夢と勇気の続き

ひさしぶりに備忘録を覗いてみました。

ずいぶん更新しなかったものだ・・・＾＾；

まぁ、飽きっぽい自分がよくもまぁ色々していたもんだとつくづく思う。



この更新しなかった時期、どうしていたのかというと、家を建てる計画に着手しました。

リーマンショックのときに仕込んだ株式もアベノミクスによってそこそこ大きく成長し、特にドワンゴは分割により資産価値が大きく上がりました。初音ミクを応援していた甲斐があったというものです。



その株式もアベノミクスにより15000に日経が上がった時、証券優遇税制の終了と同時にほぼ手仕舞いを行いました。



そして本来ならしばらく貯金として置いておこうと思ったときに大きな方向転換の時期が訪れたのです。



それは安部総理による消費税増税の決定でした。



私の意見として述べておくなら安倍さんは失敗しました。

デフレの時期に消費税を上げるという最悪の選択を行ったのです。

おそらくはデフレへの逆流、最悪なのは消費税によって物価が高騰するが、消費や雇用は伸びない状況、すなわちスタグフレーションに突入する危険性すらあります。



しかし、外交のことを考えるとほかにましな政治家がいない以上、現状を維持するよりほかはありません。



考えれば考えるほどネガティブな方向へ思考が移っていきます。



しかし、個人でできることを考えた際にはこれは大きなチャンスでもあると思います。



つまり、少なくとも金利は上がらないということです。



雇用や実質賃金が上がらない以上、消費や投資が低迷するのは当然で、企業業績も下がるのは当たり前です。こんな状況で金利が上がれば株式市場は暴落し、あえて言います見せ掛けの株価も政権にとって致命的なダメージを与えます。



つまり現政権は現状の低金利を維持し続け、株価を維持し続けねばならないということです。



NISAに手を出した人は残念ですが現状でメリットはないと思います。



しかし、お金を借りるなら今だとも考えれます。

この10年は住宅ローン控除も10年間で最大400万円まで受けることができます。

もちろん消費増税前にという意見もあるでしょうが、それよりも大きいのは0金利が持続するということです。



ここまで考えて家を建てることにしました。



夢と勇気とサムマネーはあるか？というタイトルでいうところの夢を形に変える時期なのかもしれません。

（実際は無借金状態から莫大な負債を抱えるという点では不安も大きいのですが・・）



まぁ、ネガティブに考えるのはやめて楽しいミライを考えるようにしたいと思います。



ここまで昨年11月。



そして住宅展示場に足を運びました。



私の夢はもちろんビルドインガレージ！

それなりの敷地面積が必要です。

この敷地面積条件を提示してくれたのはMHさんでした。



11月から5ヶ月、土地を取得し、これから家を建てます。


あれ？動画の貼り付けってどうするんだっけ？？？？

落としどころｗ

久しぶりの中韓さんブログから

中国経済は本当に崩壊するのか　　7月5日（金）

皆様ご無沙汰致しております。今日は世界の嫌われ者中国経済について語って見たいと思います。


最近の中国経済に対して、新聞報道や経済学者の論を読んでいるとひどく混乱と迷いが感じられますが、ここに至って多くの経済評論家達は、中国経済崩壊は避けられないと判断したようです。

しかし中国金融不安に対しての経済評論家達の論は中国経済に対してうまく噛み合わないにもかかわらず、従来のイギリス・アメリカの伝統的な学問を土台にして考察しています。

まず中国は国とはいえない、にもかかわらず先進国の経済方程式で中国経済の答えを出そうとするなど無理があります。結果「中国経済大崩壊」や「中国事変は米国サブプライムショックの再来か」などのありふれたタイトルが新聞紙上に踊っています。

中国金融リスクが突然言われ始めたのは６月後半で、上海株が連日最安値を更新したために市場では「７月バブル崩壊説」が叫ばれ、それについての各経済評論家たちのコメントが一斉に新聞紙上に載り始めました。

そして中国国内の銀行決済不能の噂によって、中国上海株式市場には売り注文が殺到し株価は大きく下落した。中国経済懸念の増幅は世界の主要金融市場にも影響を与え、日本の株式市場も大きく売り込まれました。

しかしもし中国銀行が先進国の銀行システムで動いているなら中国経済も
中国社会もとうのむかしに崩壊しています。

中国の金融システムは共産党が支配する４大銀行と呼ばれる国営銀行が担っています。この国営銀行は我々先進国がイメージする銀行とはまるで違います。1980年以前の中国の金融は共産党独裁を維持するための単なる出納でしかなかった。つまり利益を上げるための投資や融資という制度も発想もなかった。

