百貨店が食や化粧品といった、比較的低価格な商材で特徴を出そうとしている。為替の円安傾向などを背景に、潤沢な資金を持つ訪日外国人が免税品や高額品を求め売れ行きは好調だが、国内のいわゆる
「中間所得層」の消費は停滞している。インターネットをはじめ販売チャンネルが多様化する中、「健康」や「時短」といったニーズを掘り起こす
狙いだ。
高島屋は玉川店（東京都世田谷区）に発酵食材の総菜専門店を１４日に開いた。同店を運営するフードアンドパートナーズ（同中央区）は、
高島屋と貝印の共同出資会社。２０１６年秋に新宿店（同渋谷区）に設けたカフェに続く、初めてのテークアウト専門店だ。
こうじで漬けた唐揚げや塩こうじ漬け豆腐を使ったサラダなどを販売
し、健康志向に対応した。ショーケースの照明を明るくするなど、見た
目も工夫した。フードアンドパートナーズの仲田勝彦社長は「高島屋を
はじめ、他の百貨店でも展開したい」と意気込む。
松屋は１５日、商業施設の銀座インズ(同中央区）に化粧品のセレクトショップ「フルーツギャザリング」を設けた。顔認識と拡張現実（AR)の
技術を組み合わせ、店舗で販売している口紅やファンデーションで化粧した自分の顔を映し出せる画面を設置。スタッフが無料で、ポイント
メークのアドバイスもする。