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災害の備えには何が必要か。備え・防災アドバイザーの高荷智也さんは「家の耐震補強や家具の転倒防止など、まずは『即死しない』ための対策が必要だ。それがクリアできたら、生き残るための食料備蓄に取り組んでほしい。カロリーベースの食料需給率が37%の日本で大災害が起きたら、食糧不足に陥るのは明らかだ」という――。
【図表をみる】防災アドバイザーが自宅で実践している食糧備蓄方法
※本稿は、高荷智也『今日から始める本気の食料備蓄 家族と自分が生き延びるための防災備蓄メソッド』(徳間書店)の一部を再編集したものです。
■食料備蓄は絶対に必要
社会インフラが高度に発達した現代の日本では、いつでもどこでも安くて美味しい食べ物を入手することができます。平時であれば、わざわざ自宅に食料を備蓄せずとも、24時間営業のコンビニなりファミレスなり、好きなところへ行けば欲しいだけの食べ物を得ることができるのです。
しかし、大地震、水害、噴火、感染症パンデミックなど、何かしらの災害が発生すると状況は変わります。自宅に危険が迫っていれば、食べ物を持って避難場所へ逃げることになりますし、停電や断水が生じれば普段通りの食事のしたくはできなくなります。さらに短期的にでもトラックなどの走れない状況になると、とたんにお店から食料品の姿が消えてしまいます。
平時とは異なる状況が1日で終わるのか、それとも1カ月以上継続するのかは、実際に災害が発生してみなければ分かりません。しかし、自然災害大国日本において、あるいは食料の多くを海外からの輸入に頼る日本において、ちょっとしたきっかけで食料が不足する状況は、「生じるかどうか」ではなく、「いつ生じるのか」と考えるべき対象です。
食料備蓄は必要か。期間の長さを問われなければ「絶対に必要です」と言い切ることができます。まずは防災リュックに1日分の行動食を。そして自宅へ3日分の非常食を。余裕があれば7日分の食料品の確保を。さらに、よりひどい状況に備えていきたいとお考えであれば、ぜひ本書(『今日から始める本気の食料備蓄』)を参考に、1カ月分、2カ月分、それ以上……、長期備蓄に取り組んでください。この本は、備蓄をがんばるあなたの味方です。
■まずは「即死しない」ための対策
家庭の防災において最優先で行うべき項目は「命を守る」対策です。非常食や飲料水の備蓄は重要ですが、大地震で建物がつぶれたり、洪水に巻きこまれて命を落としたりしてしまえば、備蓄品を食べる人はもういなくなります。
まず災害で即死しないための対策を行い、続いて命が助かった後の準備を行います。食料備蓄は、「普通の災害」から命を守ることを考えた際、「重要だが最優先ではない」準備であると言えるのです。備蓄の前に、大地震に備えた建物対策や、津波・洪水・噴火などの影響から避難するための準備を、確実に済ませることが優先です。
■「最低3日分・できれば7日分」と言われる理由
ところで、非常食や飲料水を備蓄する際の目安として、「最低3日分・できれば7日分」という期間が示されます。この2つの期間には、ある重要な意味が込められているのです。
大地震や大規模水害などが発生した際、警察・消防・自衛隊など「公助」の力は、まず人命救助に振り向けられます。
災害発生から3日が経過すると、要救助者の生存率が大きく低下するため、発災72時間は救助が最優先されるのです。
生存者に対する生活支援が本格化するのは、発災から4日目以降となります。災害発生から3日間については、外部からの支援なしで生活をする必要があるため、「最低3日分の備蓄品」を準備しましょうと言われているのです。
一方、近い将来の発生が想定されている「首都直下地震」や「南海トラフ地震」など、多人数または広範囲に影響をもたらす災害が発生した場合は、発災から4日が経過しても、十分な生活支援を始めることができない可能性があります。
そのため、目安として発災から最大1週間、外部からの支援なしで生活をすることになる可能性があり、「できれば7日分」を目安に備蓄をすることが求められています。
この、「最低3日・できれば7日」分の防災備蓄品があれば、災害の影響で「餓死」する恐れは低いといえます。また、準備が不十分であっても、餓死しそうな方がそのまま放置されるということは、日本においては考えづらいでしょう。
しかし、これは「普通の災害」における想定です。私たちが経験したことのないような大災害、あるいは過去に経験したが、すでに忘れられてしまった危機。想定外の状況に直面した場合は、「餓死」という死因が現実化する可能性もあります。それはどのような状況なのでしょうか。









