パンダアップデートから見える今後の SEO 施策

ここ最近の SEM 関連の大きなニュースといえば、やはり Google から発表された検索エンジンのアルゴリズム変更だろう。

2011年から Google はスパム的な SEO の手法に対する取り締まりを強化しており、今年の3月には、Google の Web スパム対策チーム責任者を務める Matt Cutts 氏が過剰 SEO(検索エンジン最適化)を実施しているサイトの評価を改めると発表したのもその一例である。（※1）

原文訳：「私たちは過剰に SEO を行なっているサイトと SEO を行なっていなくても素晴らしいコンテンツを持っているサイトをより公平に評価できるように努めている。実際、Google のエンジニアは関連性の認識を高める一方で、1ページに対してキーワードを詰め込み過ぎているサイトや、あまりに多くの相互リンクを行なっているサイトなど、過剰に SEO を行なっているサイトを取り締まれるようにクローラーの精度を高めている。」
※クローラー：WEB ページの情報をデータベース化する検索エンジンプログラム

上記の発表から、スパム的な SEO テクニックはもちろん、質の低いリンクで量を担保するような外部施策だけの SEO は通用しなくなることがわかる。自然検索で上位表示されるには「有益な情報（コンテンツ）を継続的に提供できていること」、「コンテンツに独自性があること」が最重要になってくる。また、有益なコンテンツがないにも関わらず相互リンクの数が異常に多かったり、対策キーワードを意図的にサイトの中に詰め込みすぎるなど、「過剰な SEO」を行っているサイトの評価が下がると見られている。つまり、今回のパンダアップデートの目的は、「過剰な対策でサイト評価を上げようとしている中身のないサイト」と「コンテンツの内容が秀逸だが対策を行っていないサイトを公平に評価できるようにすること」である。

しかし、Google は SEO を否定しているわけではない。クローラーがサイト内の情報をより細部まで収集できるように最適化されているものや、ユーザーがよく利用するキーワードの提案、サイト内部のリンク循環の改善等々、SEO 施策で当たり前に行っていることは自然とユーザビリティにも繋がり、ユーザーにとっても良いことだとしている。

一足先にパンダアップデートが反映されている海外では、読者に支持されている秀逸なコンテンツを配信しているにも関わらず、順位が大幅に下降してしまうといった不当な評価を受けてしまったサイトも一部あった様である。検索エンジンもやはり人間ではなくプログラムであるため、ユーザーにとっての本当に有益な情報の判断までは、正確にはできない場合もある。その時に SEO 施策はユーザーが求めている情報を検索エンジンで見つけるための手助けになるのだ。

今後のサイト運営は、質のよいコンテンツ、有益な情報を定期的に発信しながら小手先のテクニックで短期的にサイトの評価を上げようとするのではなく、中長期的かつ計画性を伴った「SEO＝検索エンジン最適化」を行うことが重要になってくると思われる。

※1　出典：South by Southwest（SXSW） 2012
「Dear Google & Bing: Help Me Rank Better!」（2012/03/10）

（執筆：アウンコンサルティング株式会社　AE グループ）

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公衆無線ＬＡＮ会社、情報改ざんの疑いも

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　飲食店や商業施設などでインターネットを利用できる公衆無線ＬＡＮサービスを提供している「コネクトフリー」（東京都）が、利用者に無断でツイッターのＩＤなどを傍受していた問題で、総務省は通信の秘密の侵害を禁じる電気通信事業法に抵触する恐れもあるとして、近く同社から事情を聞く方針を決めた。

　また、同サービス利用者がアフィリエイト広告を通じて商品購入した際の情報を改ざんし、広告料を不正に得ようとした疑いも出ており、同社で調査を急いでいる。

　同社によると、都内を中心とした商業施設などに設けた接続ポイントでは、無料でネットを使えるが、利用者の端末情報などが同社側に送られていた。

　さらに、これらの接続ポイントでサイトを閲覧し、大手ネット通販「アマゾン」のアフィリエイト広告を通じて商品を購入した場合、本来の広告料入金先であるサイト運営者のＩＤを、勝手にコネクト社のＩＤに改ざんするプログラムが組み込まれている恐れがあるという。同社では少なくとも１か所の接続ポイントで疑わしいプログラムを確認しており、解析を急いでいる。

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女子に効くのは「ネット広告」、男子に効くのは「SEO」 【広告の有無によるネット通販売上比較】

