食物抗原特異的IgG抗体検査（遅延型食物アレルギー検査）を原因食品の診断法としては推奨しない

「遅延型食物アレルギー検査」という検査法をする会社があるようですが、
けっこう高額な検査のようですが、医学的な根拠はないです

米国・欧州・日本のアレルギー関連の学会より、注意喚起や情報提供がされています。
以下の文面を読んでください。


無用な食物除去は栄養失調や成長障害につながります。
危険ですので気を付けてください。



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http://www.jspaci.jp/modules/membership/index.php?page=article&storyid=91

血中食物抗原特異的IgG抗体検査に関する注意喚起

血中食物抗原特異的IgG抗体検査に関する注意喚起  
　日本小児アレルギー学会は、食物アレルギーの原因食品の診断法としてIgG抗体を用いることに対して、「食物アレルギーハンドブック 2014 子どもの食に関わる方々へ」（2014年日本小児アレルギー学会発刊）において推奨しないことを注意喚起しています。米国や欧州のアレルギー学会でも食物アレルギーにおけるIgG抗体の診断的有用性を公式に否定しています。
　その理由は、食物抗原特異的IgG抗体は食物アレルギーのない健常な人にも存在する抗体であり、このIgG抗体検査結果を根拠として原因食品を診断し、陽性の場合に食物除去を指導すると、原因ではない食品まで除去となり、多品目に及ぶ場合は健康被害を招くおそれもあるからです。
　日本小児アレルギー学会は食物抗原特異的IgG抗体検査を食物アレルギーの原因食品の診断法としては推奨しないことを学会の見解として発表いたします。

参考文献：
食物アレルギーハンドブック 2014 子どもの食に関わる方々へ」（2014年日本小児アレルギー学会発刊）
Stapel SO, et al. Allergy 2008; 63: 793-796.
Bock SA, et al. J Allergy Clin Immunol 2010; 125: 1410.

 
平成26年11月19日
日本小児アレルギー学会
食物アレルギー委員会
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http://www.jsaweb.jp/modules/important/index.php?page=article&storyid=51

血中食物抗原特異的IgG抗体検査に関する注意喚起
 

米国や欧州のアレルギー学会および日本小児アレルギー学会では、食物アレルギーにおけるIgG抗体の診断的有用性を公式に否定しています。
その理由として、以下のように記載されています。
すなわち、①食物抗原特異的IgG抗体は食物アレルギーのない健常な人にも存在する抗体である。②食物アレルギー確定診断としての負荷試験の結果と一致しない。③血清中のIgG抗体のレベルは単に食物の摂取量に比例しているだけである。④よって、このIgG抗体検査結果を根拠として原因食品を診断し、陽性の場合に食物除去を指導すると、原因ではない食品まで除去となり、多品目に及ぶ場合は健康被害を招くおそれもある。

以上により、日本アレルギー学会は日本小児アレルギー学会の注意喚起を支持し、食物抗原特異的IgG抗体検査を食物アレルギーの原因食品の診断法としては推奨しないことを学会の見解として発表いたします。


参考文献：
Stapel SO, et al. Allergy 2008; 63: 793-796.
Bock SA. J Allergy Clin Immunol 2010; 125: 1410.
Hamilton RG. J Allergy Clin Immunol 2010; 125: S284.
日本小児アレルギー学会ホームページ：
「血中食物抗原特異的IgG抗体検査に関する注意喚起」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　平成27年2月25日

　　　　　　　　　 　　　　　　   　　　　一般社団法人日本アレルギー学会
　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　理事長　斎藤博久
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ニュース：『戦争は、防衛を名目に始まる』


