銘柄パトロール（3）：ニチイ学館、武藤精密、東洋紡、沢井製薬、グリーなど
サーチナ 11月9日(金)18時16分配信
ニチイ学館 <9792> 631 －2
続落。大和証券は、同社の向こう3ヶ月の目標株価を560円とし、投資判断を「3（中立）」から「4（弱気）」に引き下げた。指標面に割高感はないが、ネガティブな会社発表を受けて株価は先ずは一段安となる可能性が高いという。会社側が何らかの経営方針の変更を示すとすれば来年5月の12年度決算発表まで待たなければならず、ポジティブなカタリストは暫くないと指摘。
武藤精密工業 <7220> 1551 －2
続落。野村證券は、同社の目標株価1850円、レーティング「Buy」を継続した。タイ向け代替生産や北米での立上げ費用もあり短期業績は悪化したものの、今後は新興国二輪向け、ホンダ <7267> 四輪向け両面での業績改善に注目したいという。二輪向け回復に伴う14年3月期以降の業績改善に加え、着実にホンダ外受注が増加傾向にあるなど、中期的な系列外への拡販の確度が高まったと考えるそうだ。
東洋紡 <3101> 91 －1
続落。野村證券は、同社の目標株価を従来の90円から105円に引き上げ、レーティング「Neutral」を継続した。13年3月期の包装用フィルム、ライフサイエンス事業の営業利益を上方に見直し、14年3月期に会社が計画しているコスト削減を織り込み、業績予想を上方修正し、DCF法により、目標株価も引き上げたという。会社は、製品ポートフォリオの見直しにより、新製品の開発に注力した結果、有望製品も現れ始めているそうだ。
沢井製薬 <4555> 9280 ＋490
大幅続伸。野村證券は、同社の目標株価1万円、レーティング「Buy」を継続した。7～9月期売上高は想定線であったが、13年3月期の利益は同社の価格戦略により野村の予想に至らないと判断し13年3月期以降の粗利率を見直したという。中医協の部会でGE促進の継続路線が示されたことで15年3月期の売上高を上方修正したそうだ。会社は下期に最大70万株の自社株買いを発表。予定通り取得した場合は14年3月期希薄化調整後EPSが4％切り上がり、EPSの下支えになると指摘。
グリー <3632> 1439 ＋25
3日続伸。8日、ヤフー <4689> との包括的業務提携に関する契約締結を発表した。今回の包括的業務提携により、ヤフーのメディアパワーと決済機能、グリーのソーシャルゲームやオリジナルIPなどのコンテンツを活用することでシナジー効果を発揮し、インターネットおよびエンターテインメント領域において、新たな価値の提供を目指す。
メイコー <6787> 528 ＋18
5日ぶりに反発。野村證券は、同社の目標株価を従来の690円から500円に引き下げ、レーティング「Neutral」を継続した。スマホ向け受注前提を保守的に見直し、民生機器向け減収を厳しめにみて、業績予想と目標株価を引き下げたという。下期は、武漢第二とベトナム工場でのスマホ向け出荷増を背景に、上期比14％増収を計画も、野村では（1）同伸長は限定的に、（2）民生機器向け減収も厳しめに想定するそうだ。
ディスコ <6146> 4000 ＋225
大幅反発。野村證券は、同社の目標株価は従来の5694円から5342円に引き下げたが、レーティング「Buy」を継続した。市場環境は急速に悪化しており、野村の業績予想を見直したという。受注は低調だが、13年の投資を睨んだ装置の引合いは復活しつつあるもようであるそうだ。TSVの実用化に向けた業界の取組も苦戦しながらも粛々と進んでおり、TSV製造装置は14年3月期以降の同社の業績ドライバとなると指摘。13年3月期の予想営業利益率は、セクター随一の10％強と、業績の安定度も際立っているという。引き続き強気な投資スタンスで臨みたいそうだ。
ユニデン <6815> 168 －4
5日続落。8日、13年3月期通期連結業績予想の下方修正を発表した。売上高は287億円（前回予想比7．4％減）、営業利益は6．45億円（同66．8％減）、経常利益は9．95億円（同46．5％減）、当期純利益は4．50億円（同66．4％減）に下方修正した。同社グループの主要市場である米国市場およびオセアニア市場において、景気の低迷及び競争の激化により、電話関連機器部門の販売単価の下落及び販売数量の減少を余儀なくされた。また国内市場においても、主力商品である地上波デジタルチューナーの需要が激減している。その結果当第2四半期連結累計期間において、売上高、営業利益、経常利益及び四半期純利益共に当初の予想値を下回る結果となった。また通期連結業績予想についても、このような状況を踏まえ、引き続き原価の低減および経費の削減に努めているが、下方修した。
武蔵銀 <8336> 2531 ＋217
3日ぶりに大幅反発。8日、自己株式を取得すると発表した。取得し得る株式の総数上限は、35万株（発行済株式総数（自己株式を除く）に対する割合1．03％）。株式の取得価額の総額は、10億円（上限）。取得期間は、12年11月9日から12年12月20日まで。また、同日併せて、期末配当予想の修正を発表した。1株当たり期末配当金を前回公表の普通配当30円に10円を増額し40円に修正した。（編集担当：佐藤弘）