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　Eストアーは、同社のネット通販サービスを利用する事業者1万4560店を対象に、インターネット広告（リスティング広告やアフィリエイト広告など）の有無と売上件数に関する調査を10月に実施した。

　キッズ・グルメ・インテリアなどの“女子向け商品”を販売する店で、広告を実施した店舗は、同カテゴリーの広告なし店舗と比較すると、3～5倍以上の注文があることが判明し。広告効果が極めて高いことがわかった。

　その一方で、自動車・家電・スポーツ・ホビー・CDなどの男子向け商品を販売する店は、同カテゴリーの広告なし店舗と比較すると1.8倍以下の注文にとどまり、広告の効果が女子買い商品よりも低くなっている。

　Eストアーは、衝動買い需要の高い女子買い商品と非型番商品、ブラウス、スカートなどの品種名で検索される商品はインターネット広告が有効であり、型番や指名買い、目的買い需要の高い男子買い商品はSEO対策が有効であると分析。また、CD・DVD・本などは倍率が1.0を割り切り、広告効果は極めて低いとしている。

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今後の企業の Web プロモーション～「Google＋ページ」からみえること～

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この度 Google から「Google＋ページ」という新サービスが開始された。（※1）

このサービスの特徴は、情報発信や共有が個人だけではなく、企業や団体間でも可能になったことである。このサービスの普及で、今後 Face book のように「Google＋ページ」の企業ページが増えていくことが予想される。今回の新機能を通して企業がどのように有効活用できるかを考えていきたい。

・まず、「Google＋」とは？

2011年3月から Google.com 上で開始されているソ－シャルサービスである。ユーザーが検索を行った際に、検索結果に表示されている「＋1」ボタンを押すことで、Facebook でいう「いいね！」ボタンと同様に評価を付けることが可能なのだ。そして、自分が付けたその評価を他のユーザーに共有することができるのである。

先にも述べたように、今回発表された「Google＋ページ」により、個人だけでなく、企業や団体が Google＋ で情報を発信することが可能になった。企業の「Google＋ページ」を作成することで、企業、商品、ブランドなどの認知度を高めたり、個人（ファン）との交流を結ぶことが可能になったのである。（※1）

・「Google＋」の大きな特徴

＜検索エンジンとの連携＞
「Google＋」の強みといえば、なんといっても世界最大シェアの自社検索エンジンとの連携である。自分と繋がりのあるユーザーが Google で検索した際に、検索エンジン上で「＋1」が共有できる点である。例えば、自分がある焼肉屋のサイトを「＋1」ボタンで評価したとする。すると、自分と繋がりのあるユーザーが同じ焼肉屋のサイトを検索したときに、自分が押した「＋1」ボタンが表示される。つまり、評価の共有ができるのだ。共有できる場所が検索エンジン上であるため、媒体の中だけで評価の共有ができていた Facebook よりも幅広いユーザーに認知させることが可能になる。

また、ダイレクトコネクトという新機能により、Google で検索するキーワードの先頭に「＋」を付けると関連する「Google＋ページ」が表示される点だ。例えば「＋●●●」と入力すると、「Google＋ページ」を持つ企業やブランドなどが表示され、すぐに行きたいページへ飛ぶことが可能になる。（※2）

＜サークル機能＞
「Google＋ページ」から発信する情報の共有対象を「サークル（グループ）」分けする機能が追加された。この機能は、Google 独自の新しい特徴の一つだといえるが、すでに私たちはこのサークルの使い分けを行っている。例えば、Facebook・Twitter の使い分けである。私の周りでは Facebook をリアルな友人との交流に、Twitter を著名人・有名人との交流、情報交換の場として利用している人が多い。このように、メディアを自然と使い分けていることから、私たちは無意識に情報発信する対象を選定し、その上で情報共有することを必要としているのだ。

この機能をうまく取り入れたものが「Google＋ページ」なのである。上記の様に個人のページはもちろんだが、企業のページについては、ビジネスの視点から有効活用できる。例えば、商品のリリースを発信する対象を「既存顧客」や「見込み顧客」で分けたり、「年代」や「性別」、「業界」などのカテゴリで分けることもできる。つまり、サークル機能を使うことで特定のユーザーに対してダイレクトに必要な情報だけを訴求するターゲティングが可能になるのだ。

すでに以下の企業やブランドが「Google＋ページ」を開設、または開設予定である。（※1）朝日新聞、avex、産経デジタル、集英社、トヨタ自動車、ユニクロ、楽天市場（50音順）

