いまだに「一時的に在庫切れですが、商品が入荷次第配送します。」ですね。

■この度、アマゾンの不可解な動きにたいしてインターネット上で苦言を呈するのは、アマゾンが日本国内で商売活動をしているにも拘わらず、日本人には相容れない商いを実施していることが明らかになったからです。苦情を入れようにも、「１０４」などに代表電話の登録がなく、また、注文サイトで「意見の募集」をしても、回答を拒絶していることが、結果的にこのようにインターネットで苦言を述べることになりました。

●『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』が、いざ発売(７月２９日)されてからの異常現象は、「サイバー戦争」の様相を呈しています。

それは、『ＳＡＰＩＯ』誌に発表した時点で話題になっていた発掘スクープのレポートを一挙に１３本まとめて一冊になっていることと、『ＳＡＰＩＯ』に掲載できなかった根本資料を載せたことで、「ガンダム合体」のように強力になっているので想定内のことでした。

反日日本人や在日韓国・朝鮮人が、戦後、よりどころにしていた「歴史認識」の根本を瓦解させることへの抵抗は、相当あると思っておりました。

発売一週間前より、「新刊予約ランキング第１位」を維持していたにも拘わらず、発売日の早朝に「予約受付中」の表示が、「在庫切れ、商品が入荷次第配送します」に変更になった時点から、「サイバー戦争」の火蓋がきられたようです。

アマゾンが利潤を追求するシビアな会社であれば、予約受付一週間以上第１位の商品の「発注マニュアル」は徹底されているはずであり、発売日に「在庫切れ」にした担当者は、普通の会社であれば左遷か降格でしょう。

小生が、携帯サイトで発売日早朝６時頃に「在庫切れ」と「ランキングからの削除」に気付いたのであり、実際の表示変更は、丑三つ時だったと思われます。

同書のランキングは、同３０日深夜の総合ランキングは第１３０位まで上昇していました。

同３１日早朝、アマゾンの携帯サイトを確認して驚いたことは、個別ランキングの「歴史・地理(第５位)」「日本史(第３位)」「徳間書店(第８位)」の各個別ランキングから、同書がすべて消えたことです。(ＰＣはそのまま)

因みに、アマゾンが携帯サイトの検閲を諦め、同書を個別ランキングに復活させたのは同３１日早朝でした。

それは、インターネット上に３０日からアマゾンの検閲の実態が配信され、大騒ぎになった３０日深夜から３１日早朝にかけて、こそこそ元に戻したのです。

７月２９日午前６時の時点では、これは何か事故が発生したと判断していました。

その後、出版社に電話する時間を待ち、午前１０時に担当者に「何か事故が発生したのか」を問い合わせ、「在庫切れ」や「ランキングからの削除」などの状況を報告しました。

その日(２９日)の午後に担当者から連絡があり、「在庫切れ」は取次店から直ぐに納品できるように対処したとの連絡がありました。

出版不況のこの時代、予約商品に速攻で対応しない会社などあり得ません。

ところが、７月３１日になってもアマゾンの「在庫切れ、商品が入荷次第配送します」の表示はそのままでした。

そこで、日本を代表する大手出版社の複数の社員に、アマゾンとの取引について聞くと「ウチも読者から、在庫切れどうなっているとの問い合わせに、直ぐ対処したくても、アマゾンの場合、アマゾンから注文か来なけば、ウチから勝手に納品できないようになっている」とのことでした。

これは、アマゾンが意図的に発注しないと、そのまま「在庫切れー」の表示が継続することになるとのことでした。

ふざけた話です。「在庫切れと表示されると、ランキングはみるみる下がるからね」と言っていました。

それは、アマゾン側のさじ加減で「ランキング操作」ができることです。

同書の出版社は、アマゾンで取り扱っている書籍が約２００００冊の大手出版社で、発売日に在庫切れになって速攻で対応しない訳がないのです。

今回、アマゾンの検閲が明らかになったのは、７月２９～３０日にアマゾンの携帯サイトの個別ランキングから削除された同書が、同ＰＣサイトには継続して掲載されていたからです。

今回のような「歴史認識」を見直す書籍のインターネット情報は、圧倒的に情報強者である１０～３０歳代の方々が注目しているのであり、その方々が利用しているＩＴツールは、携帯がパソコンを凌駕するまでになっています。

今回、アマゾンが携帯情報だけを削除したことは、当然、それらの事情を知っていた上での「一種の言論弾圧」です。この行為は「憲法２１条」に抵触しています。

普通、出版業界は机上に各人パソコンを置いて仕事をしていて、携帯でアマゾンの個別ランキングをチェックする者がいませんので、アマゾン側はバレないと思って操作したのであろうが、何故か小生は、携帯を駆使して各種情報を取得していたのです。

昨日、ある機関からの情報によると、アマゾンからの同書注文に関しての返信メールによると、検閲行為を正当化した文言が含まれていた。一部を抜粋した重要部分は以下の通りです。

★［誠に申し訳ありませんが、調整のうえ、仕入先から入荷の見込みがないことが判明した場合、または、ご注文数が入荷数を上回った場合、やむを得ずご注文をキャンセルさせていただくこともありますので、ご了承ください。］と、大手出版社の書籍を、発売したその日に「在庫切れ」にして、また同書の入荷数が少なかったら「キャンセルさせていただく」など、ふざけたことを回答しています。

この日本人を舐めた回答の意味することは、発売前新刊予約ランキング第１位を一週間以上維持していた商品を、発売日早朝に「在庫切れ」にするアマゾンであれば、キッチリ注文を管理して常に少な目に出版社へ発注すれば、「在庫切れ」を継続できることになる。

今回の「在庫切れ」と「ランキングからの削除」は、アマゾンの『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』にたいする意思表示と受け止めることが出来ます。
このまま書籍を検閲するアマゾンが、日本国内の出版流通のシェアをのばし、独占的地位を持ったときは、言論出版界を無言でコントロールする「暗黒社会」が到来します。

「南京大虐殺」も日本人が、声高に反論しないから世界中に中国のデマがまかり通っています。

今回は、アマゾンの検閲の証拠を保存してありますので、一種の情報戦を利用して「検閲するアマゾンの危険性」を、日本国民に周知徹底することが大事です。

今回の不祥事で、アマゾンを利用したくなくなるのが自然ですが、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』だけは、アマゾンを監視するためにもアマゾンを利用して、総合ランキング第１位を勝ち取りたいと思っております。
これは将来的に勃発するであろう、「サイバー戦争」の前哨戦との認識で、日本人が一丸となったときの「日本人の底力」の実現を、切に望むものであります。

朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実　韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった/水間政憲

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