第6章 意思決定会計(投資の経済性計算)
●ファイナンスの目的
企業価値の最大化。
●株価の算定の方法
投資家の期待
⇒配当利回りと値上がり率
1)株式の期待収益率
r
＝(D1＋(V1－V0))／V0
＝D1／V0＋(V1－V0)／V0
D1：1年後の配当金
V1：1年後の株価
V0：現在の株価
D1＝インカムゲイン
V1-V0＝キャピタルゲイン
(マイナスだとキャピタルロス)
2)配当割引モデル
株式の理論価格は
現在の1株の保有によって
将来得られる配当金を
投資家の期待収益率で
割り引いた現在価値と考える
⇒ゼロ成長モデル、定率成長モデル
●ゼロ成長モデル
毎年一定の配当金とした場合
VE＝D／rE
VE：株価
D ：配当金
rE：期待収益率
●定率成長モデル
配当金の成長率をgとする
(g＝物価上昇率)
VE＝D1／(rE－g)
VE：株価
D1 ：1年後の配当金
rE：期待収益率
rE＞g
※ゼロ成長の場合g＝0となるから、
ゼロ成長モデル公式と同じ
●株価妥当性を評価するための指標
1)1株当たり配当金
(DPS：Dividend Per Share)
＝配当金総額／発行済株式総数(円)
2)配当利回り
＝1株あたり配当金／株価×100(%)
3)配当性向
＝配当金総額／当期純利益×100(%)
4)1株あたり当期純利益
(EPS：Earning Per Share)
＝当期純利益／発行済株式総数(円)
5)株価収益率
(PER：Price Earning Ratio)
＝株価／1株あたり当期純利益(倍)
6)1株あたり純資産額
(BPS：Book-Value Per Share)
＝純資産額(簿価)／発行済株式総数(円)
7)株価純資産倍率
(PBR：Price Book-value Ratio)
株価／1株あたり純資産額(簿価) (倍)
●債権価格の算定の方法
1)割引債(ゼロクーポン債)の価格
＝満期における償還価格／(1＋金利)n
2)利付債(クーポン債)の価格
＝クーポン／(1＋金利)
＋クーポン／(1＋金利)2乗
…(クーポン＋償還価格)／(1＋金利)2乗
●FCFとは？
企業が創出するCFから
投資家以外のステークホルダー
に対し契約にもとづいて配分される額
を控除した残余額。
＝営業利益×(1－税率)＋減価償却費
－運転資金増加額－投資額
●運転資金
＝売上債権＋棚卸資産－仕入債務
●WACCとは？
企業の資本コストは
負債コストと株主の自己資本コストを
加重平均することで算出可。
＝D／(D＋E)×(1－t)×rD
＋E／(D＋E)×rE
E ：自己資本の価値
rD：Dの資本コスト
D ：他人資本(有利子負債)の価値
rE：Eの資本コスト
t ：税率
⇒FCFとWACCで、企業価値算定できる
●継続価値の算式
継続価値
＝予測期間以後のFCFの最終予測年度における現在価値
※予測期間以降のFCFを一定とした場合
＝予測期間以後のFCF／割引率
●企業価値
＝予測期間のFCFの現在価値＋継続価値の現在価値
※予測期間以降のFCFの成長率を一定とすると
継続価値
＝予測期間の翌年のFCF／(割引率-成長率)
●株式価値の算定の方法
1)純資産額法
・取得原価法
企業評価額
＝総資産(簿価)-総負債(簿価)
・修正簿価法
企業評価額
＝総資産(時価)-総負債(簿価)
2)収益還元法(必暗記)
企業評価額
(純資産額×自己資本利益率<ROE>)÷資本還元率
※純資産額＝総資産-総負債＝自己資本
※資本還元率＝国債の利子率などが用いられる
●財務レバレッジ効果
負債比率が
自己資本利益率(ROE)の変動に
大きな影響を与えること
・企業の事業活動で得られる利益率
ROA：総資本事業利益率
・負債による事業資金の調達コスト
i：負債利子率
ROA＞i
⇒ 負債比率↑
⇒ ROE↑
●MM理論
・命題
法人税が存在しない市場では
企業価値はその資本構成に依存しない。
⇒完全資本市場では、
資本構成がかわっても
WACCは一定。
・修正命題
法人税が存在する市場では
負債利用による節税効果のため
財務レバレッジ(負債比率)が
高まるほど節税効果の
現在価値分だけ企業価値は上昇する。
