地球自体が５次元へ移行しています

それにしても嘘に嘘を塗り重ねて安全と偽り、
未だ原発を推進しようとしている日本の為政者たちは、
完全にエゴ的資本主義の精神病に罹っていると言えます。

ガン細胞と全く同じです。
今だけ・自分だけ・お金だけで繁栄して生き残ろうとして、
気がついたら日本・世界が消滅し、自らも同時に死滅してしまった、
とあの世で反省するのでしょうか。

アセンション時代になった今、もう地球での輪廻転生もないというのに…

　そうなのです。地球自体が５次元へ移行しています。
どれだけの人が、５次元の地球とともに、より感性豊かな人生を送るのでしょうか。

これには、右脳を進化させることがポイントです。
そのためには、藝術がポイントとなるでしょう。

但し「彼ら」は、被支配者たちが目覚めないような「仕掛け」をしています。
例えば、西欧音楽は、不協和音の入った７音階です。

これでは、左脳優位となります。ベートーベンの耳が聞こえなくなったのも頷けます。

宇宙は、１６音階なのです。
五井野博士の藝術部門である株式会社アートメディアに再就職した防衛大後輩の黒木君から、
博士が若い頃に宇宙の音を集めて作った１６音階のＣＤを聞かせてもらったことがありました。

すると右脳が拓けたのか、高次元の宇宙人の声が聞こえたのです。
だから「彼ら」は、人類が目覚めて彼らのコントロールが不能になるのを恐れ、
音楽は７音階に強制しているわけです。

この点日本の伝統音楽は、１６音階に近いと思います。

　また、パソコンなど電子計算機も二進法で、自然と断裂しています。
五井野博士によると１６進法で作れば、意識が向上するとのことです。
もちろん、「彼ら」が封じてしまいました。

藝術でも彼らの手が及ばないのが、「絵画」なのです。
日本の浮世絵からゴッホは補色や構図さらに人情豊かな江戸社会を学び、
新たな「日本版画派」（印象派）を作り、西欧人の意識革新すなわち人類の人間的な進化に貢献しました。

五井野博士は、それに１６進法も取り入れてゴッホの代わりに、
ゴッホの書けなかった「６本の向日葵」を描きました。

究極の右脳向上の「心情派」の誕生です。
だから世界最高峰のエルミタージュの美術館で生きている画家として初めて個展を開くとともに、
ロシア等から文化勲章を授与されたわけです。

私は、講演で可能なときは、なるべく黒木君に五井野博士の「六本の向日葵」と
ゴッホの愛した本物の「浮世絵」を会場に持ってきてもらい、
会場の場の波動をあげるとともに、来て下さった方の右脳が拓けるようにしています。

限られた時間の中で、一人でも多くのかたの波動を高めたいと思います。
　
　ムーからの文明を正統に受け継ぎ、
自然と共生を図ってきた唯一の土の文明・縄文文明を育んできた我々日本人が、
この世界唯一の地震列島に、宇宙の摂理に反する地獄の釜である原発を５４基も置いてきました。

もちろん「彼ら」の究極のマインドコントロールに陥っていたとはいえますが・・・。

だからこそ３．１１フクシマは、その地獄の釜で日本民族が滅びないように、
３万近くの貴い魂が「社会基盤をただちに変えなさい」
「原発を即廃炉にしてクリーンエネルギーに転換しなさい」
「プラズマやニュートリノを活用しなさい」と、
身をもって犠牲的精神で教えてくれたのです。

太陽系そのものが、高エネルギー帯に入った今、
本番の東海・東南海・南海大地震、富士山等噴火など天変地異は目前です。

だから神戸の数倍の貴い魂が自己犠牲で、ただちに気づかせようとしたのです。
その霊的意義をしっかりと認識しなければなりません。

　目覚めるには本当のことを知ることです。
ウラン２３５を人工的に分裂したエネルギー源は、
「人工」放射能物質を生成し、α線・β線の内部被曝により、末代まで人類を抹殺します。

１９４２年、原爆の父と言われるオッペンハイマーがプルトニウムの生成に成功したことから
原爆・原発の悲劇の物語がはじまりました。

実は、この当初の研究の時から、毎日研究が終わるとオッペンハイマーと同僚の二人は、
こっそりと病院に行き、ビタミン・ミネラル等の入った点滴を受けて内部被曝の放射能を対外排除していました。

