今日のワインは、モンテヴェルティネ

今日のワインは、モンテヴェルティネ。

イタリア産ワインです。

サンジョヴェーゼが90％に、
カナイオーロ５％、コロリーノ５％のワインです。

花の香り、澄み切ったタンニン、きれいな酸。
滑らかな舌触りの後、
のどを静かに流れる心地よい刺激。

こんな感じにエノテカのウェブに書かれています。

かつては、キャンティ・クラシコを名乗っていたワイン。

薫り高く、滑らかでいて、適度が酸味があります。
飲んでいて、もう一杯、もう一杯と、
どんどんボトルが空いていきます。
結局、２時間もかからず、空に。

おいしいワインをいただきました。

元グーグル社員が仕掛ける「ソーシャルランチ」、大ヒットの裏の秘策

「ソーシャル」を冠した新サービスは数あれど、話題性でいえば今の「ソーシャルランチ」に比肩するものは少ないだろう。グーグル出身の2人が2011年10月に始めたこのサービス、「見知らぬ人とのランチの機会を提供する」というごくシンプルな内容ながら、すでに3万人以上の登録ユーザーを集め、国内のベンチャー界隈では最もホットなサービスの一つになっている。創業から半年あまりですべてを作り上げた2人の力量はもちろん、KDDIが出資している点でも注目度の高いこのサービス。なぜ話題になっているのか。KDDIが出資する狙いは何か。ソーシャルランチを運営するシンクランチ社の2人と、KDDIの担当者に話を聞いた。

使い始めるまでの道のりにノウハウが詰まっている

　利用登録はいたって簡単。Facebookアカウントを使ってログインすると、Facebookの自分のプロフィール情報がソーシャルランチに自動的に引用される。新たに入力する必要があるのは、「普段の勤務先」と「肩書き・職種」、そして「最寄りのランチエリア」の3項目だけだ。

　設定を済ませたら、次にランチのペアとなる相手を選ぶ。ソーシャルランチでは2対2の4人でないとランチができないので、まずは誰かと組む必要がある。画面にはFacebookの友人のなかからすでにソーシャルランチの利用登録をしている友人が表示される。すでにペアを組んでいる友人は、一度ペアを解除してもらわないとペア設定ができない。無事にペアを組んだら、設定は完了だ。

ペアを組むと、翌日から毎朝10時ごろにランチ相手のペアの提案メールが送られてくるようになる。実はソーシャルランチでは、ランチの相手を選べない。ソーシャルランチ側から提案される相手としかランチができないのだ。提案されたランチ相手の有効期間は24時間。この間に、その相手とランチをするかどうかを決め、気に入った相手であれば「やってみたい！」のボタンをクリックする。相手ペアが受け入れればランチ成立、無視すればランチ不成立（返答の期限は3日以内）。無事に成立したら、あとはスケジュールとランチ場所（店）を調整する。

　最小限の設定作業、ペアでないと参加できないルール、そしてユーザーには相手を選ばせない作り。ユーザーが使い始めるまでのこうしたステップに、実はソーシャルランチ成功の要因が詰まっている。

最初から「モバイルありき」で設計
　「Twitterをはじめ、『ソーシャル』と呼ばれるトレンドの多くはオフィス街を起点に広まっている。ならばそこに、オフィス街ならではの『ランチ』という文脈を与えることで、また一つ、新たな流行を作れるのではと考えた」（シンクランチ社長の福山 誠氏）。元グーグル社員の2人が、ソーシャルランチの原型となるテスト版を開始したのは昨年の5月。「それから1カ月半の間は、さまざまなパラメーターをひたすら変えて、ユーザーの反応を試していた」（シンクランチ副社長の上村康太氏）。その後いったんサービスを終了し、一から設計し直したソーシャルランチが新たにスタートしたのは、昨年の10月だ。

