まず初めに、あけましておめでとうございます
ブログご覧いただきありがとうございます。今年もよろしくお願いいたします
大きな変化を感じる2025年から、さらに大きく変化するであろう2026年を迎え、私も今年は挑戦の年、そして喜びの年にすると決意したところです。
それでは連載に移ります。
医療現場で騒動を経験した病院事務員として、私なりにコロナ騒動を振り返ります。
その⑬です。
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コロナ騒動を振り返る⑫で、職場で実感したコロナワクチンの健康被害、そして、当院職員の医療費は2割増加した、ということをお伝えしました。
しかし、その実態は、それ以上に医療が増加していたことがわかったので、改めてお伝えしようと思います。
私は匿名でブログを書いていますし、当院の健康保険組合は収支状況を公表していませんので、実際の数字を記載することはできませんこと、ご了承ください
コロナ騒動が本格化する前の2019年度の当院健康保険組合の医療費の給付額（個人負担分を除く保険給付分）は、年間数億円規模ですが、2019年度に対する医療費給付額の推移は以下のとおりです。
2020年度 ＋9％（対2019年度）
2021年度 ＋24％（対2019年度）
2022年度 ＋35％（対2019年度）
2023年度 ＋31％（対2019年度）
2024年度 ＋38％（対2019年度）
実際の数字を掲載できないので伝わりにくいかもしれませんが、2019年度に対していずれの年も医療費は上がっており、2024年度にいたっては、38％増（対2019年度）となっています
コロナ前より、約4割も医療費が増えていたのです
しかも、ワクチンが開始後となる2021年度からの医療費の増加が激しいのがわかります。
発熱による受診やＰＣＲ検査が多かったとはいえ、このような医療費の増加にはなりません。
これはもう異常というしかないですよ
そして健康保険組合の会議では、役員が「がんが増えている」とはっきり言っていました。
「コロナ対応のストレスなのか・・・」なんて言っていましたが、ワクチンをあれだけ推進していましたから、ワクチンを疑う視点は持っていませんね。
私も改めて資料を確認して驚きました
そしてホームページで検索していたら、慶應義塾の健康保険組合の収支を発見しました。
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内容を見ると、医療費（保険給付金）が当院と同じように増加しています。
コロナ騒動前の2019年度と比較して、2024年度は約3割増加となっています
慶応義塾も当院も法人独自の健康保険組合で健康保険の運営を行っていますので、加入者の多くは、20代から50代が中心の現役世代です。
それが5年で医療費が3割から4割増えているのですから、恐ろしい気がします
そして国民全体の医療費については、一人当たりの医療費を見ると、コロナ前の2019年度と2024年度を比較して、1割強の増加となっているようです。
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現役で働く世代が約3割～約4割の医療費の増加で、国民全体で見ると、1割強の医療費の増加ということなので、若い世代の医療費が増えていると考えることができます。
今ワクチンの薬害を認められたのが9,000人を超え、うち亡くなった方は1,000人を超える状況となっていたと思います。
このような認定は本当に氷山の一角でしょう。
改めて健康保険の医療費の推移を追ってみましたが、世紀の薬害という実態が確認できるように思います。
厚生労働省はいまだにワクチンについて「重大な懸念は認められない」と主張するありさま。
マスコミも報じない（たまにガス抜き報道がありますが）。
病院に勤務していても、だれも何も言わない。
薬害については遅効的な害も多いでしょうし、体の不調の原因がわからず、医療機関を何件も受診しながら苦しんでいる方も多いかもしれません。
しかし大きな変化が予測される今年。
国民の意識も明らかに変わってきている実感があります。
コロナの嘘、ワクチンの薬害、そして医療の闇が、大きな変化の中で明るみになるのではないかと願っています
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【次号へ続く】
読んでいただきありがとうございました