名もなき新卒採用コンサルタントのブログ

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採用が難しいと言われている流通業(小売業)にて、毎年3万人の母集団を形成し、店舗拡大に向けた必要人財を確実に採用してきた元新卒採用担当者のブログです。

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久しぶりの投稿はかなり辛辣に。

 

最近、飲食店業界の人材不足が目立ち始め、人材確保や育成のために、あの手この手の策を施しているとメディアに取り上げられている。

しかし、見ていて感じるのは、小手先のテクニックに頼ってばかり。

合同企業説明会で椅子カバーをつけて目立とうなんてやり方は私が採用担当だった15年前のやり方。

今は、目立ったから何?という時代。

 

先日見た焼肉屋さんでは、焼肉を食べながら部位の説明をする。とか。

正直言ってくだらない。

予定の7人を採用できたと言っていたが、その規模が倍になったとしたら、おそらく採用は無理だろう。

 

そもそも飲食業界で働く大卒入社組の3年後離職率が50%を越す理由を理解しているのか。

大学生の多くがアルバイトで飲食店で働いているにもかかわらず採用ができない理由を理解しているのか。

採用ができたらオールオッケーだとでも思っているのなら、そんな採用担当者に採用は務まらない。

本質から目を背けすぎている。

 

大学生がなぜアルバイト先の飲食店に就職したがらないか。

 店長が社員がガンバリズムであんな人になりたくないという印象を持ってしまう。

 店長や社員が文句ばかり言って尊敬できない。

 店長や社員が疲弊していて自分もあんな風になりたくない。

これは飲食店の問題ではなく、働く側の意識・行動が成熟していないし、本部も目を背けていることが原因である。

特に飲食店で働く大卒の多くは他の業界で採用されなかった学生がほとんど。

放っておいて、結果を残すなんて無理がある。

 

しかし、現実は、土日に休むことだってできる。有給休暇だって取ることができる。

実際に、売り上げの上がっている店ほど店長は楽をしている。

 

売り上げが上がっていないため、頑張っている姿勢を見せることが仕事になってしまっているからである。

 

そんな職場に就職したって、慣れた頃に自分は何をしてるんだろうとなるのがオチ。

そもそも人事部が機能していないのもある。

大手企業なら優秀な人材を人事部に配置する。

中小企業は売り上げを上げることができる社員は現場から離さない。

つまり人事には成果を出せない人材が置かれがち。

現場でそのような状況の社員が、人事部に行ってできることは小手先の努力。

問題の本質を捉え、抜本的に変える力がない。

 

マナーとかコミュニケーションの問題ではない。

そもそもの仕事の仕方を理解していない。

それを上層部も把握していない。

 

目を背けずてこ入れしていかないと将来飲食業は衰退していくだろう。

 

本年度からスケジュールが大きく変わった新卒採用市場において、就業支援業務も行う私のもとに学生からの内定承諾書に関する相談が尽きません。
所謂、“オワハラ”というやつです。

企業は採用業務において、ある程度の内定辞退は見込んでいるものです。
しかし、昨年までのように、大手企業の動向を見て内定を出すということができない企業においては、この内定辞退率に対して、予測できない状況であると思います。

ある企業では、「内定辞退の申し出をした場合は、当人と学校、企業の3者で話し合います」という、半ば脅しに近い文言を内定承諾書に盛り込んでいます。

元採用担当者であった私も、内定辞退を防止するために、内定承諾書に親の署名捺印まで盛り込んでいましたが、はっきり言って、それほど効果はありませんでした。
ではなぜそのような承諾書を用意したのかというと、それは、あくまでも本心を聞き出すための策の一つとして考えていたからです。

就職活動において、学生のすべてが誰かに相談をするわけではありません。むしろ、大学内で就業支援をしていて感じることは、就職希望者のうち、学内の支援を活用する人は半分にも満たしていないという実情があります。
では、支援を活用しない学生は一人で決断を下しているのかといえば、そういうわけでもありません。
親や兄弟、部活やサークル、アルバイト先の先輩に相談していることもあります。

しかし、数は少ないといえど、だれにも相談できない学生がいます。
そうした学生の本心を聞き出すには、承諾書はとても有効なのです。

間違ってはいけないのが、内定承諾書で辞退を防止するという考え方を持ってはいけないということです。

学生の気持ちからしても、内定承諾書で結論を迫るような、自由な活動を阻害する企業のやり方は不信感の増幅につながりかねません。
むしろ逆効果です。

内定辞退の防止に一番有効な策は、それまでの選考フローにあります。

採用試験のなかで繰り広げられる採用担当者と学生のキャッチボールは、採用試験中こそ、採用担当者のもとにボールがありますが、内定を出したらそのボールは学生のもとに渡ります。
よって、企業にとって内定は出したら最後です。

内定を出すまでの取り組みに変化をつけ、入りたい企業になることを目指しましょう。
ご存じのとおり、2016年度の新卒採用から採用スケジュールが変わりました。
それによって、大手企業の採用が後ろ倒しされ、先に採用活動を始めた中小企業にとって今の時期は先行きの見通しが立たず歯がゆい気持ちでいらっしゃると思います。

そんな採用戦線において、タイトルにあるように、中小企業が大手企業の採用に勝つためにはどうすればよいのでしょうか。

その答えは、“同じ土俵で戦うな”ということです。

同じ土俵というのは、当たり前のようにリクナビやマイナビに出稿し、似たような採用フローをすることです。

もちろん、企業が行う採用活動や採用フローには、ある一定の暗黙の了解のようなものがありますが、だからと言って、何も考えず一般的な流れを踏襲していても他社に勝てるはずがありません。

そうなってしまっている原因の半分は、就職ナビの媒体社になります。
決して、就職ナビの媒体社を批判するつもりではなく、彼らはそれが仕事なんだから仕方がないのです。
多くの企業で就職ナビの媒体社が出入りしていると思いますが、彼らのコンサルティングはあくまでも自社のコンテンツを販売するための布石でしかありません。

もう半分の原因は、彼らの言うことを鵜呑みにする企業の問題なんです。

過去の記事でもお伝えしていますが、残念ながら多くの中小企業では現場優先の考え方が主流となり、人事にリソースを割くというのは稀で、戦略的採用活動をしていません。
よって、就職ナビの媒体社が提案する内容をそのまま受け入れ、結果として、他社の真似事になってしまう企業が後を絶たないのです。

新卒採用において知名度はかなり重要なポイントです。そこが中小企業には欠落しているわけですから、大手企業の一般的な採用手法を真似しても意味がなく、他のやり方を模索しないといけないわけです。

私が企業の採用活動を支援する際にお伝えすることは、採用活動に魔法はないということです。
また、採用活動を成功させるためにお願いすることは、トップの理解と協力があることです。

人財を歯車のように扱う、いわば穴埋め的採用のお手伝いはしたくありませんし、それで成長し続ける企業は無いと思っています。

奇をてらった採用をする必要はありません。
自社ならではの採用というものを考えていきましょう。