長戦略: 竹中平蔵、伊藤元重

クルーグマンは5%から8%増税時に問題点を指摘し警告を発していました。
「せっかくアベノミクスを始めたのに、いまこの時期に消費税を増税することは、日本経済の復活のために、何のプラスにもならない。いまは消費税増税を我慢し、2%の物価目標の達成に、全力を注ぐべき時である」

さらに、10%への追加増税案については、元の5%に戻すべきだという提言までしています。
「消費税を10%に上げれば日本は悲惨にもデフレーションに逆戻りする。日本政府が消費税率を5%に戻しインフレ期待の醸成に専念するべきである」
2014年10月末、クルーグマンは都内での講演で、アベノミクスについては「革新的で、政策のイノベーションとして成功例である」と支持した一方で、「消費税を上げたことで経済は大きな打撃を受けた」と、消費税増税が日本経済に与える影響について強い懸念を示した。

ジョセフ・E・スティグリッツ(コロンビア大学教授)は、経済の回復が安定状態に入る前に消費税率を引き上げる安倍首相の戦略のせいで、日本経済は2014年、失速の危機に見舞われるだろうと述べている。

現状を見る限り、この2人の経済学者の見立てが現実化しつつあります。

総理が命名した「アベノミクス解散」とは、自ら犯した失政をあわよくば糊塗(うやむやに)するのが目的なのは明らかで、自民党が多数を取れば国民の信任を得たことになるし、負ければほったらかして退陣すればいい、という極めて無責任な政治ショーです。

国民の意識調査でも、今回の解散には70%以上が反対をしています。

また、先日閣僚を辞任した小渕優子氏や松島みどり氏なども自民党は破廉恥(はれんち)にも公認するようですので、国民感情と大きく乖離している現執行部の唯我独尊(ゆいがどくそん)さはもはや修正不能のようです。

怒りの国民がどのような判断を下すのか、12月14日の投票結果が楽しみです。

では、音楽の時間です。
このテンポは気持ちいいです。
PHILIP BAILEY "For Every Heart That's Been Broken