昨日は、いろいろああってちょっとのんびりさせてもらいました。
今朝からがんがん行く所存ですので、よろしくお願いいたします。
ちなみに、１２日の夕方からアメリカ人のお客様がいらっしゃいます。この方がもしかすると大きな運命を携えてこられるかもしれませんね。
詳しくは多分来週お知らせいたします。
それと、２月２３日にこんなイベント行うことになりそうです。来週月曜にもプレスリリースを打ちます。
緊急セミナー 『日本人が海外や国内でテロに遭わないためにやること』
日時： ２０１５年２月２３日(月） 午後６時３０分～午後９時
場所： 現在審査中
講師：アル・ジョンソン氏 米国陸軍大学卒業 専門は国家安全保障
元米国陸軍将校 イラク・アフガニスタンに爆発物処理半として従軍
現在は、タイで軍、警察などのテロ対策を指導
菅原出氏 国際政治アナリスト
アムステルダム大学修士課程卒業
英国セキュリティー会社G4S日本法人 取締役
著書『海外進出企業の安全対策ガイド』、『秘密戦争司令官オバマ』など
実はこの両氏とはこの２～３年ぐらいのおつきあいであります。
アルは、爆弾テロが年間２００件近くと非常に多いタイで、南部のイスラム系の爆弾テロに対する対策を徹底的に軍や警察関係者、セキュリティー会社などにたたき込みかなりの実績を上げています。また、イスラエルや米軍などにもかなりのネットワークを持ち様々な情報も持っております。
菅原さんは、玄人好みですが日本の安全保障に関しては無くてはならない存在です。民間企業のセキュリティ関係や警察、自衛隊などにも幅広い人脈をお持ちの方です。また、ご自身では新されている情報は、購読者数がかなり多く、その多くは日本の公官庁にも及びます。
さて、ギリシャ、ウクライナの周辺がかなり怪しくなってきています。
この地図を見ていただければおわかりかと思いますが、ここにこのところの国際ニュースのネタがほぼ全部は行っています。
ウクライナでは、欧州とロシアが対峙しているまさにその現場です。
そこで先日こんな事が起きたいみたいです。
ウクライナ東部のドネツクで核爆発？
結果からいえば、これは化学工場が被弾して大きな爆発が起きているようです。
ウクライナをめぐっては、とうとうプーチン氏とオランド、メルケル両氏による首脳会談が決まりました。１１日行われるとのことで、すなわち明日ですね。
ロシア通貨と株が急伸、ウクライナ和平めぐる首脳会談で合意(ロイター）
ここから和平交渉が行われることになると思います。プーチンとしてはウクライナは失っても東部は失う訳にいかないので、高度な自治で矛が収まるんじゃ無いかなと期待しております。
さらに、問題児ギリシャがいろいろやってくれていますね。
まず財務大臣が揺さぶりをかけます。俺らが抜けたらどんな大変なことになるか解っているんだろうな！完全に脅しですね。
ギリシャが離脱すればユーロ圏は崩壊＝バルファキス財務相
そして、首相がいやいや欧州中央銀行様も欧州委員会様も了解してくれますよ。そら大丈夫だって、解ってくれますからとなだめ役に回ります。
ギリシャ妥協策、数日以内の合意を確信＝首相
そして、当の欧州委員会は大騒ぎになっておりまして、ドタバタやっているわけです。
ギリシャとユーロ圏が瀬戸際の交渉、金融支援や債務で対立解けず
今回の記事は全部ロイターから引っ張っておりますが、日本の報道ではもうこのあたりをフォローすらしておりません。日本は世界的に超重要なニュースをスルー状態なんですね。困ったものです。
最終的には、ギリシャをユーロから追放する方がリスクが小さいか、それともこのわがままギリシャを抱え込んだままの方がリスクが小さいか？どちらかという判断を欧州委員会が行うことになりそうです。
個人的には、ユーロからギリシャが抜ける可能性がかなり高いし、当のギリシャ人もそれまで極力ＥＵからの支援をどう引き出すか？ということをテーマに活動している様な気がしてなりません。
さらに、冒頭の地図には、黒海を挟んでウクライナの対岸に、トルコがあります。
このトルコは世俗的な政治体系を持っていますが、イスラム国でさらにＥＵの加盟を目指しています。そして、このトルコのＥＵ加盟を邪魔しているのが、ギリシャです。ギリシャは拒否権を行使して断固トルコのＥＵ加盟を阻止しています。なんでかといえば、ギリシャはトルコに支配されていた歴史が長いからなんですね。オスマントルコ以来、ギリシャはトルコを恐れているわけです。
そしてそのトルコのさらに南側にあるのがシリアです。そこでは何があるかは皆さんよくご存知の通りです。
こうしてみていくと世界のこの狭いエリアに、大きなニュースが３つ潜んでいるのがおわかりかと思います。
このエリアはその昔世界の火薬庫と呼ばれたバルカン半島(ギリシャを含む半島）とその周辺ということになります。
現在は第一次大戦前夜と呼ぶにふさわしい経済状況になっているのです。