デイリー新潮が報じた内容は、 がん対策と同様・ワクチン接種・「さざ波」表現など
個人的に受け入れがたい部分はあるものの、コロナ収束へ向けて大切な提言と
感じたので、部分的に引用させていただきながらシェアしたいと思います。
兵庫県尼崎市の長尾クリニックの長尾和宏院長は、コロナは人災と言う。
政府・知事らの無策に対し、同様の思いを抱くのは私だけではないと思う。
同院長は、コロナ対策の基本を早期診断・早期治療におき、当初から
自宅療養を基本に考え、町医者として使える酸素・ステロイド・イベルメクチン
などで対応、喫煙・肥満など重症化因子をもつ2割の人を重点的に診て、
血中酸素飽和度が下りそうなら速やかに感染症指定病院へつなごうとした。
昨年4/3に陽性を初確認し、即日、外にテント張りの発熱外来を開設。
第1波から入院できず自宅療養となった患者全員に携帯電話番号を教え、
24時間体制でフォローアップ、第2波でも同様に、年末年始の第3波では、
保健所の「年中無休の長尾クリニックに行け」との指示で患者が押しかけ、
対面診療の希望者には、ドライブスルー診療を実施された。
現在の東京のようだった第4波では、大量の自宅療養者を往診、
酸素飽和度を測っては保健所に入院が必要だと伝えるも入院できず、
93％を切れば在宅酸素を手配、ステロイド薬「デカドロン」を処方、
その場でイベルメクチンを飲んでもらう日々だった。
コロナ対応は、発熱外来での抗原検査・PCR検査を用いた診断に始まり、
採血・CTによる重症度の評価、治療、自宅療養者の管理と続く。
9割以上の開業医が最初の発熱対応すら拒否する中、1年3ヶ月フルコース
でやってきて、コロナ死亡者0、スタッフ約100人の感染者0と、多くの
ノウハウを蓄積した同院長の提言に、政府・自治体等は耳を傾けるべきである。
感染者を保健所が管理する現状では、入院できる頃には治っていたり、
分を超えた保健所が医療機関のように振る舞って患者を悪化させたり、
早期対応すれば軽症で済む患者が重症化してからの入院となり、人工呼吸器・
ECMOが必要となり、医療逼迫・医療崩壊を引き起こしている。
提言1 「政府は、現在の指定感染症2類相当をインフルエンザと同じ5類にし、
障壁となる保健所の介入を失くし、医療機能を分離させる事」
コロナで亡くなる方が全国にいるのは、初期対応に課題があるからであり、
最初に対応するかかりつけ医の機能を強化（早期の診断・治療をしっかり行う）し、
最後の砦である感染症指定病院に行かずに済むように防波堤になれば、
手遅れになった患者が津波のように搬送される事もなく死亡者を0に近づけられる。
同院長は、町医者の代表たる日医のトップ日本医師会の中川会長に医学誌上での
対談を2回持ちかけたが、2回とも緊急事態宣言下を理由に断られ、中川会長に
とって政治資金パーティ・寿司デートの大切さに比べれば、コロナは取るに足らない
存在と揶揄されている。
提言2 「日本医師会が、町医者に、困っている患者さんを診るように指示すべき」
日本のコロナ医療に不安を抱えるだけでは何も変わりません。
第5波まで何も学ばず、不要不急の最たる東京五輪にかまけて感染爆発？させた挙句、
重症者以外は入院させないで自宅放置と言ってのける無能このうえない菅内閣に対し、
自治体に対し、国会議員・市議会議員等を通してなど、怒りを伝えなければなりません。
夏休みなんてふざけるな！ とっとと臨時国会を開け！ 次のシステムを構築しろ！
提言3
「自宅療養を基本とするなら、各患者に主治医をつけ、毎日テレビ電話で診断する。
重症化の兆しが見えたらすぐ入院できるようにする。
現状のように不透明な入院配分ではなく、
医師同士がホットラインで直接情報交換したうえで、トリアージを行うべき」
※イベルメクチンについては「予防投与という形で慢性摂取すれば、短期間では
明らかにならない様々な問題も必ず中長期ではあらゆる慢性病となって表出」と
否定する医師もおられ、薬である以上は副作用があると注意喚起するため、
以下のサイトをご紹介しておきます。