耐火集成材「燃エンウッド®」
都市部の建物では耐火性能が必要とされます。燃エンウッドは、国土交通大臣より耐火構造の認定※1を受けた技術です。独自の燃え止まり機構により、スギ、ヒノキ、カラマツなど代表的な国産木材を“現し（あらわし）”※2で用いることが可能で、2012年度 第9回エコプロダクツ大賞 農林水産大臣賞を受賞しました。
※1 第三者機関による高度な性能検証を経て、建築基準法令に準ずる性能があることを国土交通大臣が認める制度
※2 木の梁や柱の表面を耐火被覆などで覆わないで用いること
燃え止まり機構の仕組み
火災が生じた場合、断熱効果（燃え代層）と吸熱効果（燃え止まり層）により柱・梁（荷重支持部）を火災の熱から守ります。
火災が生じた場合、断熱効果（燃え代層）と吸熱効果（燃え止まり層）により柱・梁（荷重支持部）を火災の熱から守ります。
第三者機関の耐火試験炉で、最大945℃まで、所定の時間加熱したのち、火炎が自然に消えること（自消性）を確認します。（１時間耐火の場合）
燃エンウッド®開発を支える最先端設備「耐火実験棟」
30MN(メガニュートン)の載荷能力と、最大8時間の加熱が可能な耐火実験装置を備えた、日本最大の規模と能力を有する耐火実験施設を保有しています。
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高層木造技術の開発
軽量であるという木の特長を生かして、高層建物への適用を進めています。木の建物の心地よさとともに、建物を軽くすることで地震に対する安全性向上が期待できます。
耐火仕様と建物の階数
燃エンウッドなど2時間耐火に対応した木造技術を用いることで、14階※までの高層建物を木造で建てることが可能です。
※最上階から数えた階数
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高層木造モデル建築 |
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東京・日本橋に最高層木造ビル 17階建て、25年完成 三井不動産
配信
三井不動産と竹中工務店が計画する国内最高層の木造オフィスビルの完成予想図（三井不動産提供）
三井不動産と竹中工務店（大阪市）は29日、東京・日本橋に地上17階建ての木造オフィスビルを建築する計画を発表した。高さは約70メートル、延べ床面積は約2万6000平方メートルに上り、現存する木造建築では国内最大・最高層となる見込み。2023年に着工し、25年の完成を目指す。 骨組みの主要部材に竹中工務店が開発した「耐火集成材」を使用。最先端の木造技術を取り入れるとともに、鉄骨など木材以外の部材も一部用いる。 集成材には国産木材を積極的に活用し、国内の森林・林業の活性化につなげる。建築時の二酸化炭素排出量も一般的な鉄骨ビルに比べ2割程度削減できるという。
https://news.yahoo.co.jp/articles/f033a580db75e28eb735312ab95fa4a923e73792
