10月４日（ブルームバーグ）：今回の金融危機を正確に言い当てたことで知られるニューヨーク大学のヌリエル･ルービニ教授は、景気回復の緩やかなペースへの投資家の失望感から、株式相場と商品相場は今後数カ月で下落する可能性があるとの見方を示した。
ルービニ教授は３日にトルコのイスタンブールでインタビューに答え、「市場はあまりに大幅かつ急速に上昇してきた」と述べ、「調整のリスクが見られる。景気回復は速いペースでＶ字型ではなく、むしろＵ字型に近いと市場が認識している現状では特にそうだ。10－12月（第４四半期）または来年１－３月（第１四半期）に調整するかもしれない」と語った。
経済が1930年代以降で最悪のリセッション（景気後退）から浮上しつつある兆候が強まるなか、世界の株式相場は過去半年で急上昇した。Ｓ＆Ｐ500種株価指数は３月に付けた12年ぶりの安値から51％上昇。ダウ欧州600指数は48％高。こうした株高とは対照的に３日にイスタンブールで開かれた７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）は、成長の見通しは依然として脆弱（ぜいじゃく）だと指摘し、先行きに慎重な見方を示した。
ルービニ教授は「実体経済はほとんど回復していないのに、市場はこのような動きを見せている」と述べ、景気が急速に回復しなければ「いずれ市場も頭打ちとなり、正当化される水準にバリュエーション（株価評価）が修正されるだろう。市場動向と弱い実体経済のギャップが広がりつつある」との見解を示した。
活気のない回復
国際通貨基金（ＩＭＦ）の予測では、2010年の世界経済成長率はアジア主導で3.1％に回復する見通し。今年はマイナス1.1％となる見込み。ルービニ教授はこうした見通しについて、まだ｢活気がなく、極めて弱い｣と述べた。
先週の米株式相場は、予想を下回る製造業の伸びや26年ぶりの高い失業率を受けて米経済の回復が予想より鈍いとの懸念が強まり、下落した。
ブルームバーグのデータによると、Ｓ＆Ｐ500種の株価収益率（ＰＥＲ）は実績ベースで19倍超と、2004年以来の高水準に近づいている。: 2009/10/05 ブルームバーグ
［東京 ２日 ロイター］ 東京株式市場で日経平均は大幅続落し、序盤で９８００円を割り込んだ。市場関係者の見方は以下の通り。
●米株価は調整の可能性、日経平均は今月9000円付近に下落も
＜みずほ総研 シニアエコノミスト 武内浩二氏＞
日本の雇用情勢は厳しい状況が続くが悪化する感じではなく、株価への影響はほとんどみられないだろう。それよりも、米供給管理協会（ＩＳＭ）が発表した９月の製造業部門指数が市場予想を大幅に下回ったことを懸念する。ＩＳＭ指数は政策効果のはく落もあり、今後伸びが鈍化する可能性もある。米株価はこれまで、こうした指標を受け期待先行で上昇してきたが、これから調整に入ってもおかしくない。日経平均は、円高懸念もあるため、今月９０００円付近に下落すると予想する。
NSJコラム 10月5日
「株安」「円高」 マーケットの行方
2日の日経平均は大幅続落。ザラバベースで見ると、8月31日高値からの下げ幅は、ちょうど1000円に達し、チャート上では下放れ色を強めてきた。頼みの米国株も急落とあって、少し前まで市場に満ちていた楽観ムードもどこへやら。一気に警戒色を高めている。「為替」「決算」「政策」をはじめ、足元には不透明要因ばかりで、年末にかけ先の読みづらい展開が続く。相場は、どうにか踏みとどまれるか、それとも一気に崩れるのか。ここでは、市場分析に定評を持つ、ストラテジスト、エコノミストなど市場関係者5氏に、さまざまな観点から話を聞いた。（Ａ）
「ダブルショック」
第一生命経済研究所・嶌峰義清主席エコノミスト
ＩＳＭ（供給管理協会）製造業景気指数に代表されるように、米国景気指標に伸び悩みの兆しが現れ始めたところで、急ピッチな円高・ドル安が生じ、いわば“ダブルショック”となった。日銀短観で示された今年度の想定レートは、1ドル＝94円50銭。このまま「80円台の世界」が定着するようなら、現状の収益計画や設備投資計画の前提が揺らぎ、修正を強いられる。
現在40倍近い日経平均ＰＥＲが今後一段と上昇するとして、先行きに光明が見えていれば問題はないが、米国景気面などの暗い兆しを踏まえれば、株安によって調整されるしかない。どのマーケットにも言えることだが、「上に上がれない」ということになると、下に行くしかない。最近の下げにも違和感はない。
とはいえ、米国景気がこのまま腰折れする可能性は、せいぜい2割程度ではないか。いずれ来夏までには転機を迎えるにしても、今はまだ、その段階ではない。景気指標が再び上向きに転じるとみられ、日経平均も、いったん9000円台前半を見る程度の下げにとどまるとみている。（Ａ）
現在は経済回復の角度を見極める局面
大和総研・濱口政己シニアストラテジスト
これまでの株式市場の上昇は、昨年秋の金融危機に端を発した急な下げの戻りであった。金融危機後は景気や企業業績の回復が想定以上に急ということで期待値が上ブレ、株式市場も強含んでいたということ。急な下げの後の戻りということでいったんは落ち着く場面があるが、それが今ということだろう。
そういった中で現在は経済の回復に対する角度を見極める局面にあるといえよう。景気の回復がこれで終わることはさすがにないだろうが、角度は意識されよう。あまりに緩やか過ぎると、今度は企業の過剰供給能力の調整への懸念につながりやすい。
現在の株式市場で注視すべきは、政治もあるが、やはり株価は経済に先行するといわれるだけに、景気や企業業績をにらみながらとなる。企業業績では円高にフレた為替が気になるところ。海外では中国経済が堅調なだけに、米国経済の回復角度に注意を払う必要があろう。（Ｂ）
投資家の失望感から・・・・売りですか・・・
つまんないねーーー