運用実績が不振であることに加え、信託報酬の減額競争から採算があわない投資信託を満期前に繰り上げ償還しているからなおさらですが、多くの投資信託が乱立する中で何を選べばいいのか、迷われる方も多くいらっしゃると思います。
今日は投資をこれから始めようという方に、1つの方針をお示しできたらと思います。
国内だけで投資信託は6000本以上
投資信託協会ホームページ掲載の「投資信託の全体像(純資産総額・ファンド本数)直近データ 2018年7月分」(※)によるとETFを除いた株式投信の運用本数は5843本と、6000本に迫る数になっており、2011年の4000本程度だったときから7年で2000本近く増加していることになります。
純資産総額もアベノミクスによる株式相場の伸びをうけ、100兆円を超えています。証券会社は、既に他の投資信託を保有している顧客にも新規の投資信託に乗り換えさせると販売手数料が入る仕組みであるため、旬なテーマの投資信託を次々と投入し、短期間で乗り換えを促してきた背景があるとみられています。
事実として日経新聞の報道によると2015年の投資信託の平均保有年数は近年伸びてきたとはいえ3.5年となっています。（2016年9月17日報道）
投資の基本は長期の視点で行うこと
以前当コラム「投資のルールはたったの3つ！投資に負けない仕組みづくりとは？」でご紹介しましたが、投資の基本の1つは長期の視点で行うことです。10年単位で積立投資をしないと投資成績が安定してきません。せっかくの投資信託も短期の利益を求めるとそれは投機、ギャンブルと同じです。
にもかかわらず平均保有年数が3.5年しかないというのは本来の目的からすれば疑問があります。証券会社が短期の乗り換えを積極的に行っていることもありますが、投資をするみなさん自身が「長期投資」という視点をしっかり持つことが大切です。
長期投資には長期で運用実績のあるファンドを
ただ長期で運用をするつもりで始めても、資金を投入した投資信託自体の運用実績が悪く、満期前繰り上げ償還されてしまっては元も子もありません。とはいえ、どの投資信託を選べばいいのかなど、なかなか難しいと思います。
つみたてNISAやiDeCo、変額保険であれば、あらかじめ証券会社や生命保険会社がある程度ファンドを選定してくれているので、その中から保有年数やリスク許容度を考えて選ぶことができます。
税制メリットも活用できますし、変額養老、変額終身保険であれば死亡・高度障害時に払った以上の保険金を受け取れる可能性もあります。これらの商品でファンドの特性などを学びながら、少しずつステップアップされていってみてはいかがでしょうか？
日本ファイナンシャルプランニング株式会社
萬實赳志
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