ここでは、電子書籍から収入をうみだす7つの方法についてご紹介します。
１つめは、印税です。
印税とは、電子書籍の販売売上（販売部数×販売単価）のうち、
決められた料率に基づいて、著者へ配分される額のことです。
たとえば、販売価格500円の電子書籍が
１万部売れた（ダウンロードされた）場合、
その書籍の販売売上は500万円になり、印税率が10％であれば、
50万円が著者に支払われることになります。
出版社から電子書籍を出した場合、
印税率はだいたい10～15％になります。
また、Kindleで自作し出版した場合、
35％あるいは70％の印税率になるようです。
出版社から出すのがいいか、Kindleでの自作がいいのかは、
こちらをご覧ください。
出版社から出すのがいいか、Kindleでの自作がいいか、、
これは、著者それぞれの目的や好み、
特性によって変わります。
簡単に触れますと、
印税とは売上額をどこへどのように配分するかの話です。
販売書店があり、制作会社があり、
著者があり、ということになります。
もしも、あなたが制作や編集も得意で、集客もできる。
販売だけを頼みたいのであれば、
Kindleでの自作を利用することで、
Amazonと著者であるあなたとの山分けにできます。
ただし、その場合は、いわゆる自費出版と同じです。
Kindle以外の書店で配信されることはありません。
また、書籍の内容についても、
第三者のチェックが入っていません。
当社で出版する書籍は、
取次会社を経由して、主要なオンライン書店で配信されます。
書店数だけでも15～20ぐらいになります。
各書店ごとにユーザー層が異なりますし、
それぞれが積極的にユーザーを集めていますので、
Kindleでの自作出版に比べて、販売部数はだいぶ多くなります。
仮に、印税が10％でも、著者に支払われる金額という点では、
どちらが多いかは判断できません。
私は、「電子書籍を出版するなら、印税にはこだわらない方がいい」と考えています。
私自身、出版社から自分の電子書籍を30冊以上出していただきました。
その結果、印税も定期的にいただいていますが、
それ以外でのメリットの方が圧倒的に多かったからです。
たとえば、書店が書籍ごとのバナーを作って宣伝してくださったり、
韓国など海外への配信もされています。
出版社経由で、べつの仕事を紹介していただくこともあります。
自分が営業をする際も、出版社から出しているという点は、
信頼される武器になります。
こういった協力をいただけるのは、出版社を通して、
出版業界の慣習に従っているからこそ受けられる恩恵でもあります。
さらに、もう少し広く考えてみますと、、、
さきほどの例でいうと、販売価格500円の本を１万部販売した場合、
75％の税率であれば、印税額は375万円になります。
（ただし、Amazonとの契約上、もろもろの手数料、費用がかかります）
しかし、著者に、500円の本を１万部も売る力があるのであれば、
印税の率にこだわるよりも、
しっかりとしたバックエンド商品をつくったり、
ジョイントベンチャーをすることで、
億単位の売上をあっという間につくることができるはずです。
そういったことに意識を向けた方が、賢明のように思います。
１つめは、印税です。
印税とは、電子書籍の販売売上（販売部数×販売単価）のうち、
決められた料率に基づいて、著者へ配分される額のことです。
たとえば、販売価格500円の電子書籍が
１万部売れた（ダウンロードされた）場合、
その書籍の販売売上は500万円になり、印税率が10％であれば、
50万円が著者に支払われることになります。
出版社から電子書籍を出した場合、
印税率はだいたい10～15％になります。
また、Kindleで自作し出版した場合、
35％あるいは70％の印税率になるようです。
出版社から出すのがいいか、Kindleでの自作がいいのかは、
こちらをご覧ください。
出版社から出すのがいいか、Kindleでの自作がいいか、、
これは、著者それぞれの目的や好み、
特性によって変わります。
簡単に触れますと、
印税とは売上額をどこへどのように配分するかの話です。
販売書店があり、制作会社があり、
著者があり、ということになります。
もしも、あなたが制作や編集も得意で、集客もできる。
販売だけを頼みたいのであれば、
Kindleでの自作を利用することで、
Amazonと著者であるあなたとの山分けにできます。
ただし、その場合は、いわゆる自費出版と同じです。
Kindle以外の書店で配信されることはありません。
また、書籍の内容についても、
第三者のチェックが入っていません。
当社で出版する書籍は、
取次会社を経由して、主要なオンライン書店で配信されます。
書店数だけでも15～20ぐらいになります。
各書店ごとにユーザー層が異なりますし、
それぞれが積極的にユーザーを集めていますので、
Kindleでの自作出版に比べて、販売部数はだいぶ多くなります。
仮に、印税が10％でも、著者に支払われる金額という点では、
どちらが多いかは判断できません。
私は、「電子書籍を出版するなら、印税にはこだわらない方がいい」と考えています。
私自身、出版社から自分の電子書籍を30冊以上出していただきました。
その結果、印税も定期的にいただいていますが、
それ以外でのメリットの方が圧倒的に多かったからです。
たとえば、書店が書籍ごとのバナーを作って宣伝してくださったり、
韓国など海外への配信もされています。
出版社経由で、べつの仕事を紹介していただくこともあります。
自分が営業をする際も、出版社から出しているという点は、
信頼される武器になります。
こういった協力をいただけるのは、出版社を通して、
出版業界の慣習に従っているからこそ受けられる恩恵でもあります。
さらに、もう少し広く考えてみますと、、、
さきほどの例でいうと、販売価格500円の本を１万部販売した場合、
75％の税率であれば、印税額は375万円になります。
（ただし、Amazonとの契約上、もろもろの手数料、費用がかかります）
しかし、著者に、500円の本を１万部も売る力があるのであれば、
印税の率にこだわるよりも、
しっかりとしたバックエンド商品をつくったり、
ジョイントベンチャーをすることで、
億単位の売上をあっという間につくることができるはずです。
そういったことに意識を向けた方が、賢明のように思います。