- Google経済学(グーグル経済学)~10年後にトップに立てる新経済学入門~/柴山 政行
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本日、ちょうど財務諸表の読み方などやったので、更に知りたい人には
お勧めの本です。
グーグルの事例を載せながら、わかりやすく経済についても書いています。
以下自分用のまとめ
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Google経済学 ～10年後にトップにたてる新経済学入門～
□水は『高い場所』から『低い場所』に流れていく。この自然現象に例外はない。お金も同じように、一定の法則にしたがって流れている。『経済のルールを知らない人』のふところから、『経済のルールを知っている人』のふところに向かってどんどん流れていくのが、キャッシュフローの自然法則。
l 会社が儲かっているかどうかをチェックする決算書⇒損益計算書
l 会社の業績の3つのチェックポイント ①売上高 ②営業利益 ③当期純利益
l （営業利益÷売上高）×100＝5％以上が健全経営
l 営業利益・・・本業の儲け
l 当期純利益・・・業績の最終結論を表す利益。配当の財源になる。
l 貸借対照表・・・会社が持っている総資産と借金のバランスに関する裏事情がわかる
l 左側の資産（会社の財産）＝お金を借りる側（会社側）、右側の負債（借金など）＝お金を貸す側（銀行など）、純資産＝株主の取り分
l 健全経営の目安・・・日本の会社の場合、総資産の70%くらいまでは、負債（借金など）なのが標準的で、逆に株主の取り分の割合（自己資本比率と言う）は30％以上あればだいたいOK。
l 万が一不況になったときの企業の反発を知るための指標⇒貸借対照表の自己資本比率。
□「手軽」で「低コスト」は、古今東西を問わず、ビジネスの王道
l ネットの広告モデル・・・ネット上の交通量をどんどん増加させ、いかにそこに付加価値を認めさせてキャッシュポイントを作るかが、最重要課題。
l ビジネスの基本は、「損して得とれ」！
⇒自分の持っているサービスのメリットを、お試しなどでじっくり利用させ理解させることが大事。
l 「無料サービスによるマーケティング効果」が顕著な時代
l インターネット時代のビジネス必勝パターン
① 無料サービスで膨大な数の利用者を確保
② 彼等のネット利用プロセスに、広告・販売などのキャッシュポイントを上手に組み込む！！
□M＆A（Mergers and Acquisitions）=合併・買収 →事業規模拡大、市場での競争力up
●M＆Aの方法
①吸収合併：一方の会社が存続し、もう一方の会社が消滅して、法律上も一個の会社になること。
②子会社化：相手の株式を過半数取得することで、基本的に、その会社の経営に関する意思決定権限を握ること。親会社⇔子会社 の関係。
⇒子会社化の方法にも、①株式の購入（現金を支払って株式取得）と、②株式交換＝お金を使わなくて済む（自社の株式を新たに発行し、相手会社の株主の株式と交換）がある。
●年商よりも少し多いくらいの倍率が、企業買収額としてしっくりくる数字。でもグーグルはyoutubeの年商の１１０倍の値段２０００億円で買収した。なぜか？
●シナジー効果：M＆Aの最も大きなメリット。現状の売上の単純計算にとどまらない増幅効果。
●M＆A成功条件
①相手の持つ「豊富な経営資源」が、まだ十分に生かされていない。
②「シナジー（＝相乗）効果」が見込める（自社の持つキャッシュポイントを相手の経営資源に乗せると、爆発的な収益アップが見込める）
③ 買収後、相手の従業員と友好な関係が築ける。
□証券化とは、企業が持つ資産を金融商品に変え、投資家に販売すること。
□デリバティブ：ある取引商品（株、債権、外貨、金利、金、石油、穀物など）から派生して作られた、投機性を含むバーチャルな取引です。例）先物、オプション、スワップ等
●先物取引：「将来の一定期間（または期日）」に、「一定の価格」であるものを売買する約束のこと。その際、10％～30％を市場に担保しておく。これを「証拠金」という。
●オプション取引：オプション料を予め払うことで、万が一のときの損失を限定するための料金。
●スワップ取引：異種の金利や通貨を将来の一定期間にわたって交換する約束
●その他のデリバティブ→不動産、天候、クレジットデリバティブ（CDS）など
●デリバティブのメリット→現物の受け渡しを伴わないので取引が簡単に成立するだけでなく、価格下落局面でも売りから入ることで収益を得る機会を得る機会がある。また、少ない資金準備（証拠金）で、その何倍もの取引を行うことができる（レバレッジ効果）。
●デメリット→短期間で多額の損失を計上するリスクがある。また、管理が非常に難しい。
□物の値段を決めるのは、品質の良さも重要だが、さらに重要なのは「希少性」。すなわち、「世間が欲しいと思っているものの供給量が不足しているか、あるいはあまっているかどうか」が、価格の最終決定要素となる
□65歳以上の人口は約20％！（2006年）→2035年には、総人口の三分の一と予測（33.7％）
●日本約３８万平方kmの６％（東京、大阪、名古屋）の面積の中に、日本の総人口の44.9％が集中している。
●東京（２％）の面積に、日本の総人口の24.8％が集中。
●65～69歳人口8.6千人のうち２％しか要介護者がいない
●2007年度における家計の金融資産は、1555兆円。
●日本人一人当たり約1217万円。そのうち50％が現金・預金。