健康食品のみを専門に司る国家資格は存在していない。
2002年2月、「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的考え方について」[28]では、2001年に健康食品に関して適切な情報が提供できるアドバイザリースタッフの確保の必要性が提言されたことを受けて、アドバイザリースタッフの定義や養成方法が示された。同2002年12月には、独立行政法人の国立健康・栄養研究所が認定する栄養情報担当者（NR）の認定制度ができた。
2004年、厚生労働省によって行われた検討会では、個々の状況に応じた食品の選択が食育の観点からも重要であり、管理栄養士、薬剤師などの正しい情報を提供できるアドバイザリースタッフによる役割が重要であるとしている[4]。
2005年、健康食品に係る制度に関する質疑応答[15]では、アドバイザリースタッフとして、栄養情報担当者や食品保健指導士、サプリメントアドバイザーが挙げられた。
公的資格としては、独立行政法人 国立健康・栄養研究所が認定する栄養情報担当者(NR)があり、健康食品に関する適切な情報が提供できる者に与えられる。
民間資格としては、試験での合格が必要なサプリメントアドバイザー（日本サプリメントアドバイザー認定機構）・健康食品管理士（健康食品管理士認定協会）・食品保健指導士（（財）日本健康・栄養食品協会）や、受講や通信教育のみで取得可能なサプリメントアドバイザー（日本ニュートリション協会）・サプリメント指導士（NPO日本サプリメント協会）・サプリメント管理士（NPO新生活普及協会）・サプリメントコーディネータ（（株）日本フローラルアート）・栄養補助食品指導士（（財）日本栄養補助食品科学検定協会）などがある。
通院や入院をしていたり薬（市販薬を含む）を服用している場合、摂取による持病の悪化や医薬品との相互作用が問題となる場合がある。これらの人は主治医及び薬剤師への確認も欠かしてはならない。
Wikipedia 引用