基本的には重金属の対外排除と同じです。
そうなのです、「彼ら」はこの「秘密」を封じ込みました。

それを知らされてない研究者、研究所の周辺の住民たち、
原発を最も使っている米国人に白血病、癌患者が多いことは言うまでもありません。

もし、その「真実」がわかれば、人道法にもとる原爆も原発も使用できなくなります。


～池田整治～

国民だましはもうやめてください。

このような情報を発信してくれる方に感謝です。

真相を知らなければ、
だまされていることがたくさんあります。

国民の意識を上げて、このような犯罪はどんどん無くしていくようにしたいですね。


増勢や電気料金の値上げなんて本末転倒なはなしでして、
有り余った資金で日本中オール電化政策にお金を撒き散らし、
挙句の果てに電気料金値上げ。



早く電気をなるべく使わないシステムがでてきてほしいですね。





現代ビジネス｢ニュースの深層」から一部転載します。

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/21675

《厳しいリストラなんて大嘘－銀行や株主の責任は問わず、賠償負担は国民にツケ回す｢東電調査委員会」最終報告のお手盛り》

東京電力に関する経営・財務調査委員会が10月3日、野田佳彦首相に報告を提出し、内容を発表した。

これがとんでもない代物だった。

東電がリストラをすればするほど、被災者や国民ではなく、銀行や株主がほっと一息つける仕組みになっていたのだ。

まず、東電はたしかにリストラをする。

連結ベースで7400人の削減や人件費のカット、資産売却、グループ会社の合理化など、10年間で2兆5455億円程度のコストを減らす。

当初の東電の計画では1兆1853億円程度だったから、これだけみると「調査委は東電に厳しいリストラを迫った」という印象を与える。

ところが、このリストラで捻出された費用が損害賠償に回るのかというと、まったくそうではない。

ここが最大のポイントである。

賠償額は総計4兆5402億円と推計したが、これは全額、賠償支援機構が東電に資金を交付して賄う仕組みになっている。

東電は賠償額がいくらになろうと、ぜんぶ機構が負担してくれるので腹は全然、痛まない。

支援機構法ができたとき、政府は「機構が東電に交付国債を交付し、東電は必要に応じて国債を現金化し賠償費用に充てる」と説明していた。

ところが、法律をよく読むと交付国債のほかに「資金を交付する」という一文も入っていた。

報告書は交付国債ではなく、初めから現金を交付するケースを想定している。あからさまな資金援助である。

ではリストラや資産売却で捻出した資金はどうなるのか、といえば、これは存続する東電の事業費用に回る。

調査委は東電に一段のリストラを迫っているが、その結果、どうなるかといえば、東電は資産超過の会社になる。

いわば贅肉を削ぎ落してピカピカの会社に生まれ変わるのだ。

ピカピカの会社になるのだから、もちろん株式の100％減資など必要ない。それから銀行の債権放棄も必要ない。

株主や銀行に責任が問われるのは、会社が債務超過になって倒産という事態が避けられなくなるからだ。そうなって初めて100％減資や銀行の債権放棄が具体化する。

ところが東電はリストラをして資産超過の立派な会社に生まれ変わるのだから、株主も銀行も責任を問われる理由がない。そういう仕組みである。

あれだけの事故を起こしておきながら、そんな手品のような話があるかと思われるだろう。

政府は「厳しいリストラで国民負担を最小化する」と言っていたはずだ。

ところが、リストラは国民負担を最小化するために使われるのではなく、東電の延命のためだった。 まさしく手品のような延命策が始まろうとしているのである。

賠償負担はどうなるのかと言えば、支援機構が東電に資金を交付して賄うのだから結局、つけは国民が税金で支払う。

それだけではない。賠償負担をぜんぶ国民負担にしても、東電はカネが足りない。ぎりぎり債務超過を免れるが、資金繰りは火の車である。

今後、原発を稼働しないと仮定すると、これから電気料金を10％値上げしても2020年度には4兆2241億円、値上げしなければ8兆6427億円の資金が 不足すると試算している。

つまり、試算結果は「だから原発を稼働しないと、大変な値上げになりますよ」と国民を脅しているのだ。

まさに国民は税金で賠償負担するどころか、電気料金も値上げで踏んだり蹴ったりである。

東電が債務超過を免れて資産超過になるのは、賠償負担を負わないだけではなく、廃炉費用を安く見積もったり、いずれ政府に返済しなければならない特別負担金を試算に加えていない事情もある。

そうまでして東電の負担を減らさないと、債務超過になってしまって銀行や株主の責任が問われるから、数字のつじつま合わせに都合が悪い費用や負担は計算外にしたのである。

こんな調査報告になったのは、調査委員会が東電寄りだったからではない。

根本的には大元の賠償支援機構法がそういう仕組みにしていたからだ。

調査委員会の事務局は経産省が仕切っているから、もちろん調査委は初めから経産省・ 東電と二人三脚を演じている。

だが、いくら調査委を責めてみても仕方がない。国民につけを回す法律を作っておきながら、平然として「国民負担を最小化する」などとデタラメを語っていた民主党政権の責任である。

こういう調査委を「第三者委員会」などと呼んで、あたかも政府や東電から独立した存在であるかのように書いてきたメディアの責任もある。

この委員会は、まごうかたなき「政府の御用委員会」である。

＜転載終わり＞

NHKの大うそ！


このような真実は知っておくべきかもしれませんね！

<a href="http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2011/02/nhk-89bc.html ">『植草一秀さんのブログ』</a>