　テストサービスの段階で気付いたのは、「新しいサービスだからといって前のめりに使ってくれるユーザーは、ほんのひと握りだということ」（福山氏）。より広いユーザー層にアプローチするために、設定作業を簡単にするのはもちろんだが、特に意識したのは「モバイルありき」でウェブサイトを設計することだった。スマートフォンの急激な普及により、これまでであればターゲットになりにくかった、ITへの関心が低いユーザー層も、こうした新サービスへの興味を持ち始めている。正式サービス開始にあたり、ソーシャルランチはあえて極端に横幅の狭いサイトデザインを採用。スマートフォンでもきれいに表示できるようにした。「少ない開発人員で、当初からパソコンだけでなくiPhone、アンドロイドからも使えるようにしようと思うと、これしか方法がなかった」（福山氏）。スマートフォン用のアプリを公開したこともあり、現在では「モバイル経由でソーシャルランチを利用しているユーザーが全体の7割にのぼる」（福山氏）という。

「ペア必須」に隠れた秘密
　では、ペアで登録しないとランチができないのはなぜなのか。これも、より広いユーザー層にアプローチするための策だという。実はテストサービス時には、ランチをしたいユーザーが1人1人、その都度自分のスケジュールをサイトに登録し、都合の合う4人がそろったところでランチ成立、という設計で、ペア登録は必須ではなかった。だがこれだと「誘われれば行くけどね、というレベルのユーザーには使ってもらえないことがわかった」（シンクランチ副社長の上村康太氏）。毎日の生活に必須ではないサービスを日常的に使ってくれるユーザーはごく少数。ならばその少数のユーザーに、他のユーザーを引き込ませればいいのでは——。そう考えて導入したのがペア制度だ。これにより「これまで試す勇気のなかったユーザーも、ペアに誘われて使うようになった」（上村氏）。出会い系とは一線を画す、という明確なメッセージにもなると判断して、正式サービス導入時には思い切ってペア登録を必須に。結果、一気にユーザー数を伸ばすことにつながった。

　ランチが成立してから、ユーザー同士でスケジュールを相談してもらう仕組みにしたことも功を奏した。テスト時には、ソーシャルランチ側でスケジュールを指定したり、スケジュールを事前に入力してもらったりしていたが、「とりあえずは空き時間を意識せず、まず相手を決められるようになったことで、ユーザーの心理的なハードルは明らかに下がった」（上村氏）という。

　提案のメールでのみランチ相手をマッチングする仕組みも、より多くのユーザーに使ってもらうための仕掛けの一つ。「ユーザーが能動的にアクションを起こすシーンをできるだけ減らし、受け身でも使えるように」（福山氏）するために、他のユーザーを検索する機能はあえて実装していない。出会いの機会は、ソーシャルランチ側からの提案でしか得られない。誰がソーシャルランチを使っているかも、Facebookの友人の範囲でしか知ることができない。

　こうすることで「今日はどんな人を提案されるのか」という楽しみを演出できるが、一方で的はずれな相手、興味関心の対象から全く外れた相手を提案してしまい、サービス自体がつまらないと思われるリスクもある。ランチ相手の提案はもちろん自動化されているが、独自のアルゴリズムにより、興味の持てるランチ相手を提案できるような仕組みを作っているという。「細かい仕様は企業秘密」（福山氏）だが、Facebook上での共通の知り合いの数、どの業界に属する人物か、などのデータに加え、過去にランチをした相手の履歴も参考にしているようだ。なお、ランチ相手提案のメールは毎朝10時ごろに送られてくるが、これも「どの時間帯にメールを送るのがいいか、いろいろ試したうえで決めた」（上村氏）という。

Facebookの普及が可能にしたO2Oビジネス
　社長の福山氏が「ソーシャルランチ」というアイデアを思い付いたのは、学生時代だという。だが、この優れたアイデアは福山氏の頭のなかで数年間にわたって眠っていた。「ユーザー同士が実名でつながるインフラが、当時はまだなかった」（福山氏）からだ。「実名でつながるSNSが普及したらやろうかな、くらいで考えていたら、Facebookが流行り始めた。『これは来たぞ』と（笑）」（福山氏）。