ところが鄧小平が現れ、先進国の真似をして一足飛びに資本主義の金融シス
テムを取り入れた。そこで国営銀行は地方の権力とつながり双方の個人の私腹を肥やすために不動産にお金をジャブジャブ融資してきました。

何故なら地方の共産党幹部にとって立身出世のためには経済を成長させなけ
ればいけない。経済成長させる最も手っ取り早い方法は多額の資金を調達して不動産開発を行いマンションを建設して売りさばく事です、

結果不動産バブルが起こっただけではなく、何をするにも賄賂が横行して多く金持ちが排出されました。高層建築を立てるだけで10以上の各省庁の認可がいりその度に多くの役人を太らしてきました。

しかし賄賂に釣られて貸しまくった結果不良債権が2000年前後100兆円く
らい膨れてしまった。その為に一部に中国崩壊説が世界中に駆け巡りましたが、中央政府が強引に資金不足に陥った銀行に紙幣を大量に刷って資金提供したために一気に問題が解決しました。

一般の銀行が金欠になると、中央銀行がすぐさま救済の手を差し伸べるさま
をみて安心した外資が2000年ころから中国各地で沸き立つ不動産ブームに目をつけました。外資とは香港と台湾マネーです。それと世界的な金融緩和で増殖したヘッジファンドたちです。彼らが中国のバブルを膨らませてきました。

当初中国は厳格な金融統制を敷いて、国境を超える資金取引はチェックして
きましたが、何事も賄賂でどうにでもなる国です。シャドーバンキングと言われる地下銀行から投資資金がジャブジャブ流れ込んできました。

お陰で中国は毎年二桁の成長を成し遂げ、ついに日本を抜いてGDP世界第二
位の地位を得ました。しかしその中身は武器の生産や誰も住まない高層建築群や手抜き工事で作られた公共事業などです。個人消費の伸びではありません。

しかし投資した建築物から利潤を生み出せないのであれば、資金の返済は不
可能です。結局銀行はそのまま巨額な不良債券となっていきます。先進国ならここでTHE ENDですが、崩壊すればすなわち中国の崩壊ではなく共産党独裁体制の崩壊です。

そこで中国共産党はありとあらゆる経済統計を粉飾し中国では依然として成長
が続いていると見せかける必要がありました。共産党員達は当分美味しい思いをするためにも、金融危機や銀行の経営破産の連鎖を決して容認するはずもありません。

彼ら悪人どもは2000年の時のように不良債権処理も中央銀行がどんどん紙幣を刷って救済してくれるものと期待していました。

ところが習近平政権は、中央銀行からの資金供給を抑制する方針を固めてし
まった。なぜならインフレを恐れたからです。インフレにより食料品が高騰すれば貧困層の暴動が起こり政権の崩壊につながるからです。

しかし金欠となった各銀行は当然不動産部門への融資をストップしてしまい
ます。結果不動産開発業者は手持ちの不動産を大幅に値下げして売り出します。つまり不動産市場の崩壊でありバブルの崩壊です

バブルの崩壊は中国共産党の崩壊です。おそらく早晩習近平政権はインフレ
より不動産市場の崩壊のほうがより危険だと察知するはずです。
となれば再び中央銀行がどんどん紙幣を刷って救済します。

まさに行くも地獄、帰るも地獄

今まで各国の人達や日本の親中派の人達は、ぼやけた理由から中国に魅了され、ときに幻惑されて、現実を見極めることができなかった。しかし一皮めくれば、そこには、邪悪で汚れた中国が長い衰退の途にあえでいる姿で立ちすくんでいます。

誰も中国経済破綻を食い止めることはできない。しかし一夜では崩壊しない
が、少しずつ血の池地獄へと転がって行く哀れな共産党が見えます。

習近平は、いま中国は偉大な国に返り咲くような口ぶりで未来を語っています。
しかし中国では、きのうがきょうをむしばみ、明日を奪っています。
いつか遠からぬ日に、未来に向かって走りだす人民を共産党は抑えきれなくなる。

この国が最後にはどこに行きつくかなど、だれにわかるというのだろう？




バブル崩壊となれば共産党体制が崩壊。インフレになったら貧困層が暴動。
となれば、中国共産党は貧困層を弾圧してもバブル崩壊を防ごうとするのでしょう。
第二の天安門になるかもしれない。
もしくは対外的に戦争を仕掛けるか？

