当該団体が、迷走に陥っている状態は昭和時代のそれも法人設立当初からということが、平成・令和及び20世紀並びに21世紀と時代が変遷しても、前例踏襲が旧態依然となり幾度と改革を試みるも全て裏目に出る、負のスパイラルに陥っていると、思います。
こういった要因と他の要因が複雑に絡み合い、NHK民営化を唱える者が現れるため、八方塞がりになっています。そこで、NHK民営化賛否妥協点に繋がりますが、受信料徴収を継続する場合は、一般財団法人日本放送協会として、受信料徴収を衛星のみにする場合は、日本放送センター株式会社として再出発を考えるほうが、現状は最善手かもしれないです。