　オンラインの購買活動や人間関係を、実世界のビジネスにも活用する。こうしたモデルをO2O（オーツーオー、オンライン・ツー・オフライン）と呼び、現在のIT業界では流行語の一つになっているが、大きなきっかけを作ったのはFacebookだ。Facebookページを使った企業のマーケティング活動は、「いいね！」を介したクチコミ効果を生み、実店舗への来店客を増やす。前回紹介した「ウォンテッド」のサービスも、Facebookを活用し、信頼関係のある人に絞ってアプローチをかけることで、人事採用の効率化を狙っている。こうしたO2Oモデルは、実名での利用が前提のFacebookをベースにしてこそ成立するもの。匿名のユーザー同士ではクチコミの範囲も限られるし、信頼のおけるユーザーかどうかも判断しにくい。匿名のユーザー同士でのランチでは、いわゆる「出会い系」との境界線が曖昧になってしまう。

このO2Oこそが、今のKDDIが「特に力を入れている分野」（KDDI新規事業統括本部・新規事業統括本部長付 上席補佐の塚田俊文氏）であり、またソーシャルランチへの出資を決めた最大の理由でもある。スマートフォンのユーザー層の急激な拡大に伴い、携帯電話会社は「スマートフォンをどう使うか」の提案を迫られている。Facebook上での人間関係を起点に、見知らぬ人とのランチの機会を得る、というソーシャルランチは、スマートフォンを使った未来のコミュニケーション像の提案としてうってつけのものだ。

　KDDIは現在、ベンチャーの起業支援（インキュベーション）施設として「KDDI ∞ Labo（ムゲンラボ）」を運営している。オフィススペースの提供のほか、外部の経営者や弁護士を招いてのメンタリング（対話・指導）、KDDI社員によるアプリ開発のサポート（auスマートフォンを使ったベータ段階でのテストなど）を行なっている。ソーシャルランチの2人は、このムゲンラボの第1期生。KDDIはこうしたベンチャーを継続的に育てることで、スマートフォン市場、ひいてはIT産業全体を巻き込んだ新しいエコシステムを作り出すことを狙っている。

「大学版」も立ち上げ、ユーザー数10万人を目指す
　シンクランチが集めた外部からの出資金は、全部で3200万円。日本ベンチャーキャピタル（NVCC）の運営するファンドとKDDI、そして経営共創基盤からの出資を受けている。現在のところ、ソーシャルランチのサービスはすべて無料で黒字は出ていないが、「この春から本格的に事業化する」（上村氏）。無料のユーザーとは機能面での差を付けた有料アカウントの導入や、個別の企業、商業施設、飲食店とタイアップしたプロモーションなどを計画しているという。ユーザー数の目標は「年内に10万人」（上村氏）と強気。この春には大規模なリニューアルを行い、サービス地域も全国に拡大する予定だ。

　新サービスも矢継ぎ早に展開している。2月からは特別企画として「就活ランチ！」を開始。学生のOB訪問のインフラとしてソーシャルランチを使おうという試みだ。1人からでも参加が可能で、興味のある業界を選ぶと、それに合った社会人のランチ相手が提案される。

　さらにこの春からは、「ソーシャルランチ 大学版」もスタート予定。その名の通り、大学生だけが使えるソーシャルランチだ。「学生しか使えないウェブサービスは、あるようであまりない」（上村氏）という現状に目を付けたサービス。利用にはFacebookアカウントのほか、大学の発行するメールアドレスが必須となる。ランチのマッチングにも、新たな手法を取り入れるようだ。

　携帯電話会社からのサポートも得て、さらにユーザー層を広げるべくアクセルを踏み始めたソーシャルランチ。人間関係を広げるためのツールとして定着できるかどうかは、Facebookやスマートフォンの普及のスピードにもよるだろうが、使い勝手がより洗練されれば、ユーザー数が10万人を突破するのにもさほど時間はかからないだろう。