今後、「Google＋ページ」のブランドページを開設する企業はさらに増えていくと予想される。

今後の Web プロモーションは、ユーザーとの情報共有が可能な独自のブランドページを育てていく方法が主流になってくるのかもしれない。検索エンジン対策やネット広告出稿は、どの企業でも当たり前に行っている中で、日々進化していくソーシャルメディアの動きにもしっかりと追いつき、独自性を発揮することで、他社と差別化が図れる企業が強くなっていくのだろう。

※1．出典：Google 日本 Blog「Google+ ページ」で、新しいつながりを（2011/11/8）
※2．現在、ダイレクトコネクトのサービスが利用できるのは google.com のみだが、近日中に google.co.jp でも利用開始される予定。

（執筆：アウンコンサルティング株式会社　マーケティンググループ）

記事提供:seo.globalmarketingchannel.com

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ネット商戦を狙う攻撃に警戒を――詐欺やSEO攻撃などの手口が横行

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　米国が年末商戦に突入する感謝祭のバーゲンシーズン入りを前に、Trend Microがインターネットショッピングを狙った攻撃の手口について解説し、利用者に注意を呼び掛けた。

　同社のブログによると、米国のネットショッピング利用者は2014年までに78％の増加が見込まれる。また、モバイル端末の普及に伴い、スマートフォンユーザーのうち43％が「モバイル端末を買い物に使う」と回答しているという。

　しかしネットショッピングが普及すれば、それに目を付けるサイバー犯罪者も増えるとTrend Microは指摘する。クレジットカード情報やオンラインバンキングのID情報といった個人情報を狙う攻撃は常に発生しているという。

　具体的な手口としては、注目のガジェットなどの人気アイテムに関する検索結果を不正に操作してユーザーを悪質サイトに誘導するSEO攻撃、ネットの懸賞などを装ってユーザーをだまし、個人情報や決済情報などを入力させる詐欺の手口、セキュリティが不十分なネットワークに接続しているユーザーのアカウント情報などを盗み見し、なりすましに利用するセッション乗っ取りなどを挙げている。

　こうした手口にだまされないためにも、ネットショッピングの利用に当たってはセキュリティソフトウェアの導入をはじめとする対策を講じる必要があるとTrend Microは強調している。

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Webサイトの"集客力"を高める、BiND5のアクセス解析とSNS連携機能

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（写真：マイコミジャーナル）

デジタルステージが提供しているWebサイト制作ソフトウェア「BiND for WebLiFE* 5」。本ソフトなら、デザイナーがあらかじめデザインした豊富なテンプレートをベースに、見栄えのよいWebサイトを誰でも簡単に作成できる。しかし、せっかく洗練されたWebサイトを制作しても、多くの人に見てもらえなければ、宝の持ち腐れというもの。今回は、BiND5に搭載された、Webサイトを効果的にアピールし、より多くの読者を集めるために欠かすことのできないアクセス解析やSEO関連の機能を中心に、その魅力を紹介していこう。

【拡大画像や他の画像】

Twitter、Facebook、mixiなど社会的なコミュニケーションツールとして広がりを見せているSNSは、そのコミュニティーに参加している人々に対して、自分のWebサイトを直接的にアピールできる手段としても注目を集めている。そんなSNSを活用した効果的なアプローチを可能にするのが、BiND5に搭載された「Social Connect」機能だ。本機能を利用することで、サイトの更新を行うたびに、その場でTwitter/Facebook/mixiといった3つのサービスに対し、お知らせを自動的に一括投稿できる。これまでは、手動かつ各サービス毎に更新情報を投稿する必要があったが、BiND5ならクリックひとつで作業を完了できるため、余分な手順や面倒に煩わされることもない。

Social Connectの画面では、それぞれフォロワー数、フレンド数、マイミク数およびそのトータルが確認できるほか、各サービスのアクセス状況を把握できるページに遷移可能なボタンも用意されている。

また、Webサイトの告知だけでなく、さらなる集客を目指すならSEO対策も忘れてはならない。中でも自分のWebサイトの訪問者数やページ閲覧数などの各種データを収集し分析を行う「アクセス解析」は欠かせない機能だ。そのため、BiND5では、Google提供のアクセス解析サービス「Google Analytics」との連携が実現されており、面倒な操作なしに自分のWebサイトにアクセス解析を導入できるようになっている。しかも、ソフトの起動時に表示されるサイトシアターの「マイサイト画面」では、アクセス解析の結果をビジュアル化して見せるという工夫まで凝らされている。

