ハワード＝シェスモデル（刺激－反応モデル）

　ハワード＝シェスモデルは、消費者行動、とくに選択行動を包括的に扱った代表的な研究であり、そのモデルの基本思想は、刺激－反応パラダイムに基づいている。モデル全体の構成は、インプット（刺激）変数、仮説構成体、学習構成体、アウトプット変数、外生変数から成立している。インプット変数は、製品やブランドの特性を表す商業的情報刺激と家族や集団のメンバーからの社会的情報刺激に分けられる。仮説構成体は、情報探索、情報への感応性、知覚偏向から構成され、購買決定のための情報処理機能を果たしている。一方、学習構成体は、動機、先有傾向、意思決定仲介変数、喚起セット、抑制要因、満足から構成され、意思決定機能を果たしている。アウトプット変数は、刺激に対する反応（購買行動）に至るまでの仲介変数から構成される。

　このモデルでは、企業のマーケティング手段である製品、広告、価格などの商業的刺激、家族や友人からのパーソナルコミュニケーションによる刺激に対して、消費者がどのような購買行動（反応）をするかという、刺激と反応の結びつきを問題にする刺激－反応型モデルである。マーケティング手段に対して消費者の反応を明らかにすることによって、マーケティング意思決定への示唆をえることができる、と考えられる。

　ここで消費者の反応パターンをグループ化すると、３つのパターンが識別される。

１．拡大的問題解決行動；ブランドへの態度が形成されていないし、ブランドを評価する基準も確立していない。各ブランドが消費者にとって曖昧に存在しているため、積極的な情報探索を行うことによって必要情報量を蓄積し、意思決定を行う。

２．限定的問題解決行動；ブランドへの態度はまだ形成されていないが、ブランド想起数は多い。しかし、拡大的問題解決行動と比較すると、それほどの情報探索行動をせずとも意思決定を行うことができる。

３．日常的問題解決行動；ある製品クラスにおいて購買経験が豊富であり、ブランドへの態度が形成されている。そのため、情報探索行動、および意思決定を短い時間で行う。

以上がハワード＝シェスモデルの全体像であるが、その特徴をまとめると次のようになる。

①マーケティング手段による刺激がどんな反応を導くかに着目した刺激－反応モデル

②消費者は刺激に対して受動的存在として仮定され、刺激なくして反応が起こらない

③消費者の意思決定類型は、態度形成を前提としている。拡大的問題解決から日常的反応行動に至るプロセスは、態度が明確に形成されるプロセスである。

http://www.geocities.jp/aki01_aki29/article_of_brain_and_marketing.html

オープン型・アーキテクチャ

オープン型アーキテクチャとは、部品間を連結するインターフェイスについての規格が、個別の企業を超えて共有され、業界標準となっているようなものである。基本的にモジュラー型であり、代表的な事例としてインターネットのTCP/IPや、パッケージソフトとハードウェアの関係性などが挙げられる。一方で、クローズ型アーキテクチャとは、インターフェイスについての情報が、一つの社内で囲い込まれているような場合のことを指す。

http://www.critiqueofgames.net/data/index.php?%A5%A2%A1%BC%A5%AD%A5%C6%A5%AF%A5%C1%A5%E3


http://www.waseda.jp/wias/researchers/monthly/spot_y_park.html

モジュラー型・アーキテクチャ

　構成要素がモジュール化されており、それらを結合することで製品やシステムを設計・開発・製造できるように形作られたアーキテクチャのこと。製品アーキテクチャ区分の1つで、インテグラルアーキテクチャの対語である。

　構成要素（部品）を一定の基準や結合ルールに基づいて規格化し、組み合わせによる設計・製造を可能にした製品アーキテクチャがモジュラアーキテクチャである。モジュラ／インテグラルの製品アーキテクチャ区分を最初に示したカール・ウルリヒ（Karl T. Ulrich）は機能が要素と1対1に対応し、要素の組み替えが容易に行えるものをモジュラアーキテクチャと呼んでいる。

　モジュラアーキテクチャは部品の相互調整の手間を最小化するため、迅速な製品設計・製造が可能となる。同時に製品システムの進化や改善をモジュール単位で行えることから、技術革新やイノベーションを加速するというメリットも指摘される。

