今朝新聞を読んでたら、大阪版の紙面にこんな記事が載っておりました。
「公立高募集２１１０人減」という見出しです。記事を読んでみると、そもそも中学校の卒業予定者が前年度から比べて３０３０人減るとのこと。
そういう意味でいうと、公立高校の募集人員を減らすのも合理的なことかなとも思うのですが、では実際に、旧第二学区の公立高校の募集人員がどう変わるのか、見ていきたいと思います。
全てではなくて、主にベストワン甲斐田新町校の生徒さんが受けそうなところをピックアップしてお伝えします。
（２０年度募集人員）→（２１年度募集人員）
という感じで書いていきます。
〇四条畷・大手前（文理学科）
３６０→３６０（変化なし）
〇寝屋川
３６０→３２０（４０人減）
〇牧野
３２０→２８０（４０人減）
〇枚方（普通科）
２４０→２００（４０人減）
〇香里丘
２８０→２４０（４０人減）
〇交野
２８０→２４０（４０人減）
〇長尾
２４０→２４０（変化なし）
〇枚方津田
２８０→２４０（４０人減）
〇枚方なぎさ
２４０→２４０（変化なし）
はい、というわけで軒並み減……
ん？
んんん？
んんんんん？？？？？
なぜ長尾高校が減っていないのだ……？
というのも、今年春の公立高校入試、長尾は定員割れだったんですよね。
募集２４０人に対して受験者数は２０４人で２０４人合格、つまり全員合格でした。
他の定員割れていない学校の多くが定員削減なのに、定員割れた長尾が定員を保持しています。
ふつう、「今年定員割れだったし、来年は少し定員を減らそう」となるのでは……？
と思ったのですが、これはもしかすると、長尾の定員割れを防ぎたいという（教育委員会の？）意思の表れなんではないかなと思います。
そもそも卒業する中学生（これも、「旧第二学区でどれくらい減るのか」が分からないと本当の数字はわかりませんが）が減る中で、
公立高校の定員を削減する、これは妥当だと思いますが、それを利用して、長尾高校に受験生が集中するような施策にしたいんではないかなと。
何でそんなことが必要かというと、うろ覚えなのでアレなんですが、たしか、「定員割れが〇年続いたら廃校にする」みたいなルールがありましたよね。何年か前にできたやつ。
私見ですが、本来、定員割れしてしまったとしても、ある範囲の地域にひとつ地元の高校はあっていいと思うのですが、経緯はわすれましたが、そんなルールができてしまったようです。個人的には、そのルール自体を再考すべきではないかと思います。定員充足かどうかで、学校の価値が測れるとは思いません。
それの影響なのかなと思います。要するに、どの学校もこのままの定員だと、長尾は定員割れが数年続いてしまうかもしれないけれど、他の学校の定員を減らせば、長尾を受ける人が増え、定員割れを防げるかもしれない、というような話です。
実際問題として、そういう進路指導が行われそうな気がします。
「〇〇は定員削減で、倍率が上がるだろうから、長尾にしときなさい」的な感じですね。
というわけで、真意はわからないので推測ですが、こんな感じになっております。
詳しい方いらっしゃいましたら、定員削減の理由など知りたいところです。ぜひご教示ください。
ちなみに受験生向けに言うこととしては、募集定員と受験校の決定は、あんまり考えなくていいんじゃないかな、ということです。
ここから受験まで、出願者数とかいろんな数字が踊りますが、見てもあんまり参考になりません。
もちろん、「ギリギリまで悩んで、有利な方にしたい」という受験生の方もいらっしゃいますから、そういう場合、数字は重要になってきます。
ですが、志望校がしっかり決まっている生徒さんに関しては、数字に惑わされず、一喜一憂せず、誰に何と言われようと、志望校に受かるように努力する、そのことに集中してもらったらいいかと思います。