6月19日、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため都道府県を跨ぐ移動の自粛が全面的に解除されました。
これでようやく自粛警察は身を潜め、第二波への注意を払いながらの生活が始まります。
東京都が（従業員が30名以上の企業に対して）実施したテレワーク導入率の調査によると、導入率は3月で24％、4月で62.7％と急激に増加しており、（4月の時点で）テレワークの導入を検討していると回答した企業が6.1％あることから、今後もさらにテレワークの導入企業は増えていきます。
参考：東京都 TOKYOはたらくネット テレワーク活用に向けた支援
コーチング業界はコロナ禍において、多くの団体やコーチが、活動の場所を失いました。
企業研修、通学制のコーチングスクール、対面セッションは軒並み中止や延期を余儀なくされ、企業や個人の将来的な経済の不安や感染のリスク、そしてオンライン化への対応が整っていない状況などが絡み合い、先行きも厳しい状況が長期に続くと予想されます。
安倍首相は3月28日の記者会見において、スポーツや芸術の必要性について触れていますが、コーチングも同様に、感性や人間性を育むために必要不可欠なものです。
組織や個人が抱く課題や問題の解決においては、コンサルティングとは異なるアプローチで、クライアント自身が心から望む最善の答えを導き出してくれるコーチングの重要度は高いと言えます。
どの業種も同じと言えますが、コロナ騒動が始まる前からオンラインやテイクアウト等の対応を行なっていた組織や個人の多くは業績を伸ばし、動画で学べるコーチングのEラーニングや無料で提供されているオンライン対応のコーチング体験には申し込みが殺到しています。
コーチング業界は、各々がオンライン化への対応を急ぐだけではなく、国民や社会に果たす役割と、及ぼす影響について理解してもらえるように、一丸となって情報発信に努める必要があります。