先日遅まきながら、カーシェアを初体験。
登録さえ済ませれば、超簡単。これは流行るわけだ。
以下、今朝の日経より。
シェア、普段使いに浸透 スーツもバイクも
15日施行の住宅宿泊事業法（民泊新法）でシェア経済に関心が高まるなか、各分野で新サービスが広まっている。スーツを安く借りたり車を生活の足として時間借りしたりする消費者が増え、若者を中心に所有よりシェアを選ぶ傾向が強まる。少子化などで国内市場が縮むなか、企業もシェアビジネスを収益源に育てる動きが出てきた。
「スーツは週１、２回しか着ないので、所有せずに利用できるサービスはありがたい」。都内の会社員、姫野良太氏（33）が最近利用し始めたのは、紳士服大手のＡＯＫＩが４月に始めたビジネスウエアのレンタルサービスだ。
月額7800円（税別）の利用料を払うとスーツとシャツ、ネクタイのセットをレンタルできる。商品は毎月交換され、返却時にはクリーニング不要で箱に入れて送り返すだけでいい。「普段自分では買わないような服に出合えて楽しい」と姫野氏は満足げだ。
ＡＯＫＩは2021年３月期に利用者数１万人を計画していた。この事業を立ち上げた永沼大輔氏は「１年前倒しで計画を達成できる見込みだ」と手ごたえを感じる。
このビジネスは購入せずに利用料を支払う「サブスクリプション（継続従量課金）」型と呼ばれる。これまではＩＴ（情報技術）系のスタートアップ企業が手がけていたが、大手アパレルもレナウンやワールドが今年から参入した。
自動車大手もシェアビジネスを本格化する。
日産自動車は１月からＥＶなど電動車のみを貸し出すシェアリングサービス「ｅ―シェアモビ」を始めた。横浜・みなとみらい地区のオフィスビル街にあるシェア拠点は、ビルの駐車場を使う。近隣で働く人の手軽な移動手段として使われる。深夜には「タクシーより安い」と車を借りて帰り、翌朝に返す人もいるという。
対人の手続きは一切ない手軽さから、約２千人の会員は「約４割を20～30歳代が占める」（日産）。同社では販売会社の駐車場まで活用して、６月時点で44カ所の拠点を18年度内に500カ所まで増やす計画だ。「半数以上の顧客は車を持たず、初めて車を使う感じの層だ」（日産のダニエレ・スキラッチ副社長）
「食」の分野にも広がる。外食企業のマーケティングを手がけるｆａｖｙ（ファビー、東京・新宿）は、店舗やスタッフをシェアするサービスを展開する。食のイベントを開きたい料理人と、店舗やスタッフを提供できる飲食店を仲介し、参加者に向けてイベントを告知する。
オフィスの駐車場を利用した日産のカーシェア（横浜市西区）
大型二輪やプレジャーボートといった趣味性の高いモビリティーにもシェアの波が及ぶ。
ハーレー・ダビッドソンは18年内に国内販売店の約５割にあたる50店舗で大型二輪の時間貸しを始める。日本法人のグレッグ・ウィリス社長は「観光などの窓口として販売店と地域を結びつける効果もある」と話す。
ヤマハ発動機はボートの時間貸しサービスの提供港を広げる。21年度までに全国160カ所に増やす。これまでも顧客の「３～５％」（同社）がシェアを通じてボートの新たな購買層になったという。レンタル艇は３年で一新するため安定した受注も見込め、利用後の転売も含めて、客足の不足に悩むマリーナの収益源にする狙いもある。