皆様、いつもありがとうございます。
みそかの忙しい夕食時間に「痛み」の話題でもないのですが、、、
（なんせ、暇なもんで、お許しください）。
製薬会社、ヤンセンファーマが12月8日に、
日本の慢性疼痛と治療の実態についてセミナーを開催していました（以下）。
http://www.mylifenote.net/014/1112213700.html
なぜか、ヤンセンファーマさんのサイトには
これが掲載されていませんので（探し不足か？）
なので、別のサイトの記事のURLを貼り付けます。
（以下、上記URLを一部転載）
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（略）
最近公表された疫学調査によると、
日本では2200万人もの人が関節の痛み、肩・腰痛など慢性の痛み（慢性疼痛）に悩んでいるとされる。
そこで、まずACCJヘルスケア委員会のブルース・エルズワース副委員長が、
「米国では、2003年に発表された調査によると、
疼痛患者の経済的負担は年間2258億ドルで、
その7割が職場における生産性の低下であることがわかった」と、
疼痛によって経済的負担が増大する人は多いと指摘する。
「この結果を受けて、国レベルで疼痛対策に力を入れ始めている。
これを裏付けるように、米国では疼痛の研究に対して予算が設けられた」と、
政府が疼痛に対して真剣に取り組んでいるのが米国であると強調する。
「日本でも疼痛による社会・経済的負担が顕著に見られ始めたため、
1億3000万円の科研費が盛り込まれ、実態調査が行われた」と、
日本でも疼痛がもたらす問題などを浮き彫りにする試みが行われているようだ。
（中略）
続いて、大阪大学大学院医学系研究科 疼痛医学寄付講座 教授の柴田雅彦先生が、
「日本における疼痛治療の現状と取り組み」について講演を行った。
「日本では、慢性的な痛みの対策について、欧米諸国に比べて遅れをとっている」と、
疼痛に対する認識が確立されていないのが現状だという。
「これを裏付けるように、疼痛で診療所や病院へ行くと、
医師個人の判断で対応がまちまちというのが一般的になっているようだ」と、
統一された診断モデルなどもないという。
「医師が疼痛に対してどのように対処しているかを調べた結果、
診療満足も治療満足も低いことがわかった」と、
患者と医師双方とも満足度が低いのだとか。
「患者は納得のいく治療が受けられないので、
様々な医療機関を回るドラッグショッピング状態に陥る」と、
悪循環に陥ってしまうのが疼痛患者であると指摘する。
ーーー以下、略ーーーーーーーーーー