情報と経済について～No.1～

日記を書くのはかなり久しぶりです。

日記??ではないですかね笑

自分が感じるところを書き連ねていくのみ！

どうぞお気になさらずに。

前回までの考察ははっきりいって一時停止状態です。。

興味を持ってくれた方もおられましたが、すみません…。

勝手ですが、今回は「情報と経済」についての考察をしていきます。株式市場の情報、金融商品の情報、これらの事柄を述べていきたいのですが、その前にまずは私事を…。

まず「情報」とは何かについて、大学の講義や自身の経験を通して私が感じたことを率直に述べていきます。

「情報が役に立つとはどういうことだろうか」

一時的な判断、緊急避難的な判断、あるいは就職活動を通して私が本当に働きたいのはどこなのかという判断、このように人が何かを決断しようとする場面は実に多いですよね。

私が最近最も「情報は力なり」と感じたのはやはり就職活動において。もちろん、もともとある程度の知名度があって、銀行や外食など利用する頻度が多い企業というのは、それだけで職場の雰囲気や仕事の様子などを知ることができます。

しかしながら、それはほんの一部の企業であり、事実、企業の概要や仕事内容、社風など説明会に行かなければ知りえないことが大半。その他、私は新聞やテレビ、財界系の本の購読など、あらゆる面から企業の情報を仕入れました。

なぜなら…「自分の一生がかかっていると思えば、少しでもやりがいのあるところ、業績のいいところ、社会的に評価されているところはどこなのかを知りたいから!!」

まさに、ここに情報の価値、それを知っている人と知らない人の差が最も色濃く出る大事な部分ではないでしょうか。

一方、情報をたくさん集めたとしても、それが真実でなければ愚の骨頂。そこで求められるのがリスク回避能力であり、メディアリテラシーです。

そこで、何を信じ何を切り捨てるべきか、この判断をするためには企業の方々と話すコミュニケーション能力が問われます。私自身、苦労して集めた情報を基に人事の方とお話する機会を多く設けましたが、あまりのギャップに愕然とした経験がありました。

だからこそ、情報の非対称性の存在を自覚し、情報の逆選択といったリスクを犯さないよう、専門家に情報の真意を問うことが必要になるわけです。これが、間違いに気づいてよりよい判断をするという意味での「正のフィードバックループ」であり、就職後にギャップを起こさないための「リスク低減」につながるのだと考えます。

新興国の成長率を下げるって??

前回に引き続き経済の話。独り言です。

世界的な「貯蓄過剰」（投資に対して）、特に新興国の貯蓄過剰はバブルの火付け役には打ってつけですね。

ですが、そんじょそこらでバブルを起こされてはこっちもたまりません。アメリカのバブル崩壊後、不況の真っ最中といわれる中、何とか就活は終えましたが、世間はやはり厳しいのが現状です。

では、そもそもバブルを起こさないためにはどうしたらよいのかをちょっと考えてみましょう。

これまでの一般論（今でもそうですが）では、「資本市場を一層開放して、国際資本取引を拡大しよう」、これが通説ですね。これにより競争を促して、経済を効率化することが望ましいとされているからです。

けれど、実際には国際資本取引が膨張したせいで、バブルが加速、それが疫病のごとく世界中に伝播することになりました。アメリカに目を向けると、巨額の資本を受け入れながら経済規律を保つのは困難なように思えます。

つまり…「世界での資本取引なんてやめて、内需を拡大するような方向に持っていけばいい！」こういう考えもあるわけです。

「世界全体の経済成長率を今よりも下げよう」「自給自足の経済はいいもんだぞ！」ということですね。

たしかにこの考え方が「一理あるだろう」とされるのは間違いないでしょう。それをちょっと見てみます。

まずは、前回述べた「動学的効率性の条件」に注目します。この条件については、すでに説明済みなので省略します。ここでいいたいのは、「成長率」が「投資収益率」を上回っている「動学的効率性が満たされない」状態、これを世界の成長率を下げることにより解消できるという理論です。

あたりまえですね。成長率を投資収益率よりも下げれば、投資収益が得られるのですから。「住宅価格」は「経済成長率」と同じスピードで上昇する傾向があると前回説明しました。「動学的効率性が満たされない」状態の時は、株に投資しても利益が出ないのですから、住宅に投資した方が得なのは明らかです。それで住宅投資が膨大になり「バブル」が発生するわけです。

そんなわけで、成長率を下げることが「動学的効率性を満たす」状態へ導く単純な手段といえるのです。

もう１つ、成長率を下げる、特に新興国の成長率が下がるとこれまた経済にいい影響があります。

結局のところ、新興国は金余り状態なのです。その割りに自分の国の中に投資対象を見出せていません。ということは、投資できるものがほしいので、そのあふれたお金が海外へ流れていきます。それでバブルがまた…。

「投資対象への需要」が増えるのは何といっても「経済成長」があるからです。なら、新興国の成長率を下げることが投資対象への需要と供給をイコールに結ぶ有効な手だてになるわけです。

そうして、仮に、新興国の金余り状態を解消できたとしたら、世界的な「低金利」と、実物財市場の「供給超過」による「不況圧力」が同時に解消されるでしょう。

さらに、新興国の成長率が下がれば、常識的なところだと、石油や資源、食料の高騰も抑えられますし、地球温暖化促進の予防にもなります。

とはいっても、頭ごなしに新興国の成長を抑えることが最適な方法だとは誰も思いませんね。

日本が経済大国になったのも、彼らに支えられた部分がかなり大きいのは事実ですし、何より、誰もが経済的に幸せになる権利があるわけですから。それを否定してしまうのは人道的ではないというのが当然です。

とまぁ、経済素人の俺はすぐに人情論に走ってしまうわけで…。学者向きではないですね。

なら、みんなが経済成長して「バブル」を起こさない方法ってなんだろうなというのはまた今度。

動学的効率性ってなに？

　経済の話です。

「動学的効率性の条件」とは、「その経済における投資収益率が成長率を上回る」という条件のこと。

逆に「動学的効率性の条件が満たされない」状態とは、「その経済における成長率が投資収益率を上回る」ことを指します。

成長率の方が投資収益率より高いということは、株式への投資がすでに過剰状態なのです。投資によって得られる利益が低いんですね。

そこでシラーという人が、住宅価格は経済成長率と同じスピードで上昇する（傾向がある）という研究をしました。

だから自分の財産を株式に投じるよりかは、住宅を買っちゃった方が利益が得られます。買っても住むわけじゃないけど、安いときに買って高くなったら売っちゃおうってことですね。

そんなマネーゲームに巻き込まれる大工さん。誰も住まない家を汗水垂らして建てるなんて、せっかくの職人芸が無駄になるなぁと、経済素人の俺はすぐ感情移入してしまいます。

まぁ、こうして「バブル」が生まれるのですね。