マーチンゲール法って名前は知らなかったんですが、

やり方は知っていました。


ちょうど、こんな記事を発見しました。

ギャンブルからきたやり方だったとは知りませんでした。


必勝法と言われる、マーチンゲール法

 ギャンブル必勝法と言われる、有名な「マーチンゲール法」をご存知でしょうか? 「マーチンゲール法」と言うと、なにやら特殊な、格好の良い手法に思えますが、簡単に言えば、単に「負けたら倍賭け」の手法です。

 ルーレットを例にとれば、二分の一で勝てる確率があるのは、「赤」と「黒」です(厳密には「0」や「00」があるので、二分の一の確立にはなりませんが)。マーチンゲール法とは、このように勝敗が二分の一の確率のギャンブルに、負けるたびに二倍の投資金額をつぎ込んでいく手法です。

 例えば、初回に1万円を賭けて負けたとします。次は、1万円の倍額=2万円を賭けます。勝った場合は4万円(2万円×2倍)の回収、投資金額は3万円(1万円+2万円)ですから、トータル1万円の利益となります。

 一方、負けた場合は、次に2万円の倍額=4万円を賭けます。勝った場合は8万円(4万円×2倍)の回収金額で投資金額は7万円(1万円+2万円+4万円)ですから、トータル1万円の利益となります。負けた場合は、次に4万円の倍額=8万円を・・・

 何回負けても、一度でも勝てば利益が出るのがマーチンゲール法です。  確かに、必勝法なのかもしれないと思えてきます。

■必勝法とは言えないマーチンゲール法

 ここまでをお読みいただいたところで、ご存知の方、もしくは勘のいい方はすでにお気づきでしょう。何回負けても一度でも勝てば確実に利益が出るのがマーチンゲール法ですが、いつかは確実に破産するのがマーチンゲール法です。



う~

絶対に勝つというのは難しいんですね。

1月19日午前の東京株式市場は続伸し日経平均株価は前週末比62円92銭高の8293円07銭で取引を終えました。

 前週末16日の米国株高と為替市場での円安が好感された様子です。寄り付きから買い手優勢の展開となった。8351円68銭を高値に引けにかけては上げ幅を縮小し、どんどん上がるわけではない感じ。

不動産株は高いけれども、銀行株は安いみたいです。


確かに、朝から円安でこのまま100まで!とか思いましたもん。

日本円が為替相場の中では買われているけれども

消去法でドルだめ、ユーロだめ、ポンドだめって具合に買われているけど。


日本国内に製造業がだめだからどうなるのか心配だぁ。

なんて投資家ぶってみたりして!

大企業赤字転落で法人税が消えてなくなる (ゲンダイネット)

 大企業の赤字転落予想が次々に報じられる中、ソニー も09年3月期連結営業損益が1000億円の赤字見通しとなった。トヨタ に続き、日本を代表する巨大企業の赤字転落。その余波はリストラや賃下げの加速にとどまらない。この先、法人税の激減が日本経済に襲いかかることになる。


●トヨタ・ホンダ ・ソニー・東芝 ……

 報道で明らかになっているだけでも、大企業の決算予想は軒並みガタガタだ。13日はソニーのほか、東芝も2000億円の営業赤字に転落することが分かった。すでにトヨタが1500億円、ホンダは1900億円、TDK も260億円の営業赤字が予想されている。イオン、新日石関西電 力、大成建設太平洋セメント伊藤ハムテレビ朝日 といった有名企業も最終赤字の見通しだ。かろうじて赤字転落を免れた企業も業績下方修正のオンパレード。まさに死屍累々といった様相である。

「問題は営業赤字に転落した企業だけではありません。本業はなんとか黒字でも、金融商品の運用失敗などで経常赤字に陥る企業が今後、ゾロゾロ出てくるでしょう。TBS 株で650億円の損失を出し、最終赤字に転落する見通しとなった楽天のようなケースです。法人税は主に企業の利益に対して課税されるため、納税額がゼロになる赤字企業が続出しそうです」(経営コンサルタント)

 日本の法人税率は40%。06年から企業の納税額は非公表になっているがトヨタの場合、単純計算でも5000億円近い法人税を納税していたことになる。こうした企業からの法人税収が激減するから大変な事態だ。

 実際、09年度予算の財務省 原案では、法人税収が前年比37%減の10兆5440億円。実に6兆超の税収が消える計算だが、その金額はさらに膨らむ。明大教授の高木勝氏(現代経済)が言う。

「これから決算予想が出てくる鉄鋼業界も、厳しい結果になるはずです。少なくとも財務省の予想を超える減収になるのではないか。今でも中小企業の7割が赤字で法人税を払っていないといわれるが、大企業まで払わなくなれば、国の財政は成り立たなくなります。おまけに赤字は7年先まで繰り越せる。銀行はいまだに法人税を払っていない状態です」

 麻生政権 は2兆円の給付金でドタバタやっている場合じゃない。早く内需拡大で抜本策を打たないと、日本は来年から予算も組めない国に転落だ。

日刊ゲンダイ 2009年1月14日掲載)


[ 2009年1月17日10時00分 ]