どのみち平和的解決ができる国ではないので武力に物を言わせようとするのだろうね。
(((((((( ；ﾟДﾟ))))))))ｶﾞｸｶﾞｸﾌﾞﾙﾌﾞﾙｶﾞﾀｶﾞﾀﾌﾞﾙﾌﾞﾙ

サタニストバンカーの思惑ｗ

Walk in the spiritさんから

サタニストの観点から見る（かなりいい加減な）株式予想

先日、コメント頂いて、

毎日、見させていただいてます。相場の話、今の動きとか、カキコ願えれば、オプション話、欲しいです。

もう足を洗っているんで、勘弁願いたいところなんだけど、

こちら見て、

Fozdyke Answers Questions, Critics
June 28, 2013　H.Makow

The 400-ton-illegal naked short on gold taken out on April 15th has created a huge surge in demand in the physical gold and silver markets. Backfiring on the Feds feeble attempt to bolster the dollar.

How many sheeple actually have enough gold to see them through - particularly when we take it from them - just like Roosevelt did like candy from babies? Who do you think controls the price of precious metals?

サタニストの観点から見てみると言うのは、結構、面白そうかもと言うことで
チョーいい加減な株式予想をしてみよう、

Makow氏サイトによれば、

今年4/15のGoldの超ド級の下げ、

400トンに及ぶ、違法な裸売りがあったそうで、
こんなの一体、だれがやるわけ？？

4/15&16の2日間で、 200$の下げって、どれだけ！！
マッ、サタニストバンカーの仕業だろうけど、

で、この売りはいつまで続くかと言えば、Goldを持っている投資家が悲鳴を上げるまで、

彼ら（サタニストバンカー）は、徹底的に、投資家のGoldを吐き出させる、

そして、吐き出されたマネーは、株式市場に向かい、高値を更新する、



Goldの次のターゲットは、 700ドル！？

＊これを過ぎると、300ドルとか行っちゃうんで、一気に投売りが加速するだろう、（トカナントカ）


即ち、このポイントが株式市場のピークとなる、（＜－－棒読み）

以上、Gold没収を狙っている、
サタニストバンカーの観点で解説してみた、


金とコインは没収される！？


昨日のゴールドに関して、別な記事にあったのが、

Summer Valentine from a Satanist
June 26, 2013 　H.Makow

Eventually gold will be confiscated; see s. 42 of the Banking Act, 1959 (Cth). Similar provisions exist in all 'civilized' countries. Why not checkout the Department of Homeland Security and its power over banks? The fact you are unaware doesn't alter reality does it? It merely alters your reality.

オーストラリアの銀行法、Banking Act, 1959、

そこには、

BANKING ACT 1959 - SECT 42


Delivery of gold


(1) Subject to this Part, a person who has any gold in the person's possession or under the person's control, not being:

(a) gold coins the total value of the gold content of which does not exceed the prescribed amount; or

(b) gold lawfully in the possession of that person for the purpose of being worked or used by that person in connexion with the person's profession or trade;

shall deliver the gold to the Reserve Bank, or as prescribed, within one month after the gold comes into the person's possession or under the person's control or, if the gold is in the person's possession or under the person's control on any date on which this Part comes into operation, within one month after that date.

個人（事業者を除く）で金を有するもの、また、定められた成分比率以上の金を含むコインを有するものは、一定期間内に中央銀行に提出しなければならない、


＊ペナルティーは別掲、


これ、要は、ゴールドの没収を、既に法制化しているということ、
（注目は、コインも含まれること、）


サタニストバンカーは、 株式を崩壊させるだけではない、ゴールド市場から、ゴールド投資家を排除し、果ては、個人が所有するゴールドまで没収しようとしている、


彼らは、いつでも、この法令を発動できる体制にある、

これ見て、 何だ、黙って持っていればいいじゃん、と思うかもしれないが、法制化されると、売買そのものが不可になり 保持している金塊、コインはただのマテリアルになる！？

