全ての悪質な売り煽りの人たちへ見て欲しいです。
悪質な売り煽りの人たちによる誹謗中傷や罵倒がどのような結果（悲劇）を引き起こすのか。
①株価が暴落する可能性がある
②新たに融資を受けられなくなる可能性が出てくる
③上場廃止になる可能性がある
④既存の取引先から取引を打ち切られる可能性がある
⑤よい人材が集まりにくくなる
自分がやっていることの重大さをよく考えた方が良い。
馬鹿だから考える知能も無いかもしれないが、まずはしっかり読めと言いたい。
特に最近は既出でもないのにあえて既出連呼して印象操作をしてくるやつがいます。
ごめんと誤って許される問題ではない。
『事実に反すること』
既出でもないのに確固たる根拠の事実もなく既出だ既出だと連呼して印象操作をしている投稿は、事実に反することとして禁止事項にあたります。
買い煽りが悪で売り煽りが正義だと？馬鹿もほどほどにしてくれ。
悪質な売り煽りの人たちによる誹謗中傷や罵倒がどれほどの企業への損害を与えダメージが多くのステークホルダーに悪影響を及ぼすのかその馬鹿な頭で少しは考えろ。
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ここまでは悪質な売り煽りの人たちへのコメントでした。意外と奴らもこのブログをコソコソとチェックしているのは知っています。
さて、ここからは上場企業が正式に開示している材料を公平に見れる早耳筋さん、足の速い人達、凄腕さん達へになりますが、上記のサイトをよく見て頂き、今後悪質な売り煽りの人たちが現われた際には「ネット誹謗中傷弁護士相談ナビ」の記事を出して教えてあげて欲しいと思います。
①株価が暴落する可能性がある
もし誹謗中傷の投稿が多くの人に「事実である」と受け止められてしまったら、企業の評価が大きく下がります。内容によっては、Yahoo!ニュースにも取り上げられるかもしれません。
投資家は不安要素のある企業に投資することを嫌がるため、企業に投資してくれる株主が激減し、結果として株価が大きく値下がりする可能性があります。
②新たに融資を受けられなくなる可能性が出てくる
企業の多くは金融機関から融資を受けていますが、融資をするかどうかの判断材料は多岐にわたります。悪評が立つことも、融資をするかどうかの判断要素になっている可能性は決して低くはありません。
企業のイメージが急落し、連動して株価まで急落するような甚大な損害が出てしまった場合、金融機関すら離れていってしまう可能性があります。
③上場廃止になる可能性がある
日本にはいくつも株式市場がありますが、上場の要件はかなり厳格で、審査の際には過去に不正行為や犯罪行為を行っていないかだけでなく、悪い評判がたっていないかもチェックされてしまいます。誹謗中傷によって悪い評判が立ってしまった場合、上場廃止になる恐れもあるのです。
④既存の取引先から取引を打ち切られる可能性がある
悪評が立ち、金融機関や株主が離れていってしまった場合、企業はイメージの悪化だけでなく敬愛的な損害も被ってしまっています。取引をしても回収できるか不安と思われてしまったら、既存の取引先から取引を切られてしまう可能性もあるのです。取引先は法人だけとは限りません。個人を相手にしているようなビジネスであれば、個人客が離れていくこともありえます。
⑤よい人材が集まりにくくなる
株式市場に上場していることは、企業の格を上げてくれます。上場企業に就職を希望する人は珍しくありません。しかし誹謗中傷によって企業のイメージが暴落してしまったら、たとえ上場していたとしても就職を希望する人が減少するのはめにみえています。
ここに挙げた可能性をみて、大げさだと感じる人もいるかもしれません。確かにこれらの被害が起こる決して高くはないと思われますが、絶対に起こらないということもできないのです。
誹謗中傷は個人に対しても行われることがありますが、法人相手の場合は動くお金の規模や関わっている人、企業の数が大きいため、損害も桁違いになる可能性があるのです。もしも誹謗中傷となる投稿をされてしまったら、できるだけ早急に対応する必要があります。
この内容をどうかよく見て頂き、悪影響を及ぼす事例を覚えておいて欲しいと思います。
また悪質な売り煽りの人たちは買い煽りが悪で売り煽りの自分たちが正義だと、疑似の正義感を持っているので、自分たちがやっていることで下記の悪影響を及ぼす損害をどのように責任を持つのかケジメ取れるのか聞いてください。
①株価が暴落する可能性がある
②新たに融資を受けられなくなる可能性が出てくる
③上場廃止になる可能性がある
④既存の取引先から取引を打ち切られる可能性がある
⑤よい人材が集まりにくくなる
このような悪影響を及ぼす損害を与えることが、それでも悪質な売り煽りの人たちは正義なのか。
良心があるなら、今一度考え直して欲しいです。