外国法人等がどいった業種の株式保有比率が高いかは、日本取引所グループ様の公開データから確認できます。https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/examination/01.html
２０１８年度のデータから、保有比率が多い順に、鉱業３９．７%、精密機械３９．０％、
医薬品３８．６%、電気機器３８．２%となっています。
反対に比率が低いものは水産・農林業１６．９%、空運業１８．２%、紙・パルプ１８．５%です。
外国法人等とは海外投資家で日本以外の国籍を持ち、主に機関投資家であると理解しています。
では、彼ら海外投資家はどんな観点で日本の株式（業種）を買っているか私なりに考えたいと思います。
検討に当たり、日本国籍を持ち、主に個人である個人・その他（個人投資家）の保有順と比べてみることにします。
いわば対極に位置する二つの投資家の株式保有率の順位の差から、海外投資家の思惑の一端を垣間見たいと考えます。
外国保有割合順位から個人保有割合順位を減じた（ﾏｲﾅｽ）値は下記のグラフの通りです。
外国保有割合が高いと値はマイナスで、グラフは左に計上され色は赤となります。
個人保有割合が高いと値はプラスとなり、グラフは右に計上され色は青となります。
■所見と感想
※個人の感想と理解になりますのでご注意願います。
・海外投資家と個人投資家の業種単位の投資動向は大きく異なると感じます。
投資スタイルが異なるものと理解しました。
・赤いグラフが左に大きく振れてい業種は、海外投資家が長期的に魅力があると感じている
業種だと考えます。
・具体的には、鉱業、精密機器、電気機器、医薬品、その他製品、保険業、機械、
石油・石炭製品、不動産、化学、その他金融業、輸送用機器などです。
・一概に言えないと思いますが、輸出産業、技術力、権益などの視点で海外投資家には
魅力的に映っているのかもしれません。
・他方、国内の個人投資家が魅力的に思う業種は青いグラフが右に振れています。
・特に、水産・農林業、空運業、陸運業、繊維製品、小売業、サービス業、電気・ガス業、
金属製品、証券・商品先元取引業などです。
・どちらかというと内需や生活に身近な業種が多いようにも見えます。
・個人投資家の保有順位１位の空運業（４社）は株主優待の影響が強く反映しているものと
考えられます。
・空運業の他にも個人投資家の保有割合が高い業種に関し、少なからず株主優待制度が
影響しているように推察します。
＊ ＊ ＊
海外投資家と個人投資家にとって魅力的な業種はいわば逆相関の関係になります。
今回、おぼろげながら日本に投資している海外投資家の思惑の一端を感じ取ることができました。
現在、私は、ほとんど日本株へは投資しておらず、外国株に投資しています。
今回の結果から、日本人の私から見て、投資対象国の魅力的な分野にある程度集中的に投資すれば良いと考えました。
逆にコレクションの様に全業種への網羅的な投資は避けたいと思いました。