1ヶ月程前、日本が大好きなドイツ人の友人と会った時に、「verrücktって日本語で何て言うの？」と聞かれました。
「狂ってるKurutteruだよ」と伝えたら、
「今、日本は感染者数がドイツの3倍だよね。そんなドイツはほぼノーマスクなのに、日本は自主的に99%マスクしてるでしょ。屋外まで！じゃあマスク効果ないってことじゃん。狂ってるKurutteru！」と言われました。
…はい、おっしゃる通りです。何も言い返せません。
だって、こういうことですもんね。
子どもには常に強制（虐待）
大人は都合に合わせてノーマスクOK
日本を出発するとき、到着した時はマスクをしているのに、
国葬出席時には外す。
理由は「日本国内ではマスク必要という雰囲気がある」から。
国葬で外したのは「他の参加者と違う印象を与えたくなかった」から。
科学的根拠などございません。ウイルス置いてけぼり。
飲食店ではマスクを外す。
居酒屋でもワイワイ飲んで、終わるとマスクをして帰る。
これ、テレビで普通に流してるんですよね？
この誰が見ても理不尽で筋の通らないこの状況を、子どもにマスクをつけさせている日本の大人たちは、どう説明しているのか？とっても気になります。
話を戻しますが、ドイツ人の友人は、これまで何度も日本に訪れていて、来年もまた自転車で北海道から沖縄まで一年かけて旅行する予定を立てているそうです。各地で再会したい友人もいるとか。でも、入国規制も厳しいし、マスクも嫌だから、このままじゃ行けないなぁと、とても残念がっていました。
最近になって、入国制限については大幅な緩和が発表されました。しかし、2類の変更はせずに入国緩和って、相変わらず矛盾でしかない…
さて、これまで何度もお伝えしていますが、2021年のワクチン接種開始から超過死亡数が急増し、昨年は死者が戦後最大数と発表されました。しかし、今年はそれを更に上回るペースで増加しています。
そして、この度、2022年７、8月の統計が発表されましたが、またまた大変なことになっています。
大変。噂に聞いていた｢7-8月の超過死亡がとんでもない｣話は本当だった模様。
— Trilliana 華 (@Trilliana_z) October 1, 2022
体制側が言っていた｢ブースター打って2-3ヶ月後にどっと亡くなる。回数が増える度に倍増する。｣ 3回目接種は12月開始、4回目接種は5月開始。しっかり符合。 https://t.co/fOjBNHaq64
厚労省データ
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/s2021/dl/202108.pdf
以下の記事では
「死亡数はワクチン接種数と相関している」
かつ「死亡数はコロナ感染者数とも相関している」ことがわかります。
ヨーロッパでも、今年の超過死亡数が記録的なレベルに達しています。
https://youtu.be/WjG3VoX3Ldk https://t.me/TommyRobinsonNews/39828
続いて、こちらも衝撃。
今年8月に、WHOが、世界に存在するすべての予防接種にmRNAワクチンを導入することを発表した ことを知っていましたか？
私は今回初めて知りました。
WHOはすべての予防接種にmRNAワクチンを導入すると発表したそうです。今の厚労省はWHOの指示通りにする可能性が高いので、国民が声を挙げなければ、日本は危険なmRNAワクチンの実験場になりそうです
— 武蔵 (@2opHmazhbjjHvho) October 7, 2022
スチャリット·バクディ博士の講演内容の翻訳を是非ともお読み下さいhttps://t.co/OgqfDyYfAI
それだけではありません。
オーストラリアでは、牛などの家畜にも注射を義務付け！！
オーストラリア🇦🇺
— 花☆彡空🎗 (@7882wi_wi_wi) October 5, 2022
全ての酪農家の家畜に、mRNA ワクチン接種することが義務付けられた。
ニューサウスウェールズ州では、ワクチン接種した牛200頭の内35頭が即死。
今後、肉・乳製品を摂取することはワクチン接種したことと同じになる日が来る😠💢
https://t.co/wtupi0UT6b
m RNA入りの野菜も開発。
ワクチン投与と同等の量のm RNAを体内に送り込む野菜の研究がカリフォルニア大サンディエゴ校とカーネギーメロン大で行われています。
食べ物も今まで以上に慎重に選ばねば。
そして最後に、10月7日、ヤバいのが閣議決定しました。
閣議決定の国会通過率は90％なので、ほぼ通ります。
政府 感染症のまん延に備えた感染症法などの改正案を閣議決定
政府は、今後の感染症のまん延に備えて、都道府県が地域の中核となる医療機関と事前に協定を結び、病床や外来医療の確保などを義務づけるとした感染症法などの改正案を閣議決定しました。
新型コロナへの対応をめぐっては都道府県と医療機関との調整が十分に行われず、医療提供体制がひっ迫したことなどが課題として指摘されていて、これを踏まえ、政府は、今後の感染症のまん延に備えた感染症法などの改正案を閣議決定しました。
それによりますと、▽都道府県は感染症の予防計画を策定したうえで、地域の中核となる医療機関と事前に協定を結び、病床や外来医療の確保などを義務づけるとしています。
▽協定に違反した場合は医療機関名を公表し、さらに従わない場合は大学病院などの特定機能病院と地域医療支援病院について国と都道府県が承認を取り消すことがありうるとしています。
また、▽すべての医療機関に対し、予防計画の達成のために必要な協力をするよう努力義務を課すことや、▽特に緊急性がある場合には、国が直接公立の医療機関などに医師や看護師の派遣を求めることができる措置も盛り込んでいます。
さらに、▽医師や看護師以外でもワクチン接種を行えるようにするほか▽水際対策を強化するため、感染のおそれがある人に自宅などでの待機を指示できるようにし、従わない場合などは罰則を科すことも盛り込まれています。
政府は、改正案を今の国会に提出し、成立を目指すことにしています。
ワクチン接種と物資の確保
（ワクチン接種の促進）
ワクチンの接種は原則、医師と看護師以外、行うことができませんが、新型コロナの対応の中で打ち手が不足したため、現在は、特例として、歯科医師などにも認めています。
今回の改正は、こうした措置を法的に裏付けることにしたもので、厚生労働大臣が協力を要請した時にかぎり
◇歯科医師
◇診療放射線技師
◇臨床検査技師
◇臨床工学技士
◇救急救命士が
ワクチン接種を行うことができるとしています。
また、予防接種に関連する事務のデジタル化を推進するため、マイナンバーカードを活用して接種対象者を確認する仕組みを導入します。
（マスクなどの物資確保）
これまでの対応で、マスクや抗原検査キット、血液中の酸素濃度を測る「パルスオキシメーター」などが足りなくなった反省から、緊急時には、国が事業者に生産や輸入を行うよう要請ができるとしています。
事業者から提出された計画に問題がある場合には、国が変更を指示でき、正当な理由なく従わなかった場合には、企業名を公表することができるとしています。
一方で、要請や指示に基づいて生産や輸入などを行った事業者には、必要な財政措置を行うこととしています。
水際対策
日本に入国する人への水際対策を強化するため、空港や港の検疫所長は、感染のおそれがある人に対し、自宅などでの待機や報告など、感染の防止に対する協力を求めることができるとしています。
正当な理由なく協力に応じない場合は、待機の「指示」が可能となり、従わない場合は6か月以下の懲役、または50万円以下の罰金を科すことも盛り込まれています。
以上。