事例はオーストラリアだけど、中銀が絡んでいるところがミソ、


これ、他国で、やらないと思う？？
中銀を、コントロールできる部署はどこもない、
その時が来たら、発動させるんじゃないの？？


それは、いつかと言うと、次回、（ゴールドが底を打ち、）株式市場がピークを打ち、崩壊し始め、投資家が、再度、ゴールドを買い始めるタイミングかしら、

マッ、エージェントが煽り始めているので、
ソー遠くはないだろう、

loading
「統制が始まる 急いで金を買いなさい」

＊それにしても、（余計なことだけど、）いつの間にか、
彼も随分、白髪と、顔のしわが増えてしまったような、

あせってんじゃないのかな、ナカナカ、世の中の人が、乗ってくれなくて、







NEVADAさんからｗ


報道（ギリシャの惨状）と世界的暴動へ

金融市場ではギリシャは危機を脱したとの意見も聞きますが、以下の報道を見てそれが言えるでしょうか？

国の宝である子供を犠牲にした財政再建など、国民の支持を得られるはずがありません。

エジプトでも反政府デモが活発化していますが、金融村に翻弄されるのはもう沢山という声が国民の中に高まっているのです。

オーストラリアでは、ギラード首相が経済の悪化もあり解任されていますが、ブラジルでも経済悪化が深刻化しており、ルセフ政権が危機的状況になりつつあり、エジプトでは政権崩壊も近いと見られており、ギリシャもキプロスでも同じような状況になりつつあり、世界的に国民の怒りが頂点に達しつつあります。

どこかで大暴動が起こり政権が崩壊すれば、ドミノ倒しのように暴動が世界中に広まり、世界は収拾がつかない状態になります。

＜報道＞
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授業中、気失う子続々…緊縮財政で「飢え」深刻

緊縮財政下のギリシャで「飢え」が問題になっている。

授業中に空腹で倒れる学童が出る事態に、民間ボランティアが救済に乗り出した。

アテネ郊外の住宅街にある民間活動団体（ＮＧＯ）「アルトス・ドラッシ」は、賞味期限が迫った食材などを地元の協力で集め、毎日約１２０人分の料理や食品を無料で配っている。昼近くになると、大きな手提げ袋を持った人が次々と訪れる。

「毎週、新しい人が来るの。１年前と比べたら２・５倍に増えたわ」と、ボランティアのカリオピさん（６６）が話す。１７年前、クルド難民を支援するために始まった活動は、今や訪れる人々の大半がギリシャ人になったという。

市内に住むレフテリスさん（５１）は週に１度、バスで１時間かけてやって来る。大型船の船員だったが３年前に失業。工事現場の短期労働などで１３歳の息子とおばを養う。「職探しがあるから毎日は来られない。息子の学校では親の失業で食事を十分にとれず、授業中に気を失う子どもが増えている」と表情を曇らせた。

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日経報道（中国　理財商品１３０兆円の破たん危機）

今日の日経朝刊一面で、中国の理財商品が中国政府発表で８兆元、円換算で１３０兆円にも上っており、ジョージソロス氏は「米　サブプライムローン問題に似ている」と警告していると報じています。

この問題は過去に【ワールドレポート】で詳細に報じてきており、みなさんは「もう知っている」という反応の方ばかりであり、今起こっています金融崩壊も「知っている」と言われると思いますが、問題はその衝撃度です。

ここで再度数字を見ておきたいと思います。

フィッチ社が推計します理財商品の販売高は１３兆元、円換算で２１１兆円にも上ります。
また、より不透明な「融資平台」といわれます迂回融資は軽く１０兆元を超えるとも言われており、これは１６２兆円を超えます。

あわせれば、３９３兆円にも上るべらぼうな額になるのです。
早くから中国の「いかさま」融資・金融商品額は４００兆円に達すると言われてきましたので、まさに今、この実態が明らかになってきたものですが、投資の専門家は以下のように警告しています。

『不動産バブルに沸いた１９８０年代後半の日本と酷似している。
我々の試算では、建設コストで見た中国の住宅市場の価値はＧＤＰの３００～４００％。
バブル崩壊直前の８９年の日本はこの数値は約３７５％だった。
中国の住宅バブルが歴史に名を残す規模であることは疑いようがない。
いずれ実体経済や金融システムに深刻な打撃を与えるだろう』

今月から９月にかけて中国バブルが崩壊し、金融市場がマヒするとの見方が世界中の専門家に広まっており、リスクを減らす動きを専門家は加速しています。

中国バブルが崩壊するか、しないか、という次元はすでに終わり、今や、いつ中国バブルが崩壊するか、そしてどのような規模になるのかが、注目されているのです。

日経が報じ始めた『１３０兆円』がいつ４００兆円になるか。

日本の国家予算の４年分にも上る崩壊が迫っています。






たしかNEVADAさんは金のコインを売って商売にしてましたな・・・ｗ
（・∀・）ﾆﾔﾆﾔ