IPv6ではDHCPを用いなくてもルータさえあればアドレスの自動設定が可能となっている (RFC 4862)。この情報に含まれるプリフィックス情報と一意のインタフェースIDを用いて、IPv6ホストはグローバルアドレスを生成する。
最終的にはアドレスの一意性はDADに基づいて解決される。これは fe80:: というプリフィックスと、MACアドレスから生成されたインタフェースIDとから生成されるのが通常であるが、そのリンク内で一意であれば手動で設定してもかまわない。
同時に、そのIPv6ホストは受信したRAを送信したルータをデフォルト経路に設定することで、グローバルIPv6ネットワークへの接続性も確保できる。また、ルータは自分の接続しているネットワークに対し、定期的にあるいは要請に基づいて、そのネットワークに関する情報（Router advertisement; RA）を送信している。
IPv6ノードのネットワークインタフェースには、必ず linklocal address というそのリンクだけに到達性のあるアドレスがつく。
個人情報（氏名・詳細な住所・電話番号・メールアドレスなど）をIPアドレスのみから知ることは、ISP等から個人情報と接続記録が漏洩しない限り不可能である。つまり、ワンクリック詐欺などのサイトで、接続元のIPアドレスを表示して金銭を騙しとろうとしてもサイト側は接続元の詳細な住所まではわからない。
。したがって、IPアドレスを記録・公開してもそれが現実空間において即詳細な個人情報の暴露につながるわけではない。
IPアドレスチェンジ！IPアドレス変換！全て自動！【IP&UA七変化】
2010年1月時点IPv4アドレスIANA在庫が10%を切り、同年11月末時点IANAの未割り振りの/8のIPv4アドレスは残り7ブロック、総アドレス数に占める割合は約2.7％となった。この中で、地域インターネットレジストリの未分配IPv4アドレスの在庫が2010年には無くなると予測している。
具体的には情報提供、利用ポリシーの見直しを行う。これを受けて、インターネットで利用するIPv4アドレスの枯渇期を乗り越えるために、対応策の検討を開始したと発表した。
2009年8月時点で、未使用のIPv4アドレスが約5億、年間約2億減っているので、2011年頃に枯渇すると報道された。なお、日本国内では、IPアドレス枯渇対策のため、2008年9月5日にIPv4アドレス枯渇対応タスクフォースを設立している。
2007年6月に、JPNICはIPv4アドレスの在庫枯渇状況とJPNICの取り組みについてを公開した。また、IPv6への移行を含む技術的方法論の検討、ビジネスへの影響を調査する検討会を開始する。
IPアドレスチェンジ！IPアドレス変換！全て自動！【IP&UA七変化】
