新横浜駅発の新幹線登場、23年3月18日に相鉄・東急直通線「新横浜線」が開業

田口 由大

 

ライター

 

 

 

神奈川県を走る相模鉄道と東急電鉄の直通線(相鉄・東急直通線「新横浜線」)が、2023年3月18日に開業する。相鉄・東急直通線は相鉄本線の西谷駅と東急東横線・目黒線の日吉駅の間を結び、相鉄と東急が相互直通運転を行う。直通線の開業で、東急線内には新横浜駅と新綱島駅の2つの駅が新設される。

 相鉄の営業区間は西谷駅から新横浜駅までの6.3kmで、名称は「相鉄新横浜線」になる。一方、東急の営業区間は日吉駅から新横浜駅までの5.8kmで、こちらは「東急新横浜線」だ。

 相鉄新横浜線のうち、西谷駅と隣の羽沢横浜国大駅の間の2.1kmは、19年11月の「相鉄・JR直通線」開業時に営業運転を開始している。今回は羽沢横浜国大駅から、東急の日吉駅まで新路線をつなぐ。

相鉄・東急直通線「新横浜線」の開業で、神奈川から東京、埼玉までの首都圏広域鉄道ネットワークが形成される(出所:相模鉄道)

相鉄・東急直通線「新横浜線」の開業で、神奈川から東京、埼玉までの首都圏広域鉄道ネットワークが形成される(出所:相模鉄道)

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開業準備が大詰めを迎えた新横浜駅。新幹線との連絡が格段に便利になる。写真は22年11月の様子(写真:鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

開業準備が大詰めを迎えた新横浜駅。新幹線との連絡が格段に便利になる。写真は22年11月の様子(写真:鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

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新綱島駅の様子。22年11月撮影(写真:鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

新綱島駅の様子。22年11月撮影(写真:鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

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 これにより、JR東海の東海道新幹線が停車するJR新横浜駅へのアクセスが非常に便利になる。これまで相鉄や東急の各路線からJR新横浜駅へ向かうには、横浜駅や菊名駅などで乗り換える必要があった。

線路が敷設された新横浜トンネル。22年11月撮影(写真:鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

線路が敷設された新横浜トンネル。22年11月撮影(写真:鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

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相鉄・東急直通線の綱島トンネルを掘削するシールドマシン。20年10月撮影(写真:鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

相鉄・東急直通線の綱島トンネルを掘削するシールドマシン。20年10月撮影(写真:鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

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 JR東海も新横浜線の開業に合わせて、JR新横浜駅発(午前6時3分発)の下り臨時列車「のぞみ491号」を新設。土曜日と月曜日を中心に運転する。

 名古屋・京都・新大阪までの到着時間は、従来の新横浜午前6時発「ひかり533号」よりも7~8分、品川午前6時発「のぞみ99号」より9~10分ほど早くなる。

 直通線の開業効果は、新幹線の利便性向上にとどまらない。横浜市西部や神奈川県県央部から都心への速達性向上や乗り換え回数の削減、沿線地域の活性化が期待される

 

 

 

神奈川と東京、埼玉の行き来がより便利に

 現在、相鉄線から都心へは相鉄・JR直通線の利用で、新宿や渋谷方面までは乗り換えなしで行ける。今回、相鉄新横浜線が開業することで東急線を経由し、東京メトロ南北線や副都心線、都営三田線、埼玉高速鉄道埼玉スタジアム線、東武東上線とも直通運転が実現する。

地下から地上に顔を出す日吉駅の接続部。22年11月撮影(写真:鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

地下から地上に顔を出す日吉駅の接続部。22年11月撮影(写真:鉄道建設・運輸施設整備支援機構)

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 乗り換えなしで行ける駅の数が飛躍的に増え、神奈川・東京・埼玉の7社局14路線を結ぶ広域ネットワークが形成される。

 相鉄線から東急線方面に直通する列車は、平日ダイヤで100本。種別は相鉄が特急と各駅停車、東急が急行と各駅停車となり、種別変更は新横浜駅で行う。西谷駅と新横浜駅には全ての列車が停車する。海老名駅から新宿方面を結ぶ相鉄・JR直通線の46本を合わせて、1日当たり合計146本の列車を都心に向けて運行する予定だ。

 朝の通勤・通学時間帯の一部列車を除き、相鉄本線からは東急目黒線方面に乗り入れ、都営三田線や東京メトロ南北線、埼玉高速鉄道埼玉スタジアム線(朝夕のみ)に直通する。相鉄いずみ野線からは東急東横線方面に乗り入れ、東京メトロ副都心線と東武東上線に直通する。

 相鉄・東急直通線は相鉄・JR直通線とともに、神奈川東部方面線として2000年運輸政策審議会答申第18号に基づいて計画された。鉄道建設・運輸施設整備支援機構が鉄道施設を建設・保有し、相鉄および東急が営業する上下分離方式を採用している。

 20年6月には、新横浜駅付近で地下トンネル工事中に2度の陥没事故を起こしている。事業費は当初、約1957億円を見込んでいたが、工法の変更や建設費の上昇などで約2900億円に変更になっている

 

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