ＮＨＫが政治権力の御用機関として御用放送を続けるのなら、一般市民から受信料を徴収するのは間違いである。
　
　名実ともに政府御用放送機関として、その費用を全額政府が支出するべきだ。ＮＨＫの現状は、北朝鮮の国営放送・朝鮮中央放送とほぼ同列の存在である。
　
　 しかし、この場合、ＮＨＫに対する資金供与は予算事項となるから、国会の審議に付して国会で承認を得ることが必要になる。ＮＨＫが大相撲を必死で擁護する のは、大相撲放送がＮＨＫ存立の重要な要素のひとつだからだ。しかし、多くの放送受信料支払者が日本相撲協会への巨大な資金供与を廃止してもらいたいと考 えている。
　
　２０１１年の経済政策の最大の課題は消費税大増税問題である。菅直人氏が消費税大増税を強引に推進しているから、この問題を主権者国民が真剣に考えなければならない。
　
　とはいえ、主権者国民はこの問題について、直近２回の国政選挙で明確な意思を表明している。消費税大増税に明確にＮＯの意思を表示したのだ。
　
　日本が民主主義国家であるなら、この主権者国民の意思を尊重するしか道はない。
　
　菅直人氏と与謝野馨氏が民主主義の根幹を踏みにじって消費税大増税を強行に推進している、主権者国民にとっての反逆者が菅直人氏と与謝野馨氏である。
　
　菅直人氏は首相就任を承認してもらえるかどうかを判定する本試験、昨年の参院選で主権者国民から明確に「不合格」の判定を受けた人物である。民主主義の根幹を重んじるのであれば、当然、この時点で首相を辞任しなければならなかった。
　
　それにもかかわらず、厚顔無恥に総理の椅子にしがみついている人物である。
　
　与謝野馨氏は２００９年８月の総選挙に東京第１区から自民党公認候補として立候補した人物である。小選挙区選挙では落選した。しかし、自民党の比例代表枠で、辛うじて復活当選した。自民党への投票により、与謝野氏は救済されて議員資格を得たのだ。
　
　この与謝野氏は民主党政権打倒を旗に掲げて新党を創設した。比例区で自民党に投票した主権者の意思を踏みにじった。
　
　この新党で与謝野氏は民主党を攻撃し抜いた。自分が「平成の迂回献金王」であることを棚にあげて、鳩山由紀夫前首相を罵倒する卑劣な国会質疑を行った。
　
　 この与謝野氏が大臣になりたくて菅直人氏にすり寄り、大臣の椅子を手にした。権力亡者ぶり、老害ぶりをいかんなく発揮しているが、議員を辞職して内閣入り する以外に、ぎりぎり人の道を歩む余地はなかったが、議員をやめずに民主党政権入りした。日本でもっとも軽蔑されるべき人物の一人である。

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このなかで、ＮＨＫは２月１１日午後１０時５５分からの「Ｂｉｚスポ・ワイド」に与謝野馨氏を出演させて、御用放送を行った。
　
　おべんちゃら係のキャスターなどを配置して政府御用番組を放送した。裏側にあるのは、財務省のＴＰＲである。財務省が予算措置など、さまざまな圧力をかけて、ＮＨＫに御用番組を作らせている。
　
　ＮＨＫがこの姿勢で番組編成を続けるなら、日本国民全体でＮＨＫ放送受信料支払い拒否運動を大々的に展開しなければならなくなる。
　
　消費税大増税強行推進論者の与謝野氏を出演させるなら、消費税大増税阻止を主張する論各を出演させなければ、「政治的公平」は確保されない。
　
　しかも、主権者国民がすでに２回の国政選挙で、明確にＮＯの意思を表示している消費税大増税問題である。
　
　消費税大増税を絶対に阻止しなければならない最大の理由は、官僚利権がまったく切り込まれていないことにある。財務省が本当に財政の行く末を心配し、早く国民の議論への参加を実現したいなら、まず、財務省利権を誰の目にも分かるように切るのが先決だろう。
　
　この行動を実行に移したなら、財政の将来が心配だと発言する資格が初めて生まれる。しかし、財務省利権には一切手を付けようともせずに、消費税大増税を強行するのは、人の道に外れた行動だ。
　
　細かなことを言っても分かりにくい。
　
　日本政策投資銀行、国際協力銀行、日本政策金融公庫の天下り御三家への天下りを完全に廃止する。日本銀行と東京証券取引所の天下り両横綱への天下りを根絶する。民間への天下りである、日本たばこ産業株式会社、横浜銀行、西日本シティ銀行への天下りを根絶する。
　
　まず手始めに、これだけを直ちに実行するのが先決だ。官僚利権に手を入れることを拒絶する財政当局が、消費税大増税を拒絶する主権者にものを言えるのか。
　
　主権者国民の資金で事業を支えるＮＨＫが客観的に政策問題を捉えて公平な論議を喚起せず、ただひたすら政治権力におもねり、御用番組を編成するのなら、主権者国民が放送受信料を負担することは大間違いである。
　
　ＮＨＫ抜本改革のための法改正が求められている。