資産・負債・純資産編
CASE1
貸借対照表の基礎
貸借対照表のつくり


テキスト二冊目『資産・負債・純資産編』は、
主に貸借対照表(以下、B/S)の中身についての内容だ。

B/Sは、
資産の部(借方)
負債の部(貸方)
純資産の部(貸方)
の3つの区分に分かれている。

さらに、
資産の部は、Ⅰ流動資産、Ⅱ固定資産、Ⅲ繰延資産
負債の部は、Ⅰ流動負債、Ⅱ固定負債
純資産の部は、Ⅰ株主資本、Ⅱ評価・換算差額等、Ⅲ新株予約権
に細分化される。

なかでも、純資産の部の中身は、一級ではじめて学ぶ項目だ。


B/Sで注意すべき点は、流動・固定の分類だ。

資産と負債を流動・固定に分類する基準には、
正常営業循環基準
一年基準
がある。

①正常営業循環基準とは、
一連の商品売買のサイクル(営業サイクル)内にあるものを流動項目に分類する基準である。

なお、営業サイクルとは
棚卸資産(商品)
⇒売上債権(売掛金、受取手形)
⇒現金預金(現金、当座預金)
⇒仕入債務(買掛金、支払手形)
⇒棚卸資産⇒…
という一連の流れのことである。


②一年基準とは、
一年以内に 回収または決算、現金化するものを流動項目に分類する基準である。

なお、前払費用は一年基準の適用を受け、流動項目または固定項目に分類され、
それ以外のもの(未払費用、未収収益、前受収益)は常に流動項目に分類される。


また、B/Sの配列は
原則として流動性配列法が適応され、
現金化しやすいものから順に並べられるので注意したい。


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だいぶサボっていました。
新人研修との両立は難しいです。
本来の目標を見失いかけています。

今回は10分だけですが、コツコツ勉強することに慣れていきたいです。


学習時間:10分
総学習時間:14時間40分
損益会計編
補足
会計学の基礎
企業会計原則


企業会計原則は、すべての企業が会計処理を行うにあたって守らなくてはならないルールであり、

①一般原則
②損益計算書原則
③貸借対象表原則
(※リンク--簿記検定ナビ・企業会計原則チェックシート

の三つで構成されている。

それぞれ基本的な内容であるが、それだけ重要な内容であるため、しっかりと覚えておくべきである。

これまで学んできた中にも、
・発生主義の原則
・実現主義の原則
・取得原価主義の原則
などが登場しているので、再確認したい。


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会計学、ちょっと苦手です。
企業会計原則をすべて覚えるのは、とても難しいことです。

なので、テキストで勉強して出てきたら覚える
というスタンスで、ひとまずやっていこうと思います。


学習時間:1時間15分
総学習時間:14時間30分
損益会計編


CASE41


工場契約に関する会計処理(建設業会計)


建設業会計の問題の解き方







建設業会計では、工事の途中で

工事収益総額や工事原価総額が変更になることがある。



この場合、変更になった期の決算時から

新たな工事収益総額や工事原価総額を用いて計算する。



①工事収益総額が変更になった場合

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②工事原価総額が変更になった場合

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なお、変更があった場合、

工事原価総額が工事収益総額を上回り、

最終的に工事損失が発生してしまうことがある。



このとき、工事損失の額が合理的に見積もることができるのであれば、

工事契約の全体から見込まれる工事損失から、当期までに計上した工事損益を控除した金額

について、決算時に工事損失引当金を計上する。



たとえば、

全体の工事損益=△2,000円

第一期の工事損益=500円

第二期の工事損益=△1,000円

のとき、



工事損失引当金は

△2,000円-500円-△1,000円=△1,500円

となる。





工事損失引当金(負債)の対照勘定は完成工事原価(費用)となり、

工事の完成・引渡し時に逆の仕訳を行う。



工事損失引当金を繰り入れた期の損失額は、

その期の損失額+繰り入れた金額
となり、

完成・引渡し時の損益額は0となる。





なお、建設業の勘定科目を、製造業の勘定科目に当てはめて考えると理解しやすい。

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もうすぐ損益会計編が終わりそうです。
学習時間はまだ13時間なので、一日1時間やれば二週間で終わらせることもできたと思います。

できるだけ毎日やって、8月中にテキストを終わらせる気でやりたいです。








学習時間:55分


総学習時間:13時間15分