つぶあんとこしあん、どっちが好き？
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今日は”あんぱんの日”だそうです。日本で有名でよく食べられてるパンの一つですが、アンパンの日が設定されているとは初めて知りましたホゥホゥ(o-∀-))ま、いつものようにどんな日かくわしいことはちぃとばかしググってみます
【1875年（明治8年）のこの日、明治天皇が水戸家の下屋敷を訪れた際に、お花見のお茶菓子として木村屋（現：木村屋總本店）の「あんパン」が出された。
明治初期、銀座の木村屋がパンを売り出しだが、日本人の口に馴染まずなかなか売れなかった。そこであんをつめて売ると、饅頭に似てしかも変わった風味だということで大ヒットした。
当時天皇の侍従をしていて「あんパン」好きであった山岡鉄舟は、木村屋の木村安兵衛に「これまでは京都の和菓子をお出しすることが多かったが、純日本製の「あんパン」をお出ししたらどうか」とアドバイスした。
木村安兵衛は、それまでの「あんパン」に工夫をこらし、日本を代表する花である八重桜の塩漬をいれた「桜あんパン」を開発した。天皇はこれをいたくお気に召し、木村屋の「あんパン」は皇室の御用達となった。その後、一般にも市販されるようになると、また大ヒットしたという。
記念日は、東京都江東区有明に本社を置き、各種パン・和菓子・洋菓子の製造・販売を行う株式会社木村屋總本店が制定。2001年（平成13年）に一般社団法人・日本記念日協会により認定・登録された。】ということでした。Ωヾ(ﾟｪﾟ*)ﾍｪﾍｪﾍｪ
木村屋さんといえばアンパンで有名ですがなかなさんはたべたことありません
でもアンパン好きな友達による「と木村屋さんのアンパンはほかのアンパンより格別に美味しいらしいです。
でかなさんはつぶあんとこしあん、あんこが苦手であまり口にしませんが、しいて言えばこしあんのほうがまだたべれるかもしれません
。ゴメンナサイｱｰﾝﾊﾟﾝﾁo(●ﾟｰﾟ●)=○)ﾟOﾟ).｡･
そんなこんなで・・・ホイ
本日の気になったニュースはこちらです！
■SNSなりすましで私は仕事を失った 加害者は友人...和解勝ち取った被害者の記録[ＢＩＧＬＯＢＥニュースより]
※イメージです
ＳＮＳでのなりすましを厳罰化しないかぎり増えると思う。この事例は誹謗中傷の文章が見つかったから告訴できたのでまだよかった。もし見たタイミング見計らって、書いたり消したり繰り返されていたら物証入手すら困難だったとおもう。けど加害者が信頼していた友達からだなんて精神的な苦痛も相当だったはず。しかもなりすましての投稿の内容も売春関係と悪質すぎる。こんな行為を教育関係の人がやってるのがまた怖い。被害者もよくこんな条件で許せたとおもう。加害者が守られ過ぎな条件で和解金も安すぎる。自身はその後もトラウマが残っているし精神状態も不安定で、でも加害者は普通の生活。やったことにたいしての慰謝料を払うのは自業自得。刑事告訴とか考えるべきだと思う。なりすましている本人は軽い気持ちなのかもしれないが、被害者にとっては社会的な殺人にもなりかねない行為。結局加害者はお金払って、自分の身元がバレる最大のリスクを回避したわけで、裁判で負けても実質勝ったも同然だと思う。被害者は解雇までされている。裁判で立証されても、加害者の実名が公表されないなら、抑止力にはならない。こういう犯罪の最大の罰は実名を晒される事だと思う。金で済むな安いモノと思っているかもしれない。例えば加害者親がお金持ちなら、名前を出さない事を条件に高額の金額を出すはず。それとなりすましもそうだが誹謗中傷も自分が正義と何様な人が世の中多い。そのせいで苦しめられてる人も沢山いる。加害者ばかり守られるで無く、被害者が死を選ぶぐらいまで追い詰められる気持ちを知らしめる為にも加害者の顔をさらすようにしないと同じ事ばかりする人が減らない。被害者ばかり一生心の傷、精神的にも不安定になるのに加害者はあやまるだけで許されない。ネット上の誹謗中傷やなりすましについては、これからの世の中、厳しく対処していく必要があると思う。なりすまし、侮辱誹謗中傷、デマ、ミスリードとあげればひどいことが多くある。Ｔｗｉｔｔｅｒ社は通報制度があるが、あきらかなデマであっても、なかなか削除されない。国は法整備をもっと厳罰化して、開示情報も簡素化。しかし目に見えてこじつけとわかる訴訟に関しては、訴訟したほうも罰せられるようになってほしい。あまりにＳＮＳの空間がひどいと思う。あとすべてなりすましをした加害者が悪いんだけど元勤務先もひどいなと思ってしまった。わざわざ元勤務先の公式アカウントを唯一フォローしていて投稿にハッシュタグで社名を添えていたって、そんなの本人の投稿じゃなくて他者の嫌がらせだなってわかると思う。評判が命というのはわかるけど被害者が自主退職しなくちゃいけなくなったのは解せない。元勤務先はなりすましアカウントのせいで評判が落ちたというなら被害者に責任を取らせるのではなく社として加害者に法的措置を取るべきだった。
