日本を非難する集団について、嘘をついて騙す工作には、うんざりした。
http://ameblo.jp/sankeiouen/entry-11534978094.html

いくら最高裁判決がでても、嘘をつき続け、騙せばいいと考えるグローバル工作員ネットがあると、常に本当の事実を、発信しつづけないと、いつか騙される人がふえてしまう。

きちんと、日本の教科書で、南京大虐殺偽造偽証恐喝事件や、慰安婦強制偽証事件、およびあまたの日本人虐殺残虐強姦殺害事件について、きちんと情報開示すべき。

インターネットでも複数言語で情報発信開示すべき。
ロシアの声や、サーチナのように、日本の視点を、世界の人が読めるネット雑誌を無料バージョンで発信すべき。遠慮すべきではない。国民が見るのが困るなら、その国で遮断されればいい。

紹介ーーーーーー
 この種の組織は日本の戦争での「侵略」や「残虐行為」を一貫して誇張して伝え、日本の賠償や謝罪の実績を認めずに非難を続ける点では間違いなく反日団体といえる。その種の団体が日本を攻撃するときによく使う手段が米国での訴訟やプロパガンダであり、その典型が今回の慰安婦問題訴訟だった。米国での日本糾弾は超大国の米国が国際世論の場に近いことや、日本側が同盟国の米国での判断やイメージを最も気にかけることを熟知したうえでの戦術だろう。日本の弱点を突くわけである。

 だから「慰安婦問題連合」は日ごろワシントン地域で慰安婦についてのセミナーや写真展示、講演会などを頻繁に開いている。最高裁の最終判決が出るつい四日前も下院議員会館で慰安婦だったという女性たちを記者会見させ、「日本は非を認めていない」と非難させた。

 だが米国の司法は最高裁での却下という結論を打ち出した。行政府のブッシュ政権も一貫して「日本の賠償は対日講和条約ですべて解決ずみ」という立場を裁判の過程でも示した。

 しかし立法府である米国議会は「慰安婦問題連合」などの果敢なロビー工作を受けて、慰安婦問題ではまだ日本を非難する決議案をたびたび出している。その種の工作の持続性、粘り強さは今回の訴訟での軌跡がよく示している。日本側も米国という舞台でのこの種の争いの重要性を十二分に意識して、果敢に反撃すべきだろう。反撃すればそれなりの成果も得られる。今回の最高裁の判決はそんな教訓を与えてくれるようである。
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http://ameblo.jp/sankeiouen/entry-11533161321.html

もう二度と、忘れてはならないし、次の国際交流も、ここから始めなくてはならないし、
事実として、確認され、どれだけ騙して恐喝されてきたか、日本人として、土台となる事実はー

結局、I believe from my deep inside of my heart, and I realize that,

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日本人は、奴隷生活下にあった朝鮮半島、アジアの諸国に、代わりに植民地支配していた列強と自らの血を流して戦い、奴隷であった朝鮮人に、アジア諸国に、教育を与え、文化、宗教家回復させ、人間としての尊厳を回復させ、学校を作り、農業を教え、インフラを整え、医療を与えた。
そのお返しに、朝鮮半島では、日本人が虐殺され、騙され、強姦殺害され、日本人は、一切の、強姦殺害、虐殺していないにも関わらず、米国には、その日本人への強姦殺害や虐殺を、日本人がしたかのように嘘が伝えられ、米国人内に、日本人への憎悪が高まり、
殺していいケモノになり、大空襲され、原爆を投下された。ナチスに対して大きな犠牲を払ったソ連に取り分を小さくさせるため、も原爆にはあるが、偽りの情報による殺意も原因だと思う。
敗戦で、日本人は、朝鮮人に強姦殺害され、アジアでも殺された。
ベトナムで強姦殺害あるいは強姦した韓国に、ベトナムが碑をたて、また米国で朝鮮人による日本人への強姦殺害が、教科書にのり有名になったからと、ありもしない日本人による強制連行強姦を捏造して、少女の像を、米国最高裁が慰安婦問題却下判決済みとしたにも、関わらず、あちこちに作りつつ、日本国民、米国市民に対して被害者を装い詐欺間接恐喝してきた。

もともとchina Korea の歴史において、裏切り、が全ての権力争奪の過程にあるようだ。相手のした名誉、献身、健闘の全てをないものとし、汚名をきせ、味方として戦った相手をも、処刑する。Koreaで、名誉を維持して生きている大統領はいない。

日本人は、Korea chinaのありもしない大虐殺を捏造されて、戦中、米国の憎悪をかい、米国に虐殺された。パールハーバーはきっかけでしかない。
今もまた、日本国内、米国内の工作員により、罪をでっち上げられ日本人に対する憎悪を生み、強姦殺害、虐殺を受ける。

偽証による、恐喝や、憎悪の形成は、重罪である。
許してはならない。人の意識の中に、余地を残してはならない。

国内外全ての日本人殺害の事件を全て明らかにし、この憎悪の形成とのからみを見直さなければならない。これ以上、奴隷国を助けてやられてはならないので、巻き込まれず、情報戦で、陥れられず、友好を保つにあたう国を選んでつきあうべき。