ニュースで見た人も多いと思いますが、『自由と平和のための京大有志の会』の文章を紹介します。

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声明書

戦争は、防衛を名目に始まる。
戦争は、兵器産業に富をもたらす。
戦争は、すぐに制御が効かなくなる。

戦争は、始めるよりも終えるほうが難しい。
戦争は、兵士だけでなく、老人や子どもにも災いをもたらす。
戦争は、人々の四肢だけでなく、心の中にも深い傷を負わせる。

精神は、操作の対象物ではない。
生命は、誰かの持ち駒ではない。

海は、基地に押しつぶされてはならない。
空は、戦闘機の爆音に消されてはならない。

血を流すことを貢献と考える普通の国よりは、知を生み出すことを誇る特殊な国に生きたい。

学問は、戦争の武器ではない。
学問は、商売の道具ではない。
学問は、権力の下僕ではない。

生きる場所と考える自由を守り、創るために、
私たちはまず、思い上がった権力にくさびを打ちこまなくてはならない。

自由と平和のための京大有志の会

Manifesto

A war begins under the name of self-defense.
A war benefits the weapon industry.
A war spins out of control immediately after it begins.

A war is more difficult to finish than to begin. 
A war hurts not only soldiers, but also the elderly and children. 
A war damages the body, and goes deep inside the heart.

The human spirit is not to be manipulated.
Human life is not a means to somebody else’s end.

The sea should not be swamped by military bases. 
The sky should not be defiled with the roars of fighter planes.

We wish to live in a special country that is proud of its wisdom, rather than a ‘normal’ country that esteems military contribution.

Scholarship is not a weapon of war.
Scholarship is not a tool of business.
Scholarship is not to serve power.

In order to protect and create a place to live and the freedom to think, we must wholeheartedly strike the conceited government.

Kyoto University Campaign for Freedom and Peace



私たちは、衆議院本会議での安保関連法案可決に対し、強く抗議する。
私たちは、法案の即時廃案を求める。
私たちは、参議院の審議では、憲法遵守の姿勢をつらぬくことを要請する。

数の力で押し切ったところで、
憲法から乖離した安倍政権は没落するしかない。

安保法案を廃案にし、民主主義をこの手に取り戻すまで、私たちの連帯と抵抗は決して途切れることはない。

自由と平和のための京大有志の会 × 安保関連法案に反対する立命館有志

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政治家が最低限守らなければいけないルールである憲法。
それを無視する政治家には、早急に退陣願おう。

ニュース：心臓マッサージだけでも


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心臓マッサージだけで回復裏付け　人工呼吸なくてもＯＫ
http://www.kyoto-np.co.jp/politics/article/20150612000004

　人工呼吸をせず、心臓マッサージ（胸骨圧迫）だけを行う心肺蘇生法の普及が、心停止した人の社会復帰数の増加に大きく貢献しているという調査結果を、京都大環境安全保健機構の石見拓教授や川村孝教授のグループが１１日に発表した。日本は胸骨圧迫だけの蘇生法を学会レベルで唯一推奨している国で、その正しさを裏付けたという。
　心肺蘇生の在り方をめぐっては、人工呼吸と胸骨圧迫を併用した方法が長年標準とされてきた。一方、胸骨圧迫だけでも救命率は変わらないとする研究報告があり、日本では近年、市民による心肺蘇生の実施率の向上を目指し、人工呼吸を省く方法が多く取り入れられている。
　グループは、２００５年から１２年までに国内で心停止によって救急搬送された患者約８１万６千人について、市民による蘇生の有無や種別、社会復帰の状況などを調べた。胸骨圧迫だけの蘇生を受けた人の割合は０５年の１７・４％から１２年には３９・３％に増加。胸骨圧迫だけで社会復帰できた人も、人口１千万人当たりの換算で０５年の０・６人から２８・３人に増えていた。
　石見教授は「胸骨圧迫だけの蘇生は、人工呼吸を伴う場合に比べて簡単。多くの人を対象にした講習が実施しやすく、蘇生の普及に有効だ」と説明。その上で「人工呼吸は子どもの心停止に有効とのデータもあり、学校の先生らにはオプションの講習として実施するのが望ましい」と話している。
京都新聞 2015年06月12日
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心肺停止時に行う蘇生処置ですが、皆さんはどう習っていましたか？
学校や、自動車免許学校などで習っていると思います。

蘇生処置の方法ですが、時代によって変わっているんです。
特に人工呼吸と心臓マッサージ。
以前に比べて、どんどん人工呼吸の回数が減っていき、ついにはこの記事のように心臓マッサージだけに

