これは、食糧支援をテーマにしたゲームで、国連世界食料計画(WFP)という機関が製作したんだって。

今年の4月に「Food Force」英語版が公開されてから注目を集めていた。

日本語版が、10月17日から無料でダウンロードできるようになった。http://drd.yahoo.co.jp/dm/s/20000/20000732_300000718_02.html

ちなみに、声優として、藤岡弘、さんと平山あやさんが参加している。
藤岡弘、さんは、藤岡隊長として登場している。

企業のリストラもひと段落し、また、大手金融機関の不良債権処理も解消の目処がたった。そういった状況の中で、株価も安定的に上昇し、また消費者物価も緩やかに上昇しはじめ、デスレスパイラルから抜け出そうとしている。そして、日本の経済は、成長回復の踊り場を脱したようだ。しかし、生き残りのため急速なリストラを断行したために、企業の一線で働く会社員にかなりのしわ寄せがきている。

その例をあげると
 大手ファストフードチェーンの店長は、近くに競合する店ができ、経営環境が厳しくなったため、チェーン本部と取り決めた売上、利益目標の内、売上目標が達成できない見込みとなった。 そこで、店長は、自らの査定のことも考え、せめて利益目標だけでも達成しようと、コストカットを考えるが、実際削減できる経費は、人件費ぐらいしかなかった。 そして、背に腹はかえられず、アルバイトを減らした。当然のごとく、睡眠も思うようにとれない長時間労働という厳しい試練が襲ってきた。目標達成のため、この状況が常態化してしまった。 多い時には一日15時間以上働いていたなか、ある時、この店を含む数店舗に、労働基準監督署の査察が入った。しかし、労働環境は改善されなかった。そこで、店長は、独立系労働組合を通じて、労働環境改善と残業代支払いを求める交渉を始めた。 だが、残業代に関して、チェーン本部は、「店長は一般社員ではなく、管理監督者。支給対象にならない」と主張したため、交渉が決裂。法廷で争うことになった。 チェーン本部は、この問題は特殊なケースであり、組織全体にあてはまるものではないとしている。また、この件に関して、「今後は現場の状況を本部がより正確に把握できるようにする。だが、成果を上げられない人までフォローするつもりはない」と言っている。 会社との交渉で、社員が1人配属され労働時間は改善されたが、将来に対する不安は残ったままだ。参考:(『日経ビジネス』10月24日号から)


このように労働環境・条件問題を、法廷で争うケースが多くなってきている。法廷で争うようになると、経営者側と労働者側の信頼関係が、大きく損なわれることは間違えなく、逆に業績を向上していく足かせになるように思う。いつしか、日本もアメリカのように、このようなことを裁判に持ち込むことが多くなったのだなと実感する。例にあげたようなことが続けば、一線で働く社員の士気は落ち、サビースや品質の低下をまねき、業績が悪化し、行き詰まることはわかるように思うのだが。いずれにしても、どこかの時点で、労働環境や条件を改善しなくてはならなくなるのは、わかりきっている。なぜ、問題が起きたら、そのことを真摯に受けとめ、率先して改善していかないのか不思議に思う。業績を立て直すことのみに血眼になっていると、目先のことだけで、先に起きるであろうことに、思考がおよばないようだ。自身も気をつける必要があるな。 

二桁得点の3連敗は、痛すぎる。

しかし、勢いの差があり過ぎて、目もあてられないゲームの連続だ。

どの世界でも、熾烈で、危うい中を勝ち抜いてきた者の勢いは、止められないようだ。

試合期間が、あき過ぎるのも、問題であるが、言い訳になるのでやめておこう。

プロ野球連盟も、これからの方針をよく考えないと、パ・リーグのプレーオフのわだかまりと合わせて、ファンや選手から不満が噴出する可能性がある。

要するに、ルールや試合形態を変更するなら、透明性のある議論を交わして、あらゆることを想定して、広く意見を求めるべきだったのではないか?

阪神ファンの泣き言になってしまうので、やめておこう。

まだ、終わったわけではない。

諦めず応援する。

ニートと変な名前を付けられ、一塊にされ、社会悪であるかのように非難されている人たちも、大多数は、心の内では働かなくてはいけないと思っているはずだ。

一度は、将来に希望を持って、就職して仕事をしていたり、アルバイトをしていた人がほとんどだと思う。

では、なぜそうなってしっまたのか、考えてみた。

ライフスタイルの欧米化が定着し、個人主義的思考が強まり、生き方の多様化という変化に、社会環境が追いついていないように感じる。

つまり、個人主義的思考であるがゆえに、理想や希望をストレートに主張する。

しかし、それを受け止める国や会社などの組織は、保守的で、変化に対する反応が鈍く、ストレートな主張を受け止めるだけの度量が備わっていないように思う。

度量が備わっていないとは、急速な変化を嫌う多くの組織は、色々な主張をして現状を変えようとする者、つまり、”出る杭”を古い慣習に従って、盲目的に打ってしまうことなど、変化を受け入れる許容量が少ないことを意味する。

すなわち、ニートが増えるのは、ニートだけの問題として捉えるのは、間違えで、それを受け入れる側の組織は、時代の流れに合っているのか、検証してみる必要があると思う。

一方のみについて考えていても、何の問題解決にもならないと思う。

会社などの組織も、自身を見つめ直し、真剣にこの問題を考えなければならないと思う。

やる気のないやつら = ニートと深く考えもせずにレッテルを貼るような旧態依然の思考回路を断ち切らなくてはならない。

彼らには、間違えなくいろいろな可能性を秘めている。

また、この問題は、日本社会に変化を拒む体質が根付いていることを表してしるのではないだろうか。

関西大学とパソナグループが提携して、就職をサポートするようであるが、企業も含めて、変化に柔軟な組織についても議論したどうだろうか。
壁を突破できる人、できない人―思い込みは必ずコントロールできる