アクセス解析というと小難しく聞こえるが、アカウント設定には、自分のグーグルIDやパスワード、プロファイルIDを入力。一方、アクセス解析設定には、Google Analyticsサイト内で確認できる「トラッキングコード(解析コード)」を入力するだけ。以上の設定を行えば、BiND5が、アクセス解析に必要となるトラッキングコードを、サイト内の各ページに自動的に埋込み、さらに解析結果(直近のアクセス数)をマイサイト画面にも表示してくれる。

このように、BiND5では、どのくらいのユーザーが自分のWebサイトを閲覧しているのかを手軽に知ることができ、作り手がコンテンツを更新することに自然とモチベーションを感じられるような仕組みが用意されているのが、とても面白く大きな魅力ともなってる。

(内山秀樹)

[マイコミジャーナル]

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マーケティング目的には利用しづらいYouTubeビデオを高度な企業用途に変身させるVidyard

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Y Combinator傘下のVidyardは、‘YouTubeのビデオの企業利用を支援する’（後述）。ここがこのほど、Softech VC、Jawed Karim（YouTubeの協同ファウンダ）、Y Combinator、SV Angel、Andreessen Horowitz、iNovia Capital、Paul Buchheit、Vivi Nevo、Dennis Kavelman、David Nizkad、などなどから$1.65M（165万ドル）を調達した。8月にロンチしたVidyardは、YouTubeのビデオをマーケティングツールとして利用したいと思っている企業にとっての、難点を取り除く。これまでは多くの企業がYouTubeのビデオを自分のサイトに埋め込んでいるが、ビジターがそれをクリックすると、そのサイトを出てYouTubeへ行ってしまう。するとそれらのビデオにはYouTubeのロゴとYouTube本来の広告がある。それがいやなら、企業のためにビデオをホスティングしてくれるOoyalaやBrightcoveのような専門サービスはあるが、しかしこれらはお値段が高い。Vidyardはこの問題を、YouTubeとよく似たサービスを提供するけどサードパーティのポータル（YouTubeビデオならYouTube）へのリンクはない、という方法で解決する。また同社は、埋め込んだビデオのパフォーマンスに関する詳細なリアルタイムのアクセス分析を即座に提供する。すなわちVidyardというプラットホームは、プロフェッショナルな、広告のないビデオホスティングと、それに関連するリアルタイムのアクセス分析、ユーザ企業の名前やロゴ入りのプレーヤー、ビデオがすぐにスタートする技術、完全にカスタマイズできるアクション喚起（例: 「この商品の詳細を今すぐ知りたい」）、さらに、YouTubeやFacebook、そしてTwitterへのシームレスな配信を提供する。Vidyardの使い方はこうだ。まずユーザ企業は、ビデオファイルを自分でアップロードするか、またはYouTube上のビデオを指定する。するとユーザは、それにカスタムのサムネイルを付けられ、10種類のプレイヤースキンから選べ、そのサイズや色を指定でき、TwitterやFacebook上でのヴァイラルな共有を可能にし、そしてお望みならデフォルトのコンテンツをHDにできる。ビデオをサイトに統合するためにVidyardが提供するコードはとても単純で、どのサイトにも埋め込める（ビデオのインライン化またはポップアップのどちらかを選ぶ）。あるいはユーザ企業はビジターを、ビデオのリンクのあるランディングページに送ることもできる。さらにユーザは、TwitterやFacebookからこれらのページのコメントを付加できる。Vidyardを使い始めたユーザ企業は、ビデオのパフォーマンスに関する詳細なアクセス分析を見ることができる。何人の人がそのビデオを見たか、ページへの滞在時間や、どれぐらいの時間ビデオを見ていたか、ビデオのどのあたりが好評か、視聴者の居住地域はどこどこか、などなどの情報が得られる。目下、Vidyardの企業ユーザは、自分たちのコンテンツの成否を管理し、積極的にエンゲージするユーザへとターゲットを絞り込むために、このサービスを利用している。とくに消費者製品を提供する企業は、ビデオコンテンツを自分たちのソーシャルフィードに自動的にプッシュするためと、各’チャネル’の成否を分析するためにVidyardを利用している。Vidyardはフリーミアムだが、今日（米国時間11/17）いくつかの新機能を導入した。まず、ビデオの再生が終了すると、ビジターを特定のURLに自動的にリダイレクトできる。マーケターたちは、“Pop Out”というアクション喚起を作れる…これは、再生時のビデオからいつでも何らかのフォームを滑り出させる機能だ。そのフォームには、広告でも、別のアクション喚起でも、何でも載せられる。今日導入された新機能により、ビデオコンテンツをYouTubeのチャネルやFacebookのウォール、Twitterのフィードなどにプッシュし、またYouTubeのチャネルのパフォーマンスを、YouTubeのアクセス分析をVidyardのダッシュボードにダイレクトにプルしてチェックできる。また、ビデオ向けに最適化されたサイトマップを自動的に生成して、ビデオのためのSEOを管理する。Vidyardの隠し味は、このプラットホームの背後にある技術だ。同社は?RTMPによるストリーミングを行うので、視聴者はバッファに何かがたまるのを待たなくても、ビデオの途中へ飛び込める。また、ビデオにチャプタリングを実装できるので、今見ているビデオの上に別のビデオのリンクをオーバレイできる。どのプランも101 GBの帯域を含み、Vidyardはそのホスティング技術の帯域効率を微調整できる。バッファリングは10秒先までしかしないので、企業はビデオを全部は見ないビジターのために帯域を無駄遣いせずにすむ。YouTubeのような巨人と対抗するのはVidyardにとって冒険のようだが、しかし企業が直接、YouTubeをマーケティングツールおよびコミュニケーションプラットホームとして利用しようとすると、難点がいくつもあるので、Vidyardを利用したくなる企業は少なくないはずだ。利用料は安く、機能はさきに挙げたようにきわめて豊富、だからVidyardには、小企業からも大企業からも、熱心なファンが現れそうだ。（翻訳：iwatani）