心肺停止したとき、体の酸素必要量は通常時より低下します。
そのため、酸素を送り込むことよりも、全身に血液を循環させることを優先する方が重要という考えになり、人工呼吸の回数がどんどん減ってきました。

人工呼吸に抵抗感を持つ人は当然いると思います。
特に日本人は抵抗感のあるものだと思います。
けれど、心臓マッサージだけでも
そんな声が聞こえてくるような記事です。


ニキビ治療の選択肢がさらに増えます


日本の保険でのニキビ治療は、海外の何歩も後ろにいました。
それが、ディフェリンゲルが使えるようになり、やっと差が埋まりつつあり、さらに今年になり過酸化ベンゾイルに関する2つの治療薬が日本で使えるようになります

1つ目が
マルホ株式会社が販売する、ベピオゲルです。
2015年4月に承認されました。
過酸化ベンゾイルが主成分です。
過酸化ベンゾイルは、P. acnesに対する抗菌作用と、角層剥離を促進し面皰に対して効果が期待されます。


2つ目が
グラクソ・スミスクライン株式会社が販売する、デュアック配合ゲルです。
2015年5月に承認されました。
過酸化ベンゾイルに抗生物質のクリンダマイシンを配合した治療薬です。
クリンダマイシンは、ずっとダラシンゲルの名で日本でも使われているニキビ治療薬の主成分です。


過酸化ベンゾイルの角層剥離作用による面皰の抑制は、ディフェリンゲルに似たものですので、分かりやすいですね。

これで、海外の医療機関でのニキビ治療に並んだのではないでしょうか


新薬は処方制限があるので、しばらくは処方できる本数はわずかです。
また、すぐに処方できない病院も多いと思いますので、希望される方はかかりつけ医に相談しましょう。


ニュース：研究結果が歪められてニュースになる


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慶應医学部、アトピー性皮膚炎の原因を解明
　慶應義塾大学医学部皮膚科学教室とアメリカ国立衛生研究所の永尾圭介博士との研究グループは、アトピー性..........≪続きを読む≫
慶應医学部、アトピー性皮膚炎の原因を解明2015年04月23日 13時00分
提供：リセマム
　慶應義塾大学医学部皮膚科学教室とアメリカ国立衛生研究所の永尾圭介博士との研究グループは、アトピー性皮膚炎が皮膚にいる細菌のバランスが崩れることで引き起こされると、マウスを用いて解明した。研究成果は4月21日に米国科学雑誌「Immunity」電子版で発表された。
　アトピー性皮膚炎は、気管支喘息や食物アレルギーに発展する可能性があることから、一般的にはアレルギー性の疾患であると考えられている。しかし、実際には生体が何に反応して皮膚炎を起こしているのかは不明で、原因となるアレルゲンは特定されていない。
　研究では、アトピー性皮膚炎マウスの皮膚炎は、黄色ブドウ球菌が大量に発生し、皮膚表面の菌種の多様性が失われることによって起きることがわかった。研究結果をもとに、細菌巣を正常化することができる新しい治療法が開発されれば、現在ステロイド剤で炎症抑制に頼っているアトピー性皮膚炎の治療を大きく変えることができるかもしれないという。

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医療のニュース記事というのは、非常にガッカリさせられることがしばしばだ。
今回のニュース記事も同様。
「アトピーの原因解明」と目を引くタイトルをつけるのはいいが、実際のところ原因とは程遠い。

研究者側のプレスの段階で過剰に宣伝文句をつけているのか、
または記者の知識不足なのか
または記者も分かっているけれど、過剰に話を盛っているのか……


本当に何十年も前から、
黄色ブドウ球菌とアトピーの関連は言われ続けている。
黄色ブドウ球菌が悪化因子であることは、疑いようのない事実だ。

今回は、なぜ黄色ブドウ球菌が悪化因子になるのか、その一端が分かったという話。
今回の話以外にも、黄色ブドウ球菌が悪化因子になる理由は他にもある。

このようなタイトルがつくと、抗生物質を飲めばアトピーは治ると勘違いされる可能性もある。
いいかげんなニュース記事にはうんざりするし、
自分達の業績をアピールすることは重要かもしれないが、
研究者側も正しいことが書かれるようにプレスすべきだと思う。