壁を突破できる人、できない人―思い込みは必ずコントロールできる

  • 作者: 内藤 誼人
  • 出版社/メーカー: ビジネス社
  • 発売日: 2004/08
  • メディア: 単行本
やっと自民党も、消費税の目的税化を、具体的に考え始めたようだ。

少子高齢化で、どう考えても社会保障費の保険料徴収にたよる手法は、限界であることは明確で、やっと重い腰をあげたかといった感がある。

少子高齢化に加えて、社会保険庁のバブル経済で運用益が有り余っていた頃のやり方を踏襲して改めようとせず、ほぼ破綻させてしまった状態をもとに戻すには税で補うしか方法はないと思う。

また、金融危機を回避するために税金をかなり使ってしまったので、今のような財政赤字に陥ってしまっていることもある。

しかし、思い起こしてみれば、いつのまにかドサクサにまぎれて消え去ってしまった最悪の橋本元首相が、バブル経済崩壊後、何も考えず行った消費税率アップ政策のお陰で急速に消費が低迷し、日本経済低迷に拍車をかけてしまったように思う。

このことが、今となれば財政難の根本原因とも言えるのではないだろうか?

そのような、経済低迷の中で、今は亡き小渕元首相が、苦肉の策で、恒久的サラリーマンの定率減税を打ち出し、消費を刺激する政策をとらぜるを得なくなった。

このように考えると、少子高齢化は、当時も目に見えていたことなのだから、国民にうまく説明して、消費税の社会保障費目的税というかたちで上げていたら、今ほどの財政難に陥っていなかったかもしれない。

しかし、政治家には、政権闘争や派閥抗争や選挙対策ばかりでなく、日本の将来を真剣に考え、先を読めるように危機シミュレーションをしてもらいたい。

とはいえ、この財政難を乗り切るために、とり易いところから税金を取るのではなく、平等に取れる消費税をうまく活用してもらいたい。

消費税を目的税化するのは、おおいに賛成する。
久しぶりに馬券をかった。

便利になったもので、ジャパンネット銀行に残高があれば、土、日でもJRA J-PATとうまく連携されているので、購入したい金額をネットで、J-PATに入金するだけで馬券を買える。

今までは、三井住友銀行に金曜日までに振り込んでおかなくては購入できなかった。

本当に便利になった。

ところで、今日は本当についていた。

菊花賞で購入した、馬単、馬連、3連複、3連単、四種類の馬券がすべて当たったのだ。

こんなことは、今までなかったので、大変な驚きだ。

運を使い果たしていなければいいのだが・・・。しかし、儲かった、もうかった。

ディープインパクト、アドマイヤジャパン、ローゼンクロイツ ありがとうっ!!

武くん、横山くん、安藤くん ありがとうっ!!
また、今日も朝からテレビで、靖国神社参拝問題を議論していた。

首相が、靖国神社を参拝するたびにメディアで、同じような形態で、同じようなメンバーで、賛成だ反対だのと堂堂巡りの議論をしている。

マスコミ各社も、靖国参拝問題について、反対か?賛成か?の見解をそれぞれ決めて、靖国参拝賛成の会社は、いちいち反応せず、報道をしなければいい。

靖国参拝問題を取り上げない会社もあっていいのではないか?

それに、この問題は、解決できる問題ではないように思う。解決する問題としては、あまりにもそれぞれの国や人の思惑が、複雑に絡み過ぎている。

つまり、過去の問題を引きずっているので、議論している事象や内容が、嘘か本当か検証しようがない問題がほとんどであるからだ。

解決のための妥協点など見出すすべがないのである。

報道も議論も、なにもしないで風化させてしまうこともひとつの手段であるように思う。

そのように考えるのは、我々の中学や高校の頃は、アジア近代史など授業で、取り上げられた記憶がないのだから、自主的に学習した者しか知識を持ってないのだ。

つまり、アジア近代史問題に対する知識や見識を持っているのは、ごく少数の人だけなのだ。
ようやく日本シリーズの開幕の日を迎えた。待ち遠しかった。

9月29日に阪神が優勝してからほぼ1ケ月近くになる。

この間に、村上ファンドの阪神電鉄株の約40%に及ぶ大量取得。
楽天による、TBS株の約16%に及ぶ大量取得。

とちらとも、プロ野球界に影響のある企業買収の案件である。

野球を楽しみたい人間としては、耳障りで、楽しみに水を差す話である。


結局、勝ち抜いたいわゆる経済界の「勝ち組」のだぶついた資金は、
行き場をなくし、節操なくマネーゲームに走っているように思う。

急速に増殖した金は、休むことなく増え続けなくては死んでしまうのだろうか?

過去を少し振り返ってみてはどうだろうか?

十年ほど前、金融機関が不良債権に押しつぶされそうなり、日本経済も
停滞・減退していたころ、アメリカでは、だぶついた資金を基に、IT企業が
業績拡大のため、M&A(企業買収・合併)に奔走していた。

現在、そのころ名を馳せた企業は、何社残っているだろう?

まあ、そのようなことはご承知の方々だろうが、足が宙に舞わないよう
広い視野で、「引くこと」も戦略のひとつであることを忘れずに判断して
ください。

とりあえずは、日本シリーズが終わるまではお静かにお願いしたいものだ。

そういば、ワールドシリーズも今日からだなぁ。
井口くん打って、メジャーでの日本人の格をどんどん上げてやっ!