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【夫婦愛】69年連れ添った妻の死を悟った男性「彼女がいないとつまらない」と後を追ってあの世へと旅立つ / ネットの声「あまりに美しくあまりに悲しい」ずっと仲良くいられるパートナーを持つことに、憧れを抱く人は多いだろう。ロケットニュース24でも「結婚に関する20のアドバイス」「小言が多いパートナーを持つと死亡する危険がアップ」なんてパートナー関連記事が人気だったりする。

今回紹介するのも、互いに深く愛し合った老夫婦のお話だ。しかし、その愛はあまりにも深い。妻の死期を悟った夫が、「彼女がいないとつまらない」と言い残して、自らの生にも終わりを告げたのだ……。

・69年間の結婚生活

米オハイオ州のホスピスに入っていた、ワーリントン夫妻。88才の夫ジーンさんと、86才の妻パットさんは、大変仲が良く、69年間もの長い結婚生活を送ってきた。そして、2014年12月26日に、二人揃ってあの世に旅立ったのだった……。

・「パットがいないと人生は楽しくない」

その1日前に、妻のパットさんの部屋を訪れ、彼女の手を握ったジーンさん。このときに、「“彼女の命はもう長くない” と、ジーンさんが感じ取ったのではないか」と夫妻の息子のフィルさんは話している。

ジーンさんは自分の部屋に戻り、翌日、死を決意して自身の体から点滴のチューブを外したのだった……。パットさんが亡くなった8時間後に、ジーンさんもあの世へと旅立った。最後に、ジーンさんは息子に向かってこう話していたという。

「パットがいないと、人生は楽しくない」

・第二次世界大戦前に、内緒で結婚した2人

中学生のときに出会った彼らは、ジーンさんが第二次世界大戦に出兵する前に、周囲に秘密で結婚したという。16才と18才の、とても若い2人だった。その後、無事に戦争から戻ってきたジーンさんは、「2度と彼女と離ればなれになりたくない」と強く思ったそうだ。

3人の子供と7人の孫、12人のひ孫に恵まれ、人生の大半を共に過ごしてきた夫妻は、最後の最後まで一緒だったのである。

ネット上ではこのニュースに対して、「あまりに美しく、あまりに悲しい」「これぞ愛だ」などというコメントが飛び交っており、多くの人々が感動したのが分かる。誰だって死ぬ時は一人。けれども、それまで培った他者との関係が消えることはないようだ。


1月12日          《月曜日》

おはようございます。

【今日の一言】GOOD MORNIMG

人間にはいろいろの力が与えられているけれども、その中でも最もすばらしい力は、物事に意味を与えることのできる力なのではないだろうか。苦しみにさえ価値を見出し、ありがたいと思うことができ、逆境においてさえほほえむことのできるのが人間である。

《美しい人に》

今日一日笑顔でお過ごしください。
一番の幸せは健康であることです。
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消費増税後は衣料も食品も不振。GMSを抱えるイオンの苦戦が目立つ(イオンモールナゴヤドーム前店、撮影:尾形文繁)

国内小売り最大手のイオンが苦境にあえいでいる。1月9日に同社が発表した2014年3~11月期の連結決算は、営業利益が前期比48%減の493億円とほぼ半減した。金融やドラッグストア、海外事業が堅調に推移する一方、主力のGMS(総合スーパー)事業の赤字幅が一段と拡大したことが主因だ。消費増税後の環境変化に対応できず、客離れが起きており、既存店売上高の前期割れが続いている。

決算説明会の席で、若生信弥・専務執行役グループ財務最高責任者は、「消費増税以降、(既存店の)回復が遅れている。小売りを取り巻く環境は厳しい」と述べた。また岡崎双一・専務執行役GMS事業最高責任者は、「消費増税後の対応に失敗した。価格政策のミスだった」と分析。外部環境のみならず、イオン自身の対策不足も認めた。

売上高にあたる営業収益は、ダイエーの連結化や新店効果が寄与し、前期比10%増の5兆0770億円だった。また純利益は、持ち分法適用会社だったドラッグストアのウエルシアホールディングスを連結子会社化したことで、316億円の特別利益を計上し、前期比47%増の293億円だった。

イオンリテール、ダイエーが営業赤字

本業のもうけである営業利益半減の元凶はGMSだ。中核事業子会社であるイオンリテールの3~11月期の営業赤字は182億円(前期は57億円の黒字)。3~8月期では75億円の赤字だったが、直近3カ月で107億円の赤字がさらに上乗せされた格好だ。

大型化など改装店舗は好調の一方、既存店が前期比2.4%減と不振。天候不順の影響もあり、特に衣料品が4.1%減と大きく落ち込んだほか、食品も2.3%減と苦戦した。岡崎専務執行役は「改装は順次していくが、(店舗数が多く)分母が大きいのでどれぐらい早くできるか」と述べた。

加えて、2013年8月に連結子会社化したダイエーが、158億円の営業赤字を計上。GMSから食品スーパーへの転換を進めているが、まだ道半ばだ。連結化で売上高は増えたものの、利益段階では大きく足を引っ張っている状況に変わりはない。

GMSに加え、業績悪化の要因となったのが、スーパー・ディスカウント・小型店事業だ。3~11月期で1億円の赤字に転落(前期は74億円の黒字)。「マックスバリュ」を展開するスーパー事業は、東北、中部、九州などで苦戦。コンビニ事業「ミニストップ」は、営業利益が前期比37%減の26億円に落ち込んだ。

それでもイオンは、2015年2月期の通期業績予想を期初から据え置いたままだ。営業利益は前期比17%増~22%増の2000億~2100億円を見込む。だが、11月までの進捗率は、わずか20%台であり、達成はほぼ不可能。これに対し若生専務執行役は、「チャレンジングな数字だが、打てるべく施策を打っていく」と述べるにとどまった。

イオンが復活するかどうか、真価が問われるのは来期以降だ。岡田元也社長は足元の苦戦を踏まえて、ヒト・モノ・カネすべてで戦略を再構築中で、いずれも来期以降の成否にかかわってくる。

持ち株会社の人員は半減

カネの面では投資計画を大きく変える方針である。不振が続くGMSやスーパーは、新規出店を大きく抑制する一方、既存店の改装を活発化していく。一方で、ディスカウントや小型店は成長分野と位置づけ、新店投資を積み増す。ASEANや中国が好調な海外事業では、従来計画より大幅に投資を増やすなど、全体でメリハリをつける方針だ。

合わせてモノの面では、これまでの買収などで複雑化しているGMSやスーパー業態について、イオンスタイルストアやフードスタイルストアなど5つの業態に再編成して、新たに店舗作りする狙いだ。

ヒトの面では、2016年2月期から持ち株会社の人員を半減させる一方、各事業会社に振り分けて、同時に権限委譲を進めていく。2008年に持ち株会社制に移行し、仕入れなどを本社に集約化して効率化を進めたが、その結果、組織が肥大化していたという。これに伴い、主要事業会社であるイオンリテール、イオンモール、ダイエーの経営体制を2月に刷新、社長をすべて交代させ、GMSやスーパー事業を早期に立て直したい方針だ。

はたして挽回できるか。セブン&アイ・ホールディングスが微増ながらも最高益を続ける中、反転攻勢できない巨艦イオンの手探りは続く。