反ワクになりきれないと、「国際保健規則改定」が為されてワンワールド・ワンヘルツが実現される！

林千勝氏が、「パンデミック条約」と「国際保健規則改定」について、現在、海外では激しい論争が行われているのに、日本では全く報道されずに話題にすらならないことを懸念して警鐘を鳴らしています。

 

 

 

 

 


「パンデミック条約」と「国際保健規則改定」が批准されると、ＷＨＯは、世界各国の主権の上に立ち、ロックフェラーが述べた「ワンワールド・ワンヘルツ」を世界中の人々に強制することになり、それに抵抗するＳＮＳ等のあらゆる「反ワク」言論は、誤情報や風評を流布する「インフォデミック」対象となって検閲・封鎖。つまり「言論の自由」も奪われることになるでしょう。現に、すでにＡＩによるＳＮＳ分析で誰がどのような「インフォデミック」を行っているのかについて把握されているようです。

日本の場合、緊急事態条項や日本版ＣＤＣの設立、福島南相馬市にmRNAワクチン製薬工場が完成……等は、「パンデミック条約」と「国際保健規則改定」となることを前提にしています。

 

 



日本政府、厚労省、国立感染研、ＮＨＫマスコミが、ワクチン接種死・後遺症を認めないのは、国民に知られずに「パンデミック条約」と「国際保健規則改定」の国家批准をするためです。

いまだにワクチン接種に群がる国民ですから、このことが、日本国民にとっての最大の危機であることなど全く無関心のうちに、来年、２０２４年５月のＷＨＯ総会での決定を迎えることになるのでしょうか。



２０２４年と言えば、このような情報がありました。

 

 

 

 


プレアデス人ソーハン情報では、地球外生命体から得たテクノロジーのディスクロージャーは２０２４年中頃で、その際に「軍が政府の重要な部署を管理して行く事になる」


ロバート・ケネディJrが、「パンデミック条約」と「国際保健規則改定」に反対すると断言していますが、その頃に、米国大統領選挙の行方はどうなっているのでしょうか。

 

 



米国の特別自治区でしかない日本の場合、米国の動きに合わせることになりますが、ワクチン接種を拒否できないような最悪な事態にはならないでしょう。