僕等社会人は「正解」のない問題に取り組まなくてはならない。
特にリーダーは尚更自分たちで
正解のない問題に対してその結果を求められる。
ライフネット生命会長の出口治明氏による思考のポイント。
①人間は動物である
②人間はそれほど賢くない
③人生は「イエス・ノーゲーム」
④全てのものは「トレードオフ」
⑤「おおぜいの人」を「長い間」だますことはできない
多くの人と関わっているとご最もな内容である。
そしてリーダーとして大事な思考としてグッと来た名言。
リーダーとは「わからないことを決められる人」である。
正解のない問題に果敢に対応していく。
そうでないと部下や周囲は付いていかない。
自分もいつもしていることだと思うが、
明文化されたことでより緻密な対応が今後出来そうである。
鉄道・バスなど公共交通を軸に多業態を展開する岡山の両備グループの
小嶋光信会長の名言。
「絶望的に思える状況でも、視点を変え、仕組みを変えれば、道は必ず開ける」
どんな状況であっても「お客様は必ずいる」
医療業界でも全くそのまま使える名言です。
モチベーションをこれからも上げていきます。
顧客視点で常識の逆を行くガリバー・インターナショナル。
日経ビジネス記事より抜粋。
車を売る通常の売り方 →ガリバーの売り方
ターゲットは幅広く →顧客層を絞り込む
実物無しでは売れない →通販でも売れる
すぐ買いたい客を狙う →「まだ買わない」こそ客
営業は積極的に →受け身で警戒させない
メーカー別に備える →同じカテゴリーで比較できる
顧客視点で、
低価格車ならガリバーアウトレット、
ハイブリッド車中心のガリバーハイブリッド、
イケアのような大型店舗のワオタウン、
輸入車限定のリベラーラ、
イオンモールの中にハント等々
車も保険も家も大きな買い物である。
保険はほけんの窓口、みつばち保険のような
各社を横断的に対応できる気軽な企業が成長してきているが、
まだ車も家も普及しているとは言い難い。
大きな買い物程、本当は僕らも慎重に選びたいのに、
かなりえげつない積極的な売り込みが多く、
結局強引に家を決めてしまっている印象が強い。
受け身の姿勢でニーズをどんどん探っていく。
直ぐに利益にならないモノに積極的な対応をしない
業者が多い中、多くの日本人の性格に合った
対応をしてくれ、更なる成長に挑戦している。
医療も専門性が高くなり過ぎて、
患者主体から医療者主体になってきてしまっている。
患者は自分の病気が何かを最初知らない。
なのに、医療者は何科に最初受診するべきかを選択させる。
主訴で専門科が決まることは極稀だ。
もう少し、総合診療、地域医療、救急医療の地位が
高まることを望み、患者主体の医療が当たり前になるような
患者が受診の時にストレスにならないような受け皿を設けられるような
世の中に出来るように今後努めていきたい。
米国でのロボット開発の勢いが凄い。
GoogleやAmazonがニュースで取り沙汰されるように
ドローン（無人小型飛行機）、自動運転者、警備ロボ等、
社会のニーズに合わせたヒト型に拘らないものを次々と世に送ろうとしている。
中国も災害用ロボットや教育用ロボット等の開発をし、
米国に追いつけ追い越せ、というような勢いがある。
IoTといわれるインターネットとモノを繋ぐことが当たり前になっている時代で、
ロボットもその一味として加わって、より生活の幅が広がっていきそうだ。
しかし、日本はホンダのアシモやソフトバンクが来年発売するペッパー。
鉄腕アトムや人造人間17号のようなヒト型の自律性を重んじたものから脱却できていない。
当然それも大事だが、結局コストがかかり用途別の汎用性に乏しい。
ロボット大国であった日本も今や米国には見向きもされなくなっている。
廃炉関連でのロボットが日本からも新たに開発されていき、
これから日本が米中を猛追できるのかが見物だ。
日本は匠、職人芸が得意である。
しかし、それを極めることに追求してしまうがために
大局を見失ってしまいがちである。
グローバル化した今、世界基準で競争するのであれば、
ニーズを把握し、万能よりも誰にも負けない特技を見付けることも
多くの人に求めてもらうためには重要であろう。
日経ビジネス特集の
「敗軍」にならないための５つの法則
①監査・社外役員など「第三の目」を備える
②主力事業でも大胆に捨てる
③社員や役員が相互に監視し合う
④「風化」を防ぐ仕組みを二重三重に構築する
⑤社外との交流で新たな考え方を吸収
特に④の忘却をしないためのシステムが
なかなか難しいように思える。
リスクマネジメントの観点で対策は良くされているものの、
何故そのようなことをするのか、という原点が良く風化しがちだ。
社内オープンアクセスや様々な研修会等で
繰り返していくことが重要になっていくだろう。
逆に今後は、ネット社会や委託・外注等による
新たなリスクへの対策も重要になる。
賠償や信頼損失のことを考慮すると、
今後より一層安全管理に対して重点を置くことが重要になる。
