GoogleMAPにルート案内

The road to better path-finding

USのOfficial Google Blogによると、GoogleMAPへのルート案内サービスが開発段階に入っているようです。

It's important to us to solve big problems. Automatically finding routes quickly is a hard problem -- especially at a global scale (there are several hundred million road segments worldwide).

実現するのは、結構難しいのですね。
現在の日本のカーナビ市場はもちろん先行していますが、サービス開始後はどのような
展開になるのか楽しみです。

Google 携帯用オープンプラットフォーム「Android」

様々なメディアで話題になっているGoogleの携帯用オープンプラットフォーム「Android」
人造人間を意味するコードネームに、どのような意図が含まれているか非常に楽しみです。

YouTubeにGoogleがupしたプロモーション「Introducing Android」

日本からもドコモ、ＫＤＤＩというビッグなキャリアがパートナーとして参画しており、今後の
携帯開発コストを抑えたいドコモと、コンテンツとしてGoogleをパートナーとしているKDDIとしては
直近で採用してくる予感もします。
ただ、今回のアライアンスメンバーの中に日本の携帯端末メーカは含まれておりません。
さらに日本のメーカが世界市場から遠ざかっていくのではと思うと残念です。


熱くなる携帯ＯＳ市場。
シンビアン・ＭＳも含めた、今後の動きに注目です。

オプトの次期戦略

同じくCNET Japanからの記事ですが、オプト海老根さんの記事がありました。

絶大なる販促効果を持つメディアにどう対抗するか


エンドユーザーの川上から川下までの行動データを持つメディアは、最強の販促機能を持つ存在になるのかもしれませんね。このチャネル取引には、広告代理店は入っていけるのでしょうか？

ここで意味深なのは、ネット広告代理店のあり方について以下のとおり締めくくっています。

広告主とメディアの中間に存在し付加価値を提供し続けなければならない広告代理店、たとえメディア（チャネル）内で完結する取引であっても、その取引におけるクリエイティブ性や掲載効率性等をたえず吟味し、広告主の心を引き寄せてなければならないということです。


海老根さんが投げかけている問いへの答えの一つとして、オプト社ではＡＤネットワーク強化を進めているのでしょう。

文中、海老根さんはメディアを最強の販促機能という存在としていますが、ではメディア自体が最強の会社になりえるのでしょうか。ヤフー社やＧｏｏｇｌｅなど巨大メディアになれば別ですが、メディアの視点ではそれを広告主視点で捉えることが弱いということが挙げられます。
それは単純に社員の属性だったり、向いている方向性もあります。

　一方で、広告代理店は常に様々な広告主に接しているという強みがあり、イニシアチブをとってメディア横断型で企画化していけば広告代理店にとっても勝機があると踏んでいるのではと思います。

オプト社にはAD-PLANという強みがあるため、配信エンジンのシステム的導入は他社に比べて優位性があるため、新たな広告配信システムを開発し、メディアと広告主の懐に食い込んでいくという、オプト社のしたたかな戦略が見えてきます。

値切りの弊害

初めての投稿ということで、何をネタにするか悩んでいましたが
この記事をい読んだとき、違和感があったので最初のネタにしてみます。


ネット広告における値引き以上の付加価値とは--長期的視点で広告効果を上げる施策

広告代理店として常に考えなければならないこと、それはクライアントの広告効果を最大化することだが、問題はどのような方法で広告効果を高めるかということである。


筆者は「値引きの落とし穴」という題目を挙げており、値引きを否定するかと思えば、逆に大きく値引きをするためには１社の広告代理店を利用すべきという、逆に大きく値引きする方法を示しています。


「値引き」を行うことは一時的に費用対効果を良くすることができる。しかし、その「値引き」によって広告代理店の提供する様々な付加価値・サービス（コン サルティングやカイゼン、日々の運用やクリエイティブ制作、レポーティング）などを十分に受けられなければ、広告掲載後でも継続的に広告効果を高めるため の仕組み作りを十分に行えない。

ここでは、「値引き＝マージンを減らす」という理論にすり替えて代理店のサービス低下を指摘していますが
基本的に上記で書かれている付加価値やサービスは、広告代理店でも追加料金かかったりするので
この主張は少し違うのでは？と思ったりします。

またコンサルティングについては、営業マンの質によって大きく左右されたりして
単に広告が売れればよい、とコンサルティングレベルには程遠い担当もいます。

個人的には、むしろ単純に値切ることで結局広告主のためにならないという視点で警鐘を鳴らすべきだと思います。
媒体社が広告の値を下げる、または広告代理店及び広告主側が媒体を過当に値切ることで、以下の弊害が生まれるでしょう。

１．無駄な値切りを行う

２．媒体社の収益が下がる

３．媒体者が新規の会員獲得にかかる費用が削減される

４．アクティブな会員が集まらない

５．媒体の広告価値が下がる

６．広告主としては出稿する広告が少なくなる

値切りだけしてくる広告主は、広告代理店にとっても嫌われることが多く、サービス外のサービス（他社の情報を聞ける、トレンド商品を教えてもらう、媒体の裏メニューを教えてもらう）を得ることができなくなります。

ということで、広告主は単に広告料金を値切るのではなく、まず正当に媒体を評価し、適正価格で出稿し
媒体や広告代理店と長期的な関係を築いていくことが重要なんですね。

（ま、上記について広告代理店という立場からは書けないかもしれませんが・・・）