朝日は、慰安婦問題同様に、他人の批判は、

 
「嘘であっても、---」
 
 
『誇張であってもーーーー」
 
 
「創作であってもーーーー」
 
 
「でっち上げであってもーーーー」
 
 
 
自分たちは、”正しい”
 
 
自分たちは、”正確”だ!
 
 
 
 
しかし、
 
「謝らないところが、
 
日本一のフェイクニュース・メディア!
 
 
 

言うことだけは、一人前、

 
自分たちは、世界一、正義で、正しい!
 
この会社の従業員たち、特に幹部たちの、
 
先祖は、どういう人たちであったのでしょうか?
 
とりあえずは、両親に会いたいし、
 
どういう両親だったのかを、知りたいです。
 

 

 

 

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“慰安・布マスク批判”を指摘の朝日記者に首相が反撃 「御社も3300円で販売」

4/17(金) 22:59配信

毎日新聞

 

 

 安倍晋三首相が17日の記者会見で、朝日新聞の記者から「布マスクの全住所配布で批判を浴びている」と指摘された際、「御社のネット(通販)でも布マスクを(2枚)3300円で販売しておられたと承知している」と“反撃”する一幕があった。新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、政府が17日に配布を始めた布マスクは「アベノマスク」と皮肉られ、「サイズが小さい」などの不評が多い。



 首相は布マスク配布について「マスクが手に入らずに困っている方々がたくさんいるという認識のもと、配布することにした。洗えば何回も使え、マスク需要の抑制にもつながっていく」と説明。さらに「シンガポールでも全国民に布マスクの配布を行い、パリ市でもそういう決定がなされたと聞いている」と配布の妥当性を強調した。

 さらに朝日新聞の質問に対して「御社のネットでも布マスクを3300円で販売しておられたと承知している。つまり、そのような需要も十分にある中で2枚の配布をさせていただいた」と皮肉った。朝日新聞社が運営する通販サイト「朝日新聞SHOP」は17日現在で「物流に支障が出る恐れがある」として受注停止となっている。

 

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200417-00000104-mai-soci

 

【秋山信一】

 

 

 

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https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200416-00620577-shincho-soci

 

 

 

 

 

 

「朝日新聞」通販ショップがひどい 2枚で3300円の布マスク

4/16(木) 5:59配信

デイリー新潮

 

 

 世間では依然、マスクやトイレットペーパーが品薄となっている。そうした弱みにつけ込み、転売を目論んだり高値で売りつけたりと、悪巧みは後を絶たない。さらに、そんな風潮に警鐘を鳴らすべき大メディアまで。朝日新聞がこき下ろした布製「アベノマスク」は1枚およそ200円というのだが――。

〈洗ってくり返し使える、マスク品薄下の救世主〉

 先頃、そんな謳い文句で売り出されたガーゼマスクがあった。販売元は朝日新聞社が運営する通販サービス「朝日新聞SHOP」で、価格はなんと2枚3300円(税込)。サイトには「鋭意製造中。4月中旬に入荷予定」とも記されていた。

 この商品は、創業100年を超すメーカーが製造。セールスポイントとして、

〈ガーゼは医療用などより20%ほど密度を高くしたことで耐久性があり〉

〈150回ほどの洗濯にも耐え、経済的〉

 などが挙げられていた。コロナウイルス取材にあたる全国紙社会部記者が言う。

「マスクが品薄の状況下にあって、ネット通販では値段もピンからキリまで広がり、にわかに跳ね上がった商品も散見されます」

 が、いかに高性能とはいえ言論機関が運営する通販が、かくも“強気な値段設定”で商売に踏み切るとは違和感を禁じ得ない。

「素粒子」では

 記者が続けて、

「この『朝日新聞SHOP』では、他にも不思議な商品がありました。抗ウイルス用のスプレーなのですが、紹介文には『恐ろしい黒船ウイルスとの接触を減らす』などとあったのです」

“黒船”とは異な響きで、あたかも厄災が米国からもたらされたかのような印象を与える。ならばいっそ「武漢ウイルス」と言い切れば如何か。そもそも肝心の紙面では、

〈人類の敵はウイルスだ。なのにトランプ氏は「中国ウイルス」、麻生氏は「武漢ウイルス」と、敵は中国と言わんばかりに。いまこそ世界の知見の結集が欠かせないのに〉(3月21日夕刊1面「素粒子」)

 などと説いていたのだから、ダブルスタンダードと言われても仕方あるまい。

 ちなみに当の販売サイトは6日午後、突如として受注停止してしまった。朝日新聞に尋ねると、

「『黒船』は、外国からもたらされ、日本国内に極めて大きな影響を与えた事象の一般的な例えとして使用しました」(広報部)

 元「週刊朝日」編集長の川村二郎氏が指摘する。

「混乱に乗じてマスクで商売するとは火事場ドロの所業。まさに“貧すれば鈍する”で、言論機関としては情けない。『黒船ウイルス』という言い方も、そんなに“反米”で売りたいか、と思われても仕方ありません」

週刊新潮」2020年4月16日号 掲載

新潮社