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軟式は奥深い?のブログ

ソフトテニス大好きで。
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家庭菜園・テニスを
夫婦で楽しんでいます。

ドル防衛の策として

金先物取引で金価格抑制に努めてきた

米国ですが

限界がきたようです

トランプ関税でドル破綻が更に加速するのでしょうね

 

金価格高騰は20年も前から言われてきましたし

貴金属買取業が目立ってきたのも其のころから

お金持ちはしっかり準備してきたことでしょう

FRBの金庫には金塊の姿は無いとの噂も・・・

 

 

 

先般トランプ大統領と孫氏が並び

大々的にぶち上げた旗も

 

AIの事なんぞ無知な私でも

今まさに

中国にして制覇されてしまったのではと

感じていました

どうやらこんな感じ???

 

 

我々は、第一世代の推論モデルであるDeepSeek-R1-ZeroとDeepSeek-R1を紹介する。DeepSeek-R1-Zeroは、事前段階として教師あり微調整(SFT)なしの大規模強化学習(RL)で訓練されたモデルであり、推論において目覚ましい性能を発揮した。RLにより、DeepSeek-R1-Zeroは自然に、強力かつ興味深い推論行動を多数示すようになった。

 

日米同盟における安全保障は

もともと対共産主義国家を

仮想敵国として設けられたのものですが

その後は台湾などのアジア危機という

用意されている火種に

必要に応じて酸素を送りつつ

日本が米国の前線基地としての役割を果たす事が

あからさまになり

2015年には集団自衛権に至るわけですね

 

有り体にはアメリカの弾除けが

日本に与えられた役割だったのですが

 

この度のトランプ政策が

米国覇権の再生のようにみえても

実際は米国の生き残りが最重要課題??

BRICS台頭に対しての共存・・

 

戦争ビジネスからの撤退・・

伴い在留米軍の引き上げが観れるかも

 

日本が独立国になれるチャンスなのかも

バイデン政権は疑惑と不安でしたが

トランプ政権は期待と不安ですかね

 

 

トランプ政権が過去の政権と

どの様に異質であるか証明されるのでしょうか?

少なくとも世界に新たな戦禍は生まれない事を期待します

また

凡人の期待としては

ケネディ暗殺事件や9:11の機密資料公開が

待たれます

 

温暖化ビジネスの暗部にもメスが入りそうですし

わくわく感は増すばかしです

 

 

ケネディ暗殺に関して、

その背後に忘れてはならない重要な事があります

 

通貨発行権を国家に取り戻す政策が

決定的に影響を与えたという説が存在します。

 

この説は主に「金本位制」に関連したものでした

具体的には、ジョン・F・ケネディ大統領が1963年に署名した「Executive Order 11110」が根拠として挙げられます。

 

この大統領令は、アメリカ政府が連邦準備制度(FRB)ではなく、財務省を通じてドルを発行できるようにするもので、いわゆる「通貨発行権」を政府に戻すことを目的としていました。

この政策が実行されると、連邦準備制度の影響力が減少する可能性があり、

金融エリートや国際銀行家たちにとっては不利益となるため、

暗殺と結びつけられるのも自然な事でしょう

 

いまBRICSを中心に金本位制の動向が目立ってきています

これはバイデン以前の政権が

ユダヤ金融資本に牛耳られてき

実体経済から乖離した現状が

ドル危機を醸成してきたという分析があります

トランプ政権の多くの強硬策は

実体経済への回帰なんでしょうかね