　他方、モジュラアーキテクチャ製品には運用時に“相性が悪い”と表現されるような原因不明の不具合が起きる可能性が付いてまわる。利用者サイドで“相互運用性”がテーマになるのも、モジュラアーキテクチャ製品に特有の現象といえる。

http://www.atmarkit.co.jp/aig/04biz/modulararchitecture.html

http://www-cres.senda.hiroshima-u.ac.jp/introduction/researcher/mokudai/research/architecture.html

プロブスト法

プロブスト法とは、人事考課の手法の１つであり、労働者の勤務態度、制約、能力などに関する短文を列挙しておき、評価者が該当する項目にチェックをいれていく方法のこと。項目の順序に規則性がないため、論理誤差やハロー効果等の評価エラーを防止できる反面、項目の選定等実行の手間が大きいという欠点がある。

http://www.transtructure.com/words/jp_0204.html

度数率と強度率

簡単にいうと労働災害の発生率で、どの建設会社でも目標の「度数率」と「強度率」が定められています。

「度数率」とは１００万延べ労働時間当たりの労働災害による死傷者数です。
度数率＝（労働災害による一日以上休業の死傷者数／延労働時間数）×1,000,000

「強度率」とは、１，０００延労働時間当たりの労働損失日数をもって災害の重さの程度を表したものです。
強度率＝（労働損失日数／延労働時間数）×1,000


http://blog.plus-d-p.com/?eid=502281

ストア・オーディット法

一般にストア・オーディット（Store Audit）と呼ばれ､末端小売店における販売監査（Sales Audit）をすることを目的とする。


ストア・オーディット調査の目的：
ストア・オーディット調査の目的は､末端小売店における販売量（Movement）を推計することにあり、もって最終購入者の必要な量を必要とするときに､望む小売店（Retail Outlets）に､競争者より､より効率的に配給する計画または調整に資することを目標とする。

http://www.md-sgp.co.jp/03-1-1-205.htm

ダイヤモンド・フレームワーク

ハーバードビジネススクールのマイケル・ポーター教授は日米欧10カ国の100以上の産業を分析し、1990年に「国の競争優位」を発表した。
これによると、あらゆる産業において競争力を有する国は存在せず、どの国も特定の産業においてのみ競争力を有していた。さらに、その競争力を支えるイノベーションの源泉に以下の4つの要素を挙げ、これら4つの要素が企業間競争を刺激する場合に、イノベーションが活発化され、産業競争力が構築されるとしている。また、4つの要素を図示すると菱形になることから、ダイヤモンドフレームワークと呼ばれている。

ここで、4つの要素について簡単に以下に説明する。


①要素条件
要素条件とは人材や科学技術インフラなどの企業間の競争を可能にするインプットのことである。

②関連・支援産業
複数のクラスターが相互に関連する場合には、関連技術が融合し、新たなイノベーションが生みだされるとしている。
(クラスター：特定分野の企業・業界・専門機関が国・都市に地理的に集中している状態)

③需要条件
国際的な競争力を有するためには、消費者のニーズや行動などの国内需要が洗練されている必要がある。

④ライバル間競争
国内における企業間競争が、その産業の国際的な競争力に影響を与えるとしている。


http://titekiseisansei1.seesaa.net/article/154667160.html

ヒューマン・アセスメント

アセスメントとは、もともと自然環境への影響度の評価や税額決定のための評価を指す言葉として用いられていた。
ヒューマン・アセスメントという場合、企業が従業員に対して職務の適性に対する事前査定、または能力や業績の測定（いわゆる勤務評定）を行うことをいう。その結果は、採用、昇進昇格、配置転換、能力開発などに活用される。
なお日本では、研修の中で数種のエクササイズを課し、そのプロセスを観察することによって職務適性や管理能力を評価する研修を指す場合が多い（アセスメント研修）。
人間の特性や能力を明らかにする過程の総称として、人事アセスメントなどの言葉が用いられるが、ヒューマンアセスメントは一般にその中の1つの手法またはサービスとしてとらえられる。

http://www.navigate-inc.co.jp/term/term_human.html