パナマ文書をさらりとでも開いたことがある人なら、すぐ気づくことがある。
それは、文書内に主たる米国企業がないことだ。
これには、大きく２つの可能性が考えられる。
１つは、米国においてはデラウェア州などに登記し節税を図ったために、パナマで登録した企業が本当に少なかったというものだ。
もう一つの可能性は、米国個人はふんだんにあるのに企業がほとんどないのは不自然と捉え、ペンタゴンなどのデータ操作、あるいはICJCへの圧力によって隠されたという推理だ。
公開リストに載っている企業・個人はのべ３４万件を超えるから詳細は見ていないが、凡以下のような感じを受けた。
リストに載っている企業・個人は中華人民共和国と台湾（旧中華民国）がきわめて多い。
次に目立つのは、スイスにあるドイツ系の企業などである。
日本企業は少ないが、リストに載っている企業のほとんどは大小の差はあれ、中華人民共和国とのつながりがある。
というような結果から、大胆な推測をした。
これは、第二次か五次かは不明だが、明らかに情報戦争である。
主役は米国と英国だろう。
その補助として、米国嫌いということになっているが、実は平身低頭である可能性さえあるA新聞や、K情報、S党なども絡んでいる可能性がある。
S党から積極的な動きの可能性は低いが、この世界はなんだかわからない。
S党が騒ぎ出した慰安婦問題にしろ、南京虐殺小説にしろ、筋書を書いたのは米国の一勢力である可能性さえある。
米国企業が少なすぎること、キャメロンさんとS氏の俗さを言葉に出したロイヤルFM。
このあたりも、少しは考える必要があるだろう。
★つまりこれは、第二次世界大戦の続きであろう。
実は米国様様の風魔一族とかいう、ギャンブラーO氏も関係あるやなしや。