長命は長野県、短命県はどこ？

長野は「健康」で青森は……。47都道府県別の死亡率の高さ、低さに着目し、健康水準の善しあしを把握する興味深い調査が出た。気候や習慣、食生活の違いなのか、死亡率の低さから順にランキングにしてみると、地域ごとにその差がくっきりと表れた。アナタの出身地は上位？　それとも——。


善光寺で知られる長野は男女とも日本一の「健康優良県」に　死亡率とはやや物騒だが、地域ごとの健康と、習慣、風土との因果関係を判断するには貴重な調査だ。

　厚生労働省が継続的に調べているもので、正式には「年間調整死亡率」。都道府県ごとの年齢構成が同じになるように調整し、人口10万人当たりの死亡者数として算出した。

　先日公表の2010年分をみると、全国平均の死亡率は男性544.3人（2005年の前回調査時593.2人）、女性274.9人（同298.6人）。ともに前回調査を下回った。

　気になる県別のランク＝表＝では、長野県が男性477.3人、女性248.8人でともにトップとなった。前回調査でも男性1位、女性2位で、日本一の「健康優良県」の地位をかためつつある。

　長野県では「保健衛生活動を充実させた成果」（健康福祉政策課）と自信を示す。

　「昔から保健活動が地域に根ざし、1945年にはボランティアで活動する保健補導員（制度）を（他県に先立ち）始めました。食生活改善推進員による減塩活動なども生活習慣病の改善につながっています。45年前には男性28位、女性40位と大きく低迷していたことを忘れずに、今後も、積極的に県民の健康増進を進めます」（同）

　男女とも最低の結果になったのが青森県。男性662.7人、女性304.3人。前回調査でも男性47位、女性46位で改善傾向がみられない。

　青森県に問い合わせると、「厚労省は、塩辛い食べ物が多く、冬場の積雪による運動不足を挙げていますが、これはあくまで一側面。インフラ不足によるマイカーに頼った生活による足腰の衰弱や、酒好き、喫煙率の高さが大きな要因とみて、福祉政策の充実を図って参ります」（健康福祉生活課）と巻き返しを誓った。

長野は「健康」で青森は……。47都道府県別の死亡率の高さ、低さに着目し、健康水準の善しあしを把握する興味深い調査が出た。気候や習慣、食生活の違いなのか、死亡率の低さから順にランキングにしてみると、地域ごとにその差がくっきりと表れた。アナタの出身地は上位？　それとも——。


善光寺で知られる長野は男女とも日本一の「健康優良県」に　死亡率とはやや物騒だが、地域ごとの健康と、習慣、風土との因果関係を判断するには貴重な調査だ。

　厚生労働省が継続的に調べているもので、正式には「年間調整死亡率」。都道府県ごとの年齢構成が同じになるように調整し、人口10万人当たりの死亡者数として算出した。

　先日公表の2010年分をみると、全国平均の死亡率は男性544.3人（2005年の前回調査時593.2人）、女性274.9人（同298.6人）。ともに前回調査を下回った。

　気になる県別のランク＝表＝では、長野県が男性477.3人、女性248.8人でともにトップとなった。前回調査でも男性1位、女性2位で、日本一の「健康優良県」の地位をかためつつある。

　長野県では「保健衛生活動を充実させた成果」（健康福祉政策課）と自信を示す。

　「昔から保健活動が地域に根ざし、1945年にはボランティアで活動する保健補導員（制度）を（他県に先立ち）始めました。食生活改善推進員による減塩活動なども生活習慣病の改善につながっています。45年前には男性28位、女性40位と大きく低迷していたことを忘れずに、今後も、積極的に県民の健康増進を進めます」（同）

　男女とも最低の結果になったのが青森県。男性662.7人、女性304.3人。前回調査でも男性47位、女性46位で改善傾向がみられない。

　青森県に問い合わせると、「厚労省は、塩辛い食べ物が多く、冬場の積雪による運動不足を挙げていますが、これはあくまで一側面。インフラ不足によるマイカーに頼った生活による足腰の衰弱や、酒好き、喫煙率の高さが大きな要因とみて、福祉政策の充実を図って参ります」（健康福祉生活課）と巻き返しを誓った。