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ラップの歌詞, ロックの歌詞, 聖書の一節–なんでも「説明」するRap Geniusが大人気

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ラップの歌詞は難解だ。たとえば”Real G’s move in silence like lasagna”*で頭の中が???になったら、Rap Geniusへ行こう。ここはユーザ参加によるヒップホップの歌詞説明サイトで、Lil Wayneのこの歌詞は、”腕の立つギャング(gang)は音を立てずに人を消す”という意味だ、と教えてくれる。’lasagna’（ラザーニャ）の’g'が発音されないように。〔*: 仮訳: 本物のGはラザーニャのように黙って動く〕

でもRap Geniusの3人のファウンダたちは、ラップだけでは満足できなくなった。今日（米国時間11/4）彼らから聞いた話では、Stereo IQという名前の、ロックの歌詞の説明サイトを準備中だそうだ。それに今後は、カントリーミュージック、詩、法律文書、宗教書なども”説明”していきたい、と。今はユーザを増やすことに注力しているが、今後はこのように複数サイトのネットワークを作って、歌詞やその説明中に名前が登場するブランドなどをスポンサーにしていきたい。それで、お金を得たい。

Rap Geniusの協同ファウンダは曰く、”Googleはありとあらゆるテキストをインデクシングしているが、それよりもおもしろいのは、テキストを説明することだ。説明できるものは、何でもね”。壮大な野心だが、この自己資金だけのスタートアップは好調なスタートを切っている…各月のユニークビジター数が数百万だ。

歌詞は、需要の大きい市場だ。Mogahadamによると、Googleの全検索の2% が歌詞関連だ。歌詞サイトは、数十もある。でもその多くは、不正確だったり、広告だらけでひどいサイトだったりする。数年前の月間ユニークビジター数が1350万で、年商が1000万ドルという、歌詞サイトのトップMetroLyricsでさえ、’ひどい’という形容詞が当てはまる。

Mogahadamと彼の協同ファウンダたちは、VH1のPop-Up Videoからヒントを得て、最初はすべての説明を自分たちが書いていた。そしてその後、Wikipediaふうの相互リビュー機能のある一般参加方式に変えた。Mogahadamはこう言う:”一般ユーザに説明を書かせたらひどいことになる、と最初は思っていた。でもリビュワーの組織がしっかりしていれば、一般参加のほうがプロの仕事よりむしろ良質だね”。

ユーザたちはやがて、ラップの歌詞だけでなく、いろんなテキストの説明を送ってくるようになった。今ではこのサイトには、Bill of Rights（合衆国憲法権利章典）、聖書からの抜き書き、ロックの曲、Emily Dickinsonの詩まである。今はこれら全部がRap Geniusにあるが、Mogahadamはコンテンツの種類別に単独のサイトにして、それぞれのコミュニティを育てたい、と考えている。

ときどき歌詞に関する質問が載るQuoraについて尋ねたら、Mogahadamは曰く、”Quoraを始めた連中のことは尊敬しているが、でも大きすぎる。一つのサイトですべての知識をカバーしようとしている。テクノロジ以外の分野では、答の質もそれほど良くないね”。彼によれば、SEO的な小細工よりも、熱心なファンたちが最新の説明を読みたくて頻繁に訪れる、目的サイトに育てることが重要だ。

収益化の方法として現在は、各社の商品をプロモーション付きで売っている。広告の導入には、ためらっている。ぼくは、歌詞や説明中に登場するブランドをスポンサーにすべき、と提案した。お気に入りのラッパーの歌詞の中にCirocウォッカやAudiの車が出てきたら、それらを売っているお店のリンクはマーケティング的に相当有効だろう。

Googleなどで＜曲名 rap genius＞で検索すると、結果のトップにRap Geniusの説明ページがヒットすることが、最近は多くなっている。ラップの歌詞の説明は暗号解読みたいになりがちだが、そのほかの、ロック、カントリー、法律文書、宗教書（聖書など）などでは、歴史的説明や社会的な背景説明なども含む、もっと視野の広い説明が望まれるだろう。また、原作者からの説明が得られれば、サイトのユーザ増に大きく貢献するだろう。Mogahadam自身もこう言っている: “The Strokesが自分たちの歌詞をどう思っているのか、ぜひ知りたいね”。

（翻訳：iwatani）

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新鮮な情報を検索結果に―Google のアルゴリズムアップデート―

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スクリーンショット

米国 Google は2011年11月3日（※1）、コンテンツの鮮度を考慮したアルゴリズムのアップデートを発表した。その翌日には Google Japan Blog（※2）でもアップデートを公表している。今回は Google のアルゴリズムアップデートについて、今後の影響についてふれてみたい。

今回のアップデートで Google は下記に示す様々なレベルの情報鮮度に対応し、どのような場合により新しく、関連性の高い検索結果を出すべきか、今まで以上に高度に判定できるようになった。

「最新の出来事や注目のトピック」
「定期的に発生するイベント」
「繰り返し更新されるもの」

※2：一部抜粋
「昨年、発表した Caffeine Web インデックスシステムは、Web を素早く大規模にクロールすることで、最新のコンテンツのインデックス登録を可能にしたが、今回のアルゴリズムの更新により、さらに新鮮な情報を検索結果に表示することができるようになった。この変更は、検索全体の35%に影響する」

現時点で公開されている情報では、今回のアップデートによってページの評価が下がり、順位が下降するサイトは極めて少ないと考える。ただし対策キーワードが上記3つの内容に関するページが多くヒットするクエリの場合、将来的に順位に影響が出る可能性もある。

例えば、繰り返し更新されるものとして類別される可能性の高い「most popular smartphone apps」というキーワードでは、最新の人気アプリの紹介ページが上位に表示される可能性がある。ここで留意すべき点は、Google はページを新しくクロールした時点で「fresh」なページと認識し、既存ページをアップデートしても「fresh」なページとは評価されない可能性もある。よって、今後アップデートに関連するキーワードでは、定期的な新規ページの追加が重要な施策となってくることが予想される。

Web 担当者は、サイトが当該キーワードに属するか想定し、該当する可能性がある場合は、定期的に新規ページの作成ができるフローを今から整備しておく必要がありそうだ。

最新の更新ページという言葉に着目をすると、2008年頃からスニペットに表示されるようになったページの作成日付が、鮮度のひとつの手掛かりになりそうだ。

コンテンツの内容によってはスニペットの日付を見て、クリックするかを判断する可能性もあるため、表示された後のユーザー心理を見据えて、今一度コンテンツの鮮度について考える必要がありそうだ。

※1：出典：Giving you fresher, more recent search results（2011/11/3）
http://googleblog.blogspot.com/2011/11/giving-you-fresher-more-recent-search.html

※2：出典：Google Japan Blog: 検索結果がよりタイムリーに（2011/11/4）
http://googlejapan.blogspot.com/2011/11/blog-post.html

（執筆：アウンコンサルティング株式会社　